2025年は、世界各地で自然と気候にとって課題と画期的な進展の両方がもたらされました。
世界的なプラスチック条約での「合意なし」から、発電において再生可能エネルギーが石炭を上回ったことまで、過去12か月の必読記事をご紹介します。
1. 人類は地球の9つの限界のうち7つを超過
地球の9つの限界（惑星境界）のうち7つはすでに超過されています。地球を安定した状態に保つ自然システムである惑星境界は、今年、海洋酸性化が重大な臨界点を超えたことを示しています。詳しくは以下の動画をご覧ください。
この内容は、ポツダム気候影響研究所（PIK）による「惑星の健康診断2025」に基づいています。惑星境界とは、自然システムが十分に機能するために維持すべき科学的な限界を定めたものです。
「テッピングポイントに近づいていることを示す非常に強い兆候があります。これは、経済発展を支える基盤を多かれ少なかれ恒久的に損なうような、不可逆的な変化につながる可能性があります」と、PIKの所長であるヨハン・ロックストロームは世界経済フォーラムに語りました（2025年9月に開催された「持続可能な影響開発会議2025」にて）。
フォーラムのインサイトレポート「惑星の健康のための10の新興技術ソリューション」では、地球の基本的なプロセスの健全性低下への対処に役立つ可能性のある技術を検証しています。グリーンアンモニア製造から地熱エネルギーまで、以下のレポートでソリューションをご覧いただけます。
2. 極端な気象が地域社会と経済に与える影響
5月、スイス再保険は、極端な気象現象による保険損失が2025年に世界全体で1,450億ドルに達する可能性があると推計しました。これは2024年の数値に対し6%の増加に当たります。
その後も、パキスタンの洪水からハリケーン「メリッサ」まで、さまざまな大規模気象現象が発生しています。ハリケーン「メリッサ」は、ジャマイカに最大勢力で上陸しました。
フォーラムがボストン・コンサルティング・グループと共同で作成したレポートでは、食料・農業、建築環境、医療の各分野にわたる気候関連の健康影響の世界全体での合計影響は、少なくとも2050年までに生産性損失が1.5兆ドルに上る可能性があると推計されています。
企業や経済だけでなく、一般の人々にも及ぶ潜在的な影響の一部を、以下の動画でご覧ください。
3. 早期警戒システムの進展
世界気象機関（WMO）のレポートによると、現在約60%の国が早期警戒システムを導入しており（EWS）、過去10年間で113%の増加となっています。
ただし、特に小島嶼開発途上国では依然として対象範囲の格差が残っており、そのうち導入していると報告しているのは43%のみです。
早期警戒システムの開発と導入において大きな前進が続いていますが、対応すべき課題もまだ残っています。特にこれらのシステムを成功させるには、政府、機関、企業の間でのより良い連携が必要となります。
フォーラムがWMOおよびオーストラリア国立大学と提携して作成したホワイトペーパーは、この課題に取り組んでいます。早期警戒システムへの企業の関与を促進する ――世界経済フォーラム2025年次総会で重点課題として取り上げられ、専門家が企業に対して情報共有の加速を呼びかけました。以下の議論をご覧ください。
4. 世界的なプラスチック条約における「合意なし」
海洋環境を含むプラスチック汚染に関する政府間交渉委員会第5回会合の第2部（INC-5.2）では、10日間の交渉を経ても、プラスチック汚染を削減するためのより厳格で執行力のある規則について、各国の合意は得られませんでした。
交渉は今後再開されますが、その日程はまだ決まっていません。関係者全員が失望する中、INC議長のルイス・バヤス・バルディビエソ大使は、声明の中で次のように述べ、楽観的な見方を示しました：「これは落胆につながるべきではありません。むしろ、私たちの活力を取り戻し、約束を新たにし、志を一つにするきっかけとすべきです。」
ベトナムでは年間180万トンのプラスチック廃棄物が排出されており、そのうち約27%がリサイクルされています。しかし、同国はこの問題への取り組みにおいて、潜在的なリーダーとして台頭しつつあります。
同国のインフォーマルな廃棄物処理従事者2名の物語は、フォーラムの短編ドキュメンタリー「見えない戦士：ベトナムのプラスチック対策を支える力」で取り上げられており、以下からご覧いただけます。
5. 再生可能エネルギーが初めて石炭を上回る
今年、再生可能エネルギーが初めて石炭よりも多くの電力を生み出したことが、エネルギー分析機関Emberの報告書によると、以下のグラフが示すとおりです。
世界の電力需要は2025年上半期に2.6%増加しましたが、太陽光（+31%）と風力発電（+7.7%）の増加がこの需要増を上回ったと、レポートは述べています。306TWhの増加は、イタリアのような国が1年間に使用する電力量におおよそ相当し、需要増加分の83%は太陽光発電だけで賄われました。
一方、石炭による発電は0.6%減少し、世界の電力に占める再生可能エネルギーの割合は1.6ポイント上昇して34.3%となりました。石炭の割合は1ポイント強低下して33.1%となりました。
6. COP30は交渉による成果をもたらしたものの、大きな進展の実現には至らず
第30回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP30）は今年、ブラジルのベレンで開催されました。パリ協定から10年、そして不安定な地政学的状況の中での開催となりました。
COP30は「実施のためのCOP」と銘打たれ、既存の約束を行動に移すことを包括的な目標としていました。では、その成果はどうだったのでしょうか。
今年の会議は多くの分野で不十分な結果に終わりましたが、交渉や自主的な行動アジェンダからは、いくつかの希望の光も見えてきました。
レジリエンスと適応における段階的な進展： COP30は、適応資金を3倍にするという合意をもって閉幕しました。新たな目標では、適応資金は年間1,200億ドルに増加し、これは年間3,000億ドルの気候資金全体の一部となります。
公正な移行のメカニズムに関する決定： 締約国は、技術支援、能力開発、知見の共有を強化することで合意しました。その手段として、「グローバル公正移行のためのベレン行動メカニズム（BAM）」という新たなメカニズムが設けられました。このメカニズムには、労働、人権、環境の権利に関する前例のない言及が含まれています。
交渉に加わった国際貿易： 初めて、欧州連合の炭素国境調整メカニズム（CBAM）などの炭素取引措置を含む貿易が、正式な交渉の一部として議論されました。貿易に関する初の作業部会が発足し、気候変動アジェンダにおける貿易の重要性が高まっていることが示されました。
以下の2つの解説記事で、さらに詳しくご覧いただけます。
7. 注目を集める炭素回収技術
ヒューストン大学の研究者らは、炭素回収技術における2つの画期的成果を発表しました。その一つは、膜を用いない電気化学プロセスで、約1トンあたり70ドルで90%以上の炭素除去を実現するものです。もう一つは、炭素の回収と再生可能エネルギーの貯蔵を同時に行うことができるバナジウムレドックスフロー電池システムです。
マサチューセッツ工科大学の研究者らもまた、ナノろ過膜を発表しました。これにより、炭素回収の効率は6倍に向上し、コストは30%削減されます。
今年、ウッドマッケンジーと共同で作成されたフォーラムのレポートでは、炭素回収・利用（CCU）の現状が検討されています。
同レポートでは、CCUは、強力な公共部門の支援、明確な需要シグナル、革新的な資金調達モデルが得られれば、新たな市場を開拓し、産業のレジリエンスを高め、気候面での利益をもたらす可能性があるとしています。
CCU分野が現在直面している構造的な市場障壁により、CCUへの投資パイプラインは極めて少なくなっています。全体の投資では米国が大きな割合を占めていますが、以下のグラフが示すように、他の国々も差を縮めつつあります。
こちらの全文レポートをご覧いただき、これらの障壁への解決策（イノベーションと研究開発のリスク低減から、予測可能な市場環境の構築まで）の一部をご確認ください。加えて、CCUについての解説記事もご覧いただけます。
8. 気候変動対策の最前線に立つ自然を活用した解決策
COP30では、熱帯林を保護するための熱帯林恒久基金の設立が発表されたほか、先住民、地域社会、土地の権利を支援する公約も発表されました。
この新たな投資メカニズムは、熱帯林を保全・再生する国々に対し、予測可能で大規模かつ長期的な資金を提供することを目的としています。
自然への投資の重要性は、世界中で認識されつつあります。フォーラムのレポート「マングローブへの投資：企業のためのプレイブック」では、炭素貯蔵や沿岸地域社会を気候変動の影響から守る上で、マングローブが果たす重要な役割が強調されています。本プレイブックは、行動を起こし、革新的なプロジェクトを支援しようとする企業にとってのガイドとなるものです。
今年も世界各地で成功した再野生化プロジェクトが実施されました。その中には、以下の動画で紹介されている、イングランドへのビーバーの再導入も含まれます。
9. 著名な霊長類学者ジェーン・グドール氏が91歳で死去
先駆的な霊長類学者であり自然保護活動家であるデイム・ジェーン・グドール氏は、10月に91歳で逝去されました。国連平和大使を務めた彼女は、より思いやりのある世界を目指す不断の提唱活動を通じて、何百万人もの人々に影響を与えました。
彼女は1960年代に、現在のタンザニアにあるゴンベ・ストリーム国立公園で行った画期的な研究で知られています。
彼女の忍耐強い観察により、チンパンジーが道具を作り使用することが明らかになりました。この発見は、人間の科学的定義そのものに疑問を投げかけるものでした。
彼女の使命を引き継ぐため、グドール博士は次のような団体を設立しました：ジェーン・グドール研究所、ジェーン・グドール・レガシー財団、そして彼女が大切にしていたルーツ・アンド・シューツです。これは、若い人々が動物、人々、環境のために行動することを促すプログラムです。
グドール博士の素晴らしい人生と教えについては、こちらの記事（世界経済フォーラムのジル・アインホーン執筆）をご覧いただくか、以下の「Meet The Leader」エピソードをお聴きください。
10. 希望の兆し
2025年は厳しいニュースが続きましたが、進展の兆しも見られました。数十年にわたる交渉を経た2つの海洋条約が、重要な節目に到達しました：
WTO漁業補助金協定：これは初めての拘束力のある世界的なルールであり、乱獲につながり海洋の健全性を脅かす補助金を抑制することを目的としています。責任を持って使われる補助金は生計を支え、持続可能な慣行を後押しできますが、政府は依然として年間約220億ドルを、違法漁業を可能にし、乱獲された資源枯渇を招く有害な補助金に費やしています。
公海条約：この歴史的な協定は今年秋に必要な批准を得て、国際社会が公海（地球の約半分を占める、ほぼ規制のない地域）の海洋生物多様性を保全し持続可能に利用するための、初の法的拘束力のある枠組みを確保しました。BBNJ協定とも呼ばれ、2026年に発効します。
