中東における地域協力の強化への道のりは、平坦であることがほとんどなく、環境・気候対策に向けた道も例外ではない。環境問題は、ハイレベルな政治的関心や潤沢な資源に恵まれることが少なく、他の地域課題によってあまりにも容易に脇へ追いやられてきた。しかし、近年相次いだ深刻な気候変動に関する報告や影響が、この傾向を逆転させる助けとなり、経済発展と地域の安定に新たな脅威が現れている。気候変動など、地域諸国が直面する共通の環境課題は、アラブ世界の地域および準地域レベルで政策立案を改善し、協力を深める機会となる。
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、1.5˚C目標は技術的にも経済的にも実現可能だが、現実のものとするには政治的リーダーシップが必要だとしている。MENA地域の各地はさまざまな脅威に脆弱だが、気候変動が国境を尊重しないのは明らかであり、地域の国々はいくつもの共通した脅威に直面している。可能な場合に適応策や緩和策を実施するには、各国が純粋に国内だけの取り組みを進めるのでは、到底実行可能とはいえない。
同様の影響を受ける国々の足並みがそろわなければ、期待される利益は高い確率で打ち消されてしまう。気候変動そのものへの対処が間違いなく世界全体の責任である一方、アラブ地域への影響を予測し、それに対処するうえでは、地域協力によってはるかに効果を高められる。
地域協力の現状は？
メディアには、MENA地域で発表されたさまざまな野心的な気候対策プログラムを紹介する記事があふれている。しかし、関係者なら誰もが知るように、政治的意思と協力は重要ではあるものの、全体の一部にすぎない。砂漠によって隔てられ、共通の課題を数多く抱える地域の国々の間では、環境問題への協力について多くの議論が行われてきた。だが、驚くほど多くの議論が、実施されない報告書や戦略、サミットに終わっている。その大きな理由の一つは、環境担当者、コンサルティング機関、専門家を問わず、参加者に権限や決意が欠けていることが多く、協議や報告書作成の段階を越えて、協力の取り組みを実現するに至らない点にある。
湾岸協力会議（GCC）として知られる地域グループは、政治、社会経済、地理的な類似性が、比較的高い結束力と進む制度化を説明する大きな要因となっており、前進の鍵を握る可能性がある。加盟国間では多くの分野で激しい競争が続き、さらに長引く危機をめぐってカタール危機があるにもかかわらず、統合的な環境ガバナンスに向けて進むうえで、GCCはアラブ地域のどの準地域グループよりも大きな可能性を秘めている。ただし、これまでの進展は限られている。
湾岸地域およびMENA地域の国々は、共同で気候対策に取り組むため結束する必要がある。同時に、経済的な願望の実現は、相互に結びついた環境の持続可能性に大きく依存することを認識しなければならない。GCC諸国が知識基盤型経済への転換を目指すなか、加盟国間の現在の政治的緊張によって妨げられるべきではない、気候変動対策での協力の機会が数多くある。
レバント（レバノン、パレスチナ、ヨルダン、シリア、イラク）やマグレブ（アルジェリア、リビア、モーリタニア、モロッコ、チュニジア）など、他の準地域グループは、環境分野における政府間協力であまり成果を上げていない。しかし、モロッコはマラケシュでのCOP22以来、積極的な役割を果たしており、再生可能エネルギーに積極的に投資するとともに、マグレブ地域での送電網共有に向けて地域協力の拡大を呼びかけてきた。
地域の環境協力について、より明るい展望を切り開くために、現在の政治や政策立案を根本から変える必要はない。まず、この地域には環境協力に関する計画案が不足しているわけではない。今日欠けているものの多くは、すでに策定が進んでいるアイデアを着実に実行することにすぎない。
集団的な行動が必要
すべてのアラブ諸国が署名し、一部が批准したパリ協定を受け、アラブ諸国は、石油や天然ガスの時代を越えて続く、真に持続可能で強靱な経済を築くという新たな経済的優先課題に取り組み始めた。アラブ諸国が気候変動に脆弱であることは現実であり、低炭素型の開発とグリーン成長へ向けた共同の取り組みは、ひいては世界の気候対策へのさらなる貢献を可能にする。経済構造、天然資源、気候条件においてアラブ諸国には共通点があるため、地域協力を通じて重要な相乗効果を実現できる可能性がある。
残念ながら、地域の国々は気候対策での協力にますます関与するようになっているものの、GCC加盟国間の協力など、地域および準地域レベルの協力は依然として脆弱だ。アラブ地域の諸国が石油・ガス後の経済への転換を目指すなか、加盟国間の現在の政治的緊張によって妨げられるべきではない、気候変動対策での協力の機会が数多くある。
これまでに示された気候対策と排出削減の誓約は、地域的にも世界的にも不十分であり、その多くは他国が約束を守ることを条件としている。気候変動との共通の闘いには、2020年に新たな弾みが切実に求められている。強化された国が決定する貢献（NDC）は、近年の成長率を基礎とし、各国のエネルギー計画の目標を取り入れ、再生可能エネルギーの費用対効果の高い潜在力をよりよく反映できるだろう。これによりパリ協定の実効性が高まり、世界の気温上昇を大幅に抑える助けとなる。
地球上で、アラブ世界ほど気候変動の深刻な影響を受けると予想される地域はない。急速な環境変化が安定と平和にもたらしかねない脅威が、これほど明確にすでに示されている地域もほかにない。こうした脅威を緩和し、協力を通じて持続可能な開発の道筋を築くには、各国レベルの対応が必要だが、それだけでは十分でないかもしれない。
地域および準地域レベルでの情報共有の改善、技術協力、政治交渉は、この協力を築くうえで重要な役割を果たす。アラブ世界では協力の障害を容易に挙げられるが、それらを絶望や不作為の口実にしてはならない。気候変動がこの地域に脅威と機会の両方をもたらすのが現実だ。この脅威は私たちを結束させるはずであり、成功は、気候対策とその実施に向けた政治的な決意を貫けるかにかかっている。世界最大の経済国が気候対策を加速させているなら、ほかの国々も注目せざるを得ない。
