気候変動の緩和に向けて政府と地域社会が結束しなければならない時代に入るにあたり、「準備を怠る者は、準備に失敗する」という言葉が頭に浮かぶ。次の一歩がこれほど不確かな理由の一つは、これまで十分にできなかった形で協力しなければならないと分かっていることにある。私たちは足踏みするか、「あまりに少なく、あまりに遅い」戦略を打ち出すかのどちらかだ。
これらの戦略には、キャップ・アンド・トレード方式の経済的インセンティブ制度が含まれる。例えば、京都議定書などの国際条約がそうだ。先見の明を持つ指導者たちはこの問題に注意を喚起してきたが、政治的な意志が煮え切らないため、温室効果ガス排出削減目標を先送りすることしかできていない。地球規模の危機には、地球規模の責任ある関与が求められる。普遍的な脅威に立ち向かうには、どのように協力すればよいのか。統一された監視と対応を必要とする複雑な課題については、どうか。
主要な障害の一つは、首尾一貫した技術インフラの欠如である。
現在、集団行動を促すための手段は不十分である。政策は、それを支える首尾一貫したインフラが欠けているため、流れを変えるような変革を引き起こすことができない。満足のいく手段がなければ、政策や公約は実効性を十分に発揮するどころか、見せかけだけの取り組みに終わってしまう。私たちの不器用な中途半端な試みは、ミシガン州フリント市のような場所で、疑わしい遺産を残し続けている。住民が毒を盛られたのは、老朽化したインフラと縦割りの水管理によるものだった。1スーダンでも同様だ。同国では、地域の農業政策が頻繁すぎる管理体制の変更によって損なわれている。
気候変動に対して集団で行動するための手段としては、どのようなものが考えられるだろうか。必要とされる地球規模の協力の巨大な規模や、危機を緩和するために先行して必要となる投資に目を向けるのは容易だ。しかし、作家のEL・ドクトロウが思い起こさせてくれたように、私たちはそのプロセスに怖気づいてはならない。「夜に車を運転するようなものだ、小説を書くというのは」と彼は言った。「見えるのはヘッドライトの届く範囲だけだが、それでも旅全体を完遂できる」。
私たちは、共同体を守るために歩み始める際に、すべての答えを持っている必要はない。途中で何に出会うかをすべて正確に知っている必要もない。最低限、ヘッドライトを使って目の前の数フィート先を照らす方法を理解すればよい。
では、私たちの道筋における最初の一歩とは何か。
それは、私たちの産業、健康、そして生存を支える物質である。世界各地で紛争の中心的な要因であり続ける一方で、パートナーシップを生み出すものでもある。最初の一歩は水だ。
水は、希少性、品質、分配という課題を私たちに突きつける。地域の問題に見えるかもしれないが、地域の緊張やグローバル化した経済と組み合わさると、水ガバナンスは外交的な巧みさと技術的な相乗効果を試す最大の試金石の一つとなる見込みである。地域と世界の水ガバナンスおよび水管理を適切に連携させることができれば、気候変動の解決に必要な手段、組織的な設計図、そして政治的な勢いを整えることができる。
水ガバナンス：協力の姿
なぜ世界の水ガバナンスは、気候変動への備えを学ぶ理想的なケーススタディなのか。
第一に、水のガバナンスと管理には、公共事業体、地方自治体、民間企業など、水生態系に関わる複数の利害関係者の協力が必要である。世界の利害関係者の数を把握するために、世界全体で20億人以上が共有する300の越境帯水層が存在するという事実を考えてみてほしい。（「越境」とは、二つ以上の国が共有する水源を指す。）欧州委員会共同研究センターの科学担当官であるファビオ・ファリノシ氏は、水の利害関係者間の相互作用は、今後数年で74.9%から95%へと増えていく可能性が高いと指摘する。「これはすべての事例が紛争につながるという意味ではない」と彼は述べる。「国々が協力する準備がどれだけ整っているかによる……」。
第二に、異なる情報要素が数多く存在するため、水の配分と利用の効率化は依然として複雑なままである。一部の国や地域では、情報交換がほとんど行われていない。さまざまな水の利害関係者はそれぞれ異なる思惑を持っており、協力の基盤となる共通の土台をほとんど持たないことが多い。共有水源をめぐるパートナーシップは世界中に存在する。しかし、そうしたパートナーシップにおいては、データの品質と入手可能性が依然として重要な課題であり、時には障害にもなっている。
第三に、国や利害関係者がデータを交換する際、それは一種の外交を行っていることになる。データは、取り組みを効率化するための道筋を築く最良の手段である。政府や公的機関の間でのデータ交換は、大部分が任意によるものである。当然ながら、どの政府も自らの主権に関わるデータを共有する義務はない。しかし、このことは水データ管理、ひいては気候変動を含む情報管理にも影響を及ぼしている。
水ガバナンスと気候変動の緩和において、データの品質と入手可能性が中心的な役割を果たすのはなぜか。
データを共通の利益のために活用するという考えは、新しいものではない。はるか昔に、データは世界共同体を結びつける主要な要因となった。国際連合が真っ先に思い浮かぶかもしれないが、最も古い国際機関は国際電気通信連合（ITU）であり、1865年に設立された。ITUはデータ交換を標準化し、人工衛星の軌道、無線周波数帯、電気通信インフラの調整方法を切り開いた。150年以上前に設立されたものの、ITUは21世紀の私たちの生活がどのように成り立っているかの枠組みを提供している。
ITUの遺産に支えられ、ほかの組織も水をめぐる国際協力とインフラの仕組みを整えてきた。例えば世界気象機関は、気象、水文、地球物理の観測を行うネットワークの構築を促進している。水と平和に関するグローバル・ハイレベル・パネルは2015年に発足し、水に関連する紛争を防止し解決するための世界的な枠組みの強化を目指している。私たちの次の課題は、これらの組織や多くの他者の業績の上に立ち、すべての利害関係者を関与させながら、水管理のための世界的な技術・組織インフラを構築することである。
同期するか、泳ぎ続けるか
水の測定、収集、伝達を一貫して行うプロセスは、気候変動に備えるために必要な組織的・技術的手段の発展について私たちに示唆を与える。複数の利害関係者が国境を越えて水をどのように測定し管理するかを同期させることは、地球温暖化に対抗するために集団で取り組む準備となる。同期のプロセスには、データと情報の交換のほか、利害関係者の組織的な体制づくりも含まれる。
データそのものが最終目的ではない。World Wide Webの考案者であるティム・バーナーズ＝リーは、次のように述べたとしてしばしば引用される：「データは情報ではなく、情報は知識ではなく、知識は理解ではなく、理解は知恵ではない。」水と気候変動の分野におけるデータの品質とアクセス性は、地域社会や世界の組織に具体的な提言を行うための基盤となる。
私たちがすぐに取れる二つの一歩
水管理を改善するための、直接的で実現可能な二つの方策を以下に示す。
データを標準化する： 国連が加盟国に対して水データの測定を標準化するよう正式に公表し、奨励したのは2018年3月になってからだった。水データの測定を標準化する。 いくつかの国ではすでにWaterML2を利用しているものの、この情報交換の標準は依然として推奨にとどまっている。すべての国が自国の内部の水データ標準をWaterML2に適合させるよう、私たちは働きかける必要がある。標準化によって、私たちはより深い洞察を得て、今後の行動を計画しやすくなる。
デジタルインフラを統合する： 今日では、多くの現代的な課題に現代的な解決策で対応できるようになっている。デジタル技術に慣れ親しんでいることを水管理の解決策と結びつけることは、その可能性の一つである。例えば、アフリカの広範な地域の人々が今では携帯電話を利用できる一方で、安全な水源を利用できる人は少ない。インフラは気候変動を想定して設計することができ、特に低コストの技術という資源を今や利用できるようになっている。
新しい技術は、水システムを他の分野と統合することによって、気候変動に取り組むことができるかもしれない。Steam Energy Labsは、例えば、再生可能エネルギーが利用可能なときに水を加熱し、住宅用給湯器を公益事業規模のエネルギー貯蔵設備に変える、系統連系型かつ消費量を追跡する給湯サーモスタットに取り組んでいる。この技術を導入するだけで、炭素排出量を3%削減できる可能性がある。
David Alkaher、Jarrett Goetz、Dominque Beródに心より感謝する。
