熱を反射する道路や水を吸収する舗装など、東京オリンピック競技大会をカーボンニュートラルなイベントにする助けとなる革新的な取り組みは、気候リスクの緩和を目指す他の都市でも採用されうる、と都市の専門家は述べています。
2020年大会に向けて準備されている道具には、再生プラスチック製のユニフォームや、歩行者が暑さを逃れられるクールゾーンなどが含まれ、日本の都市やその他の地域で日常的な特徴となりうる、と東京都環境局の職員は述べました。
「オリンピックは大きなイベントですから、市民が気候変動と持続可能性の課題への取り組みに参加する良い機会です」と、ペナンで開催された国連の都市フォーラムの傍らで、副部長の菅原久美子氏は述べました。
「東京は、猛暑や頻度の増す台風といった、より大きな気候リスクに直面しています。市民を巻き込みゼロカーボン都市の目標達成に取り組むことで、大会後も取り組みが続くことを期待しています」と、同氏は火曜日に述べました。
今月初め、日本で開催されたラグビーワールドカップの複数の試合が、台風ハギビスの影響により、大会32年の歴史で初めて中止となりました。
国際オリンピック委員会（IOC）の持続可能性に関する戦略は、既存施設の最大限の活用、新たな建設が地域社会に利益をもたらすこと、そして大会の温室効果ガス排出量の抑制を目指しています。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会の主催者は、発生するすべての炭素排出量をオフセットすることを目指している、と東京都の作業部会に参加する環境研究者の藤野純一氏は述べました。
新たに建設される施設は少なく、開会式と閉会式が行われるメインスタジアムは持続可能な方法で調達された木材で造られ、一部の会場で使用された木材は公共のベンチや建物に再利用される予定だと、同氏は述べました。
すべてのメダルは、約620万台の使用済み携帯電話を含む、リサイクルされた家電製品から抽出した金属で作られます。オリンピックの聖火トーチはアルミニウムの廃材から作られ、表彰台は再生された家庭用および海洋プラスチックごみから作られます。
大会の電力は再生可能エネルギー由来のものとなります。
また、7月と8月には摂氏30度（華氏86度）を超えることが多い高湿度と高温の影響を抑えることも課題である、と藤野氏は トムソン・ロイター財団に語りました。
「夏の暑さは大きな課題であり、大会は夏に開催されます。そのため、選手や観客への影響を減らすために可能なあらゆる対策を講じています」と同氏は述べました。
これには、企業や市民に対し、建物を植物で覆うこと、ミストを噴霧すること、地面に水を撒くこと、そして市内で日陰やクールゾーンを確保することを求めることが含まれます。
一部の競技の時間は暑さを考慮して調整され、熱を抑える舗装や、赤外線を反射して道路表面温度を最大8℃下げる樹脂系素材などの革新的な取り組みが導入される、と藤野氏は述べました。
IOCは先週、東京の暑さへの懸念から、マラソンと競歩の競技を涼しい北海道の札幌へ移すと発表しました。
「もちろん、大会を大成功させたいと考えていますが、同時に、大会後も東京やその他の地域で応用可能な、暑さの影響を減らす革新的な取り組みを通じて、ゼロカーボンで持続可能な大会にすることも望んでいます」と藤野氏は述べました。
