中東諸国では砂嵐がますます頻発しており、当局者は気候変動と不適切な水管理を原因に挙げている。
砂嵐によって建物、送電線、その他の重要インフラが損傷し、作物が枯れ、交通が妨げられるため、この地域の年間損失は約130億ドルに上る。
砂塵嵐への対策に取り組む国もある。サウジアラビアは100億本の植樹を約束し、アブダビは大気中の粉じん濃度をほぼリアルタイムで示す地図を提供するウェブベースのモデリングシステムを立ち上げた。
この2か月間、イラクでは少なくとも9回の砂嵐に見舞われ、それぞれ数日間続くこともあり、あらゆるものが砂ぼこりに覆われた。人々は濃い砂ぼこりの中で暮らし、働き、呼吸してきた。
病院では患者の受け入れが急増し、重い呼吸器疾患を訴える患者が数千人に上った。一方、学校や職場は閉鎖を余儀なくされ、航空便も一度に何日も運航停止となった。
「外を歩くと、せき込むか口を覆わずにはいられません」と、非政府系環境団体ネイチャー・イラクの創設者アッザーム・アルワシュ氏は、バグダッドの自宅からトムソン・ロイター財団に語った。
「直近の嵐で、2日間家に閉じ込められました。喘息があるので、肺を守るために屋内にいなければなりません」と同氏は話した。
イラク、イラン、シリアをはじめとする湾岸諸国にとって、砂塵嵐は珍しいものではない。従来は5月から7月の暑い時期に発生し、強い北西風が地域の一部に大量の砂ぼこりを運んでいた。
しかし近年、嵐の発生時期は早まり、頻度も増している。かつては年に1、2回が普通だったが、その回数を大きく上回り、早ければ3月から始まり、より広い地域に及ぶ。
政府が砂ぼこりの猛威への対応に苦慮するなか、環境活動家や政府当局者は、気候変動と不適切な水管理の慣行が重なり、地域の土壌を砂地へと変えていることが脅威の要因だと指摘する。
気温上昇と気象パターンの変化から、今後さらに深刻化する恐れがあると彼らは警告する。政府が協力して気候変動をもたらす排出を削減し、地域を襲う砂の波による健康面・経済面の影響を抑えない限り、事態は悪化しかねない。
「干ばつの増加は特に懸念されます」と、国連アジア太平洋経済社会委員会で持続可能な開発を担当する副事務局長、カヴェ・ザヘディ氏は述べた。
同氏は、被災国は早期警報・予測システムに投資し、より効率的な水・土地管理政策を策定するとともに、最も脆弱な地域社会が嵐から立ち直れるよう、保険や社会的保護の措置を整えるべきだと述べた。
砂塵嵐がもたらす甚大な被害
数千キロメートルを移動する砂塵嵐は、一度に十数か国に甚大な被害をもたらすことがある。
2019年の世界銀行の報告書によると、嵐は建物、送電線、その他の重要インフラを損傷し、作物を枯らすほか、運転者の視界を悪化させ、航空・鉄道・水上交通を妨げる。
報告書によると、中東・北アフリカ（MENA）では、砂嵐の影響により年間約130億ドルの損失が生じている。清掃・復旧費用から健康問題の治療、労働生産性の低下まで、その損失は多岐にわたる。
ニューヨーク市立大学シティカレッジで環境正義、安全保障、外交を専門とする研究科学者のカヴェ・マダニ氏は、砂塵嵐がもたらす危険は、長年にわたり各国の政府や国際機関に見過ごされてきたと述べた。
「国境を越え、世代をまたぐこの問題は……年々、危険性を増しています」と、かつてイラン環境局の副長官を務めたマダニ氏は述べた。
「21世紀で最も深刻な環境問題の一つが、主要な政府間機関や科学機関に適切に認識されていないのは、本当に残念です」と、同氏は電話インタビューで語った。
中東は昔から、強風、乾燥した土壌、暑い気候に自然とさらされてきた。これらが重なり、砂塵嵐が発生しやすい条件が整っている。
しかし気候の専門家によると、気温上昇に加え、数十年にわたる不適切な水管理や非効率な農業慣行によって、地域全体で土地が劣化し、粉じんが舞い上がって広大な地域に運ばれやすくなっている。
国際通貨基金が3月に発表した報告書によると、1990年代以降、中東の気温上昇は、世界平均の2倍の速さで進んでいる。
世界銀行によると、MENA諸国の多くでは、水の85％が農業用に使われている。
気候の専門家によると、過放牧、化学物質や機械の過剰使用、過剰な灌漑といった持続不可能な農業慣行が、地域の砂漠化を進めている。こうした慣行は、手厚い補助金で低く抑えられた水道料金に後押しされていることも多い。
マダニ氏によると、さらに原因となっているのは、地域の主要河川の一部で相次いで建設されているダムだ。湿地へ流れる水をせき止める可能性がある。また、紛争によって農民が逃れ、土地が荒廃して乾燥することもある。
「そこに森林伐採、土地利用の変化、放棄された農地……が加われば、砂塵嵐がより頻繁に、より激しく発生する条件がそろいます」と同氏は述べた。
砂塵外交
砂嵐の被害が特に深刻な国々の間では政治関係が緊張しており、問題への対処方法をめぐる交渉の妨げになっていると、2016年から2018年まで国連環境計画の事務局長を務めたエリック・ソルヘイム氏は述べた。
一方、この地域では、砂塵嵐に対処するため個別に取り組む国もある。
サウジアラビアは、再生可能な水資源が限られる国にとって野心的な目標となる100億本の植樹を、自国領内で行うと約束した。炭素排出量の削減と、進行する土地劣化の回復を目指す。
樹木は乾ききった土地をよみがえらせることができる。雨水をより多く地中にとどめて土地からの水分蒸発を遅らせるほか、根が土壌を固めて侵食を防ぐ。
2016年、アブダビを拠点とするマスダール科学技術研究所は、地域の大気中の粉じんやその他の汚染物質の濃度をほぼリアルタイムで示す地図を提供するウェブベースのモデリングシステムを立ち上げた。
しかし、トムソン・ロイター財団の取材に応じた環境専門家らは、気候変動の悪化によって起こり得る極端な砂塵嵐に地域が備えるには、現在の対策では不十分だと述べた。
「中東で砂塵嵐の問題に対処するため、直ちに本格的な行動を起こさなければ、人々の強制移住といった事態によって、（嵐が）地域の問題から世界的な問題へと変わりかねません」とマダニ氏は述べた。
現在、世界資源研究所（WRI）のシンクタンクで上級顧問を務めるソルヘイム氏は、今年エジプトで、来年はアラブ首長国連邦（UAE）で開かれる国連気候変動会議を、各国政府が外交を通じて砂嵐の脅威を抑えるための協議の場とするよう求める専門家や当局者の一人だ。
「ほかの環境問題の多くは議題の上位にありますが、気候変動会議では砂塵嵐についてほとんど議論されてきませんでした」とソルヘイム氏は述べた。
「（この問題は）二次的なものと見なされてきましたが、人間にとって最も有害な環境問題の一つです。」
