気候変動は既に身近に迫り、大きな混乱をもたらす恐れがあるが、状況を変えうる抜本的な世界的行動はまだ見られない。人口増加と炭素排出は衰えることなく続いている。都市は驚くべき速さで拡大し、毎年5,000万人が加わっている。2050年までに、世界人口のほぼ70%が都市に住むと予想されている。現在の55%から増加する見通しだ。
一見すると克服しがたい課題に思えるかもしれない。しかし、利用可能な技術があれば、今日の決定が私たちの未来、そして次世代の未来に良い影響を与えることができる。都市が環境に与える影響、建物や都市インフラが消費する膨大なエネルギー、そして都市の炭素排出量といった現状を踏まえると、そこから始めるべきだと私は考える。そして私はエネルギーに焦点を当てたい。
建物は、産業や移動よりも多くのエネルギーを消費している。私たちは建物の中で食事をし、睡眠を取り、仕事をし、買い物をし、余暇の大半を過ごしている。超高層ビルであれ単世帯住宅であれ、建物全体が周囲の環境に疑いようのない影響を及ぼしている。次の点を考えてみてほしい。建物は世界で発電されるエネルギーの40%以上を消費している。しかし、スマートで省エネルギーな建築技術を活用すれば、建物のエネルギー消費量を30～40%削減できる。
使わないエネルギーは、発電する必要のないエネルギーである。建物で必要とされるエネルギーが減れば、発電所はそれほど多くの電力を生産する必要がなくなる。これは発電所からの排出量を削減するとともに、発電に消費される天然資源の量も減らすことにつながる。
では、これをどのように実現すればよいのか。鍵となるのは法制化だ。個人が正しい行動を取るのを待っている余裕はない。部分的な変化では、これほど巨大な課題には対応できない。国や都市は大胆に行動し、既存の建物を省エネルギー型の構造物へ転換することを促進し、同時に新築の建物が最初からスマート技術を備えて建設されるよう確実にする法律を実施できる。
これには経済的なビジネス上の根拠もある。建築技術は2年以内に投資額を回収でき、その後は所有者の節約に役立つことを実証してきた。また、そこで生活や労働をする人々にとってより良い環境も生み出す。結局のところ、より幸福で生産性の高い人々が、より強い経済を築くのである。
世界の主要都市にある建物の多くは、25年後にも私たちが使い続けるものである。センサーやビルディング管理システムなど、省エネルギーを実現できる技術でそれらを改修する強力な根拠がある。私たちは世界中の多くの顧客とともにこれを導入し、世界有数の持続可能な建物で目覚ましい成果を確認してきた。スマートビルを国のエネルギー戦略の中核とすべきだという認識と理解を広げることができれば、それは実現可能であり、手の届く範囲にある。
しかし、課題は建物だけにとどまらない。同じ考え方は発電所にも適用できる。再生可能エネルギーの割合は世界的に増加しているものの、よりクリーンなエネルギーへの移行期間中も、化石燃料はエネルギーミックスの大きな割合を占め続けると予想されている。したがって、化石燃料発電所の効率を高めることも重要である。発電所を近代化し、古いタービンを新しい高効率モデルに置き換えることで、化石燃料の消費量と排出量の生産に大きな違いをもたらすことができる。
現在では、63%を超える効率で発電できるガスタービン技術が存在する。しかし、世界の多くの国では、依然として40%以下の効率で稼働する老朽化した発電所を抱えている。エネルギー効率とは、より少ない燃料でより多くの電力を得ることを指す。効率63%のガス発電所では、発電に使われるガスの63%が電力を生み出し、残りは熱に変換される。これは、さまざまな面で達成できる節約の明確な姿を示している。建物と同様に、エネルギー効率には明確なビジネス上の根拠がある。石油や天然ガスなど、限りある資源からより多くの価値を引き出すとともに、政府が負担する排出量と燃料コストを削減できる。エジプトは好例であり、同国政府は高効率発電所のおかげで、燃料費を年間13億ドル節約している。
建物と同様に、発電所からの排出量の削減も今日すでに実現可能である。大きな成果を得るには、低効率で大量の汚染物質を排出する発電所を廃止するための法律を導入し、大規模に実施する必要がある。
2050年までに居住人口が98億人に達すると予想される世界を、住みやすく持続可能なものにすることは大きな偉業だが、私たちは共に成し遂げることができる。民間セクターのノウハウと、新技術を導入するための公共の立法を結集することで、気候変動との闘いへの道のりはすでに始まっている。ご一緒いただけますか。
