食料システムが世界の温室効果ガス排出にどのように寄与しているかを分析した新たな研究が発表された。
それによると、2015年には世界の食料システムが、世界の温室効果ガス（GHG）排出量全体の約25%から42%、つまりおよそ3分の1を占めていた。
専門家によれば、食料システムをより持続可能にするための緊急の改革が必要だという。
食品にはそれぞれ物語がある。キウイフルーツはニュージーランドで栽培されても、世界中に空輸され、米国のスーパーマーケットの棚に並ぶことがある。トウモロコシはアルゼンチンで生育を始め、その後数千マイル離れた英国に運ばれ、朝食用シリアルに加工されることもある。食品が旅をする各段階では温室効果ガスが排出される。作物を育てるために伐採される森林からの二酸化炭素排出や、牛や山羊などの家畜から放出されるメタンガスなどがその例だ。また、国境を越えて食品を運ぶトラック、列車、船舶、航空機の排気ガスもある。さらに、購入されるまで食品を冷たく新鮮に保つ冷蔵庫から漏れ出すフッ素系ガスもある。
新たな論文が Nature Food に掲載され、食品の生産、加工、輸送、包装、消費、さらには廃棄に至るまで、どの程度の温室効果ガス（GHG）が排出されるかを推計し、食料システムの全体像を描き出している。それによると、2015年には世界の食料システムが、世界の温室効果ガス（GHG）排出量の約25%から42%、つまりおよそ3分の1を占めていた。
今回の論文が発表される以前にも、世界の食料システムの温室効果ガス排出量を定量化しようとする研究は存在した。その一例が、2019年に気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が発表した 報告書 であり、そこでは食料システムが人為的排出量全体の約21%から37%を占めていると指摘されていた。今回の新たな研究は、主に欧州委員会の研究者によって作成されたもので、IPCC報告書を土台としつつ、食品供給網の各段階をより包括的に検討している。例えば、食品の生産と流通に必要なエネルギーだけでなく、その食品を調理し、廃棄物を処理するのに必要なエネルギーも考慮している。
研究結果は、新たなデータベースである EDGAR-FOOD で閲覧できる。このデータベースは、EUの「地球大気研究のための排出量データベース（EDGAR）」の一部である。
食品供給網のすべての段階が世界の温室効果ガス排出に大きく寄与しているが、この研究では、2015年の世界の食料システムにおいて、漁業、養殖、農業が最も多く、約39%の排出を生み出していたことが明らかになった。土地利用および土地利用の変化が次に大きな要因で、食料システムの温室効果ガス排出の約32%を占めていた。残りの29%は、流通（輸送、包装、販売を含む）、加工、消費、廃棄物処理によるものだった。
この研究ではまた、2015年に先進国が世界の食料システムに関連する温室効果ガス排出量の27%を排出し、残りの73%は開発途上国によるものだったことも明らかになった。
共同執筆者である欧州委員会のアドリアン・レイプ氏は、今回の論文は従来の推計をおおむね裏付けるものだが、いくつか意外な知見も得られたと述べた。特に興味深い発見として、地域内の食品輸送は長距離輸送よりもはるかに多くの温室効果ガスを排出していたという。例えば、食品輸送に伴う排出量の81%は道路輸送によるもので、鉄道輸送が15%を占めていた。一方、船舶輸送は3.6%、航空輸送は約0.4%にとどまっていた。
「ここで用いた食料システムの数値そのものが不確実であることは認めなければなりませんが、それでも『地域産であることが持続可能であることと同じ』という考え方は非常に複雑で、多くの側面があることを示しています」と、レイプ氏はメールでMongabayに語った。「しかし、航空輸送の割合が依然として非常に小さいことを確認できたのは喜ばしいことです。ただし、これは飛行機で運ばれた食品を購入しても問題ないという意味ではないことを強調しておく必要があります。幸いなことに、この輸送手段を利用する食品の割合はまだごくわずかだということを示しているのです」。
NGOであるグローバル・フットプリント・ネットワークの上級科学者、アレッサンドロ・ガリ氏は、Global Footprint Networkは、今回の研究には関与していないが、この論文は食料システムの温室効果ガス排出に関して既に知られていることの多くを裏付けるとともに、どの活動がそれらの排出を生み出しているのかについて、より詳細な視点を提供していると述べた。
「私の見解では、農業の持続可能性を扱う研究の多くは……農業面、つまり生産面にばかり焦点を当てており、[しかし]食品の加工、輸送、保管、消費、そして食品廃棄物の処理といった、食品供給網におけるその他の段階が除外されています」と、ガリ氏はMongabayのインタビューで語った。「この研究の非常に前向きな点は、……これら食品供給網の様々な段階によって排出される温室効果ガスの全体量[に関する]情報を提供していることだと思います。」
ただし、同氏は、この研究が、開発途上国や低所得国で発生する高い排出量は、その多くが「そうした地域から遠く離れた」先進国の人々の「食の選択」によるものだと明示していない点を指摘した。
2016年にガリ氏が共同執筆した 研究 は、この考え方を裏付けるもので、地中海沿岸のほとんどの国が、食料の大部分を供給するために他国の生物学的生産能力に依存していることを示した。また、肉、乳製品、魚を多く含むタンパク質が豊富な食生活を好む国ほど、生産に最も多くのエネルギーと資源を必要とすることも明らかになった。
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全体として、現在の食料システムの運営方法は持続可能ではないと、ガリ氏は述べている。
「私たちは既に、1.6個分の地球に相当する資源を必要としています」と同氏は語った。「つまり、私たちが持つ唯一の地球の限界は、すでに超えられているのです。」
地球には9つの「地球の限界（プラネタリー・バウンダリー）」があると、ストックホルム・レジリエンス・センターのヨハン・ロックストローム氏とオーストラリア国立大学のウィル・ステフェン氏が率いる国際的な科学者グループは述べている。各限界は、地球の安定性とレジリエンスの調整に不可欠な地球システムの過程を指しており、人間活動による変化をどこまで許容できるかという環境上の限界値を持つ。例えば、大気中の二酸化炭素量と相関する気候変動の安全な限界値は100万分の350（350ppm）に設定されていたが、1988年にこれを超え、地球は不確実性の領域に入った。土地利用の変化や生物化学的フローの変化といった他の地球の限界も、安全な操作限界を超えており、農業活動がこれらのシステムを変化させる一因となっていると、研究は指摘している。
地球の限界のいずれかを超えると、人間の幸福が損なわれるおそれがある。しかし、気候変動や生物圏の統合性といった中核的な限界が破られると、地球は新たな状態へと移行させられる可能性があると、この研究は述べている。
今回のNature Food 研究に関わった科学者たちは、食品分野が食料システムをよりエネルギー効率的で汚染の少ないものにするためには、「的を絞った緩和政策」が必要になるだろうと示唆している。ガリ氏もこれに同意しつつ、個人も食料システムをより持続可能にするうえで重要な役割を果たせると付け加えている。例えば、食品廃棄の削減、旬の食材の摂取、植物性食品中心の食生活の採用などは、いずれも違いを生み出すことができると同氏は述べた。
「私が考えるに、フォーク（食事）こそが、個人が持つ最も強力な持続可能性のためのツールです」と同氏は語った。
