気候変動に関連する洪水や地滑りが過去2年間、スリランカの一部地域を襲い、食料生産に支障をきたしている。しかし科学者らは、オープンソース技術を活用した低コストの気象観測所を設置する新たなプログラムによって、農家がますます激しさを増す異常気象に適応できるようになると考えている。
主に現地で調達した部品で作られた新しいモバイル気象観測所が、農家に降雨データを迅速に提供し始めている。これにより農家は、洪水やその他の異常気象に備えた計画を立てやすくなると、新たな取り組みを率いる科学者のヤン・シェミン氏は火曜日に述べた。
この簡単に作れるセンサーの製造費は約250ドルで、標準的な気象観測所の約1万ドルと比べて安価だと同氏は述べた。
シェミン氏は、システムの生産数が増えた段階で、特定地域の降雨量が増加すると予測される際に、センサーから農家や政府職員へ直接テキストメッセージを送信したいと考えている。
農家は情報を受け取れば、洪水による作物の損失を防ぐため、灌漑用タンクを空にしたり、畑でほかの対策を講じたりするおよそ6時間の猶予を得られると同氏は述べた。
「ロケット科学ではありませんが、人々が対応する時間を確保できるため、人命や作物を守れます」とシェミン氏はトムソン・ロイター財団に語った。
スリランカ北中部の一部地域では、気候変動に関連する洪水やその他の災害により、過去2年間に作物の65%が失われたと同氏は述べた。
この情報は、農村世帯が飲料用の雨水を集める準備をするのにも役立つ。
シェミン氏によると、農村部の鍛冶職人や電気技師、都市部の電子機器設計者など、数十人のスリランカ人が気象観測所の製造に雇われており、雇用を生み出すと同時に、地域社会の気候変動への対応を支援している。
本記事は、トムソン・ロイター財団との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。 トムソン・ロイター財団。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。
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著者:クリス・アーセノーは、トムソン・ロイター財団で世界の食料安全保障と農業政策を担当している。
画像:コロンボの東約320キロにあるバッティカロア地区、マンムナイ・ウェスト近郊の村で、洪水により破壊された水田に被害を受けた稲が見える。撮影日:2011年1月26日。REUTERS/Andrew Caballero-Reynolds





