「気候変動に関するグローバル協定に向けて」は、アブダビで開催される Summit on the Global Agenda の六つの主要テーマの一つです。本タイムラインは、世界経済フォーラムの刊行物 『持続可能な消費:ステークホルダーの視点』では、地球の資源を守るという概念が近年の歴史を通じてどのように発展してきたかが示されています。
1798 『人口論』(An Essay on the Principle of Population)、トーマス・マルサス:その代表作でマルサスは、人口の際限のない増加がもたらす影響について警告した。「人口の力は、人類の生存に必要な食糧を生産する地球の力よりも無限に大きい。」
1972 国連人間環境会議:「現代において、人間が周囲の環境を変革する能力は、賢明に用いられれば、すべての人々に開発の恩恵と生活の質を高める機会をもたらすことができる。誤って、あるいは軽率に適用されれば、同じ力は人間と人間環境に計り知れない害を及ぼしうる。」さらに、「現在および将来の世代のために人間環境を守り、改善することは、人類にとって不可欠な目標となっている。」
1972 ローマクラブの委託による『成長の限界』:本報告書は、持続可能な社会の重要な要素の一つとして、世界の人々が「子どもへの需要だけでなく、物質的なライフスタイルも……抑制する」ことを提案した。「この変化を実現するとは、地球上の人々が、生産の絶え間ない増加や物質的富の蓄積以外の目標によって、自らの地位を確立し、満足を得て、自らに挑戦することを意味する。」
1987 国連環境と開発に関する世界委員会:この委員会は、消費の不均衡と、数十億人を主流経済に取り込むという課題を強調した。「人口増加率を考えると、次の世紀に人口増加率が横ばいになるまでに、途上国の製造業製品の消費を工業国の水準まで引き上げるためだけでも、製造業の生産を五倍から十倍に増やす必要がある。」報告書の後半では、先見の明をもって次のように指摘されている。「認識されたニーズは社会的・文化的に決定されるものであり、持続可能な開発には、生態学的に可能な範囲内にあり、すべての人が合理的に求めうる消費水準を促す価値観の推進が必要である。」
1992 国連環境開発会議:「地球環境の継続的な悪化の主な原因は、特に工業国における持続不可能な消費と生産のパターンであり、これは深刻な懸念事項であって、貧困と不均衡を助長している。」
2002 持続可能な開発に関する世界首脳会議:閉会声明は各国に対し、「生態系の収容力の範囲内で社会的・経済的発展を促進するため、持続可能な消費と生産への移行を加速する地域的・国家的イニシアティブを支援する枠組みの策定と推進を奨励し、促進する」よう求めた。
2003 持続可能な消費と生産に関するマラケシュ・プロセスの開始:この国連プロセスは、モロッコのマラケシュで開催された10年枠組みに関する第1回国際専門家会合で開始され、国連経済社会局(UNDESA)持続可能な開発部と国連環境計画(UNEP)が主催した。ほぼ10年間、意欲ある国々の連携が、特に政策指針を通じ、また新興経済国において、持続可能な消費と生産の推進に取り組んできた。
2012 国連持続可能な開発会議(リオ+20):「我々は、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を採択する……我々は国連総会に対し、……枠組みを完全に運用するために必要なあらゆる措置を講じるよう招請する。」12 ほぼ10年にわたり、全加盟国の正式な合意がないまま進展を続けてきた後、マラケシュ・プロセスの10年枠組みは、物議を醸したリオ+20サミットのわずかな成功の一つとして、ついに採択された。
画像:フランス西部、ロワール川の広い河床のひび割れて乾いた土の中に、植物の芽が見える。REUTERS/Stephane Mahe.




