気候の脅威が深刻化するなか、都市は「グレー」インフラの先に目を向け、レジリエンスと復旧を左右する社会・生態系に注目する必要がある。
防潮堤、堤防、排水ポンプ、排水トンネルといった「グレー」インフラは、限界を超える状況がますます増えている。
研究によると、都市公園、湿地、植生を用いた雨水浸透施設、水辺広場などの「グリーン」・「ブルー」インフラは、物理的リスクを軽減し、危機を乗り越え、そこから立ち直るうえで不可欠な社会的結束を促進する。
水没する道路から焼けつく舗装路まで、都市は気候変動の未来をすでに体験している。
2023年だけで、気象関連の災害により世界で770万人が住む場所を追われた。世界各地で、都市部の気温は世界平均の約2倍の速さで上昇している。これは、都市ヒートアイランド現象に急速な都市化が重なったためだ。同様にNASAによると、洪水を含む異常気象は、気候変動の始まりに拍車をかけられ、2003～2020年と比べて過去5年間で強度と頻度が2倍になった。
これに対応するため、都市政府は防潮堤、堤防、排水ポンプ、排水トンネルといった「グレー」インフラへの投資を強化している。こうした従来型のシステムは有用ではあるものの、限界を超える状況がますます増えている。とりわけ、レジリエンスと復旧能力を左右する、脆弱性の社会的要因には対処できていない。
効果的に適応するには、都市はさまざまな種類のインフラの活用を広げる必要がある。研究の蓄積が示すように、都市公園、湿地、植生を用いた雨水浸透施設、水辺広場などの「グリーン」・「ブルー」インフラは、物理的リスクを軽減し、社会的結束を促進する。それは危機を乗り越え、そこから立ち直るうえで不可欠だ。こうしたシステムは、あればよいというものではない。次の災害に耐え、そこからより強く復旧できる都市を築くうえで、中心的な役割を果たす。
自然に逆らう過剰な工学的対策の代償
グレー・インフラは、自然に適応するのではなく、自然を制御し、時には抵抗するよう設計されている。気候変動や自然災害が激しさを増すにつれ、この硬直性は弱点となる。
ニューオーリンズは、深刻な教訓を示す例だ。2005年、ハリケーン・カトリーナは同市の堤防システムを圧倒し、1,800人を超える死者と1,250億ドルの損害をもたらした。事態をさらに悪化させたのは、開発によって湿地などの自然の緩衝地帯が失われていたことだ。こうした場所は、かつて高潮を吸収していた。
同様に、ジャカルタはコンクリート製の洪水防御壁やポンプに数十億ドルを投じてきたが、今も頻繁に洪水に見舞われている。過剰な地下水のくみ上げと建物の重量により、地盤沈下が進んでいる。沈下速度は年5～10cmに達し、地域の約40％が海面下にあることも沈下を悪化させている。地盤沈下は洪水を悪化させ、コンクリート製防御壁の効果を弱めており、こうした壁はほとんど意味をなさなくなっている。
こうした状況では、「グレー」の防御施設が誤った安心感を与え、脆弱な地域での建設を促す危険もある。いったん決壊すれば、その被害はしばしば壊滅的だ。維持費が高く、悪化する気候変動に合わせて改修するのも難しいためである。
おそらく最も重要なのは、災害時に誰が取り残されるかを左右する社会的な力学に、ほとんど対処できないことだ。
「グリーン」・「ブルー」インフラ：流動的な世界における柔軟なレジリエンス
これとは対照的に、公園、樹木、緑地などの「グリーン」インフラに分類されることの多い自然を基盤とする解決策や、湖沼や沿岸部などの「ブルー」インフラは、柔軟で適応性があり、統合されたレジリエンスへのアプローチをもたらす。
「スポンジシティ」はその一例で、植生や自然の河川の流れを活用して自然に逆らわずに協調し、自然災害の衝撃や負荷を吸収することで、洪水や海面上昇などの課題に自然な解決策を提供する。同様に、バーゼルでは「緑化屋根」が社会面と環境面の双方に利益をもたらし、都市の生物多様性を高めると同時に、都市の気温を下げている。
特に大きな変革をもたらす例が、マンハッタン南部のビッグUプロジェクトだ。これは、2012年のハリケーン・サンディの被害を受けて、自然を基盤に「より良い復興」を目指す取り組みである。このプロジェクトは、マンハッタン南部を囲む全長10マイルの防護システムで、盛土、高台の公園、緑地を組み合わせている。かつてマンハッタン南部を守っていた単独の「グレー」防潮堤よりも、高い沿岸レジリエンスを実現する。
重要なのは、自然災害の物理的リスクを軽減するだけではない点だ。分断され、まとまりを欠いた社会関係に代わり、健康と社会的包摂を支える公共空間も生み出す。同様に、前述の「緑化屋根」は、人々が集える共有空間となり、社会的なつながりを強める。
この意味で、「グリーン」・「ブルー」インフラは物理的リスクへの対策にとどまらず、レジリエンスと復旧を支える社会的な前提条件も提供する。
社会的結束――レジリエンスと復旧に欠けている要素
グリーン・インフラとブルー・インフラが、社会的結束という副次的な便益をもたらすことは極めて重要だ。社会的結束は、災害へのレジリエンスと復旧において重要でありながら欠けている要素だからだ。
ダニエル・オルドリッチの研究によると、社会的な結びつきの強い地域では、2011年の東日本大震災と津波の際、死亡率が大幅に低かった。オルドリッチの調査結果は、公共空間や地域の機関へのアクセスが、生存を予測するうえで防潮堤の高さよりも重要だったことを示している。それは社会インフラへの投資によって可能になった。これには、共同で利用する「グリーン」・「ブルー」空間のほか、図書館、コミュニティセンター、学校、宗教施設が含まれる。
この意味でオルドリッチは、社会関係資本をレジリエンスと復旧を左右する重要な要因とみなすべきだと論じる。それは共有空間や包摂的な都市設計を通じて生まれ、時間をかけて育まれる。
これは、つながりの強い地域の人々が情報を共有し、互いの様子を確かめ、より速く動員できるためだと主に説明できる。こうした目に見えにくいシステムは、命を救うだけでなく、復旧を加速させる。
残念ながら、多くの都市はいまだに物理的資産や「グレー」インフラを重視しており、そうしたインフラへの過度な依存がもたらすリスクを示す証拠を顧みていない。
レジリエンスのある都市設計で、対立ではなく相乗効果を見いだす
都市はコンクリートと自然のどちらかを選ぶ必要はない。両者を統合する必要がある。工学的システムの信頼性と生態系の適応力を組み合わせたハイブリッドな解決策は、多層的な防護を実現できる。
こうしたアプローチはリスクを軽減するだけでなく、よりきれいな空気、心の健康の向上、生物多様性、地域社会の一体感の強化といった日々の恩恵ももたらす。
気候変動への適応は急務であり、より高い壁や性能の高いポンプだけでは足りない。インフラの定義と投資のあり方を根本的に見直す必要がある。「グリーン」・「ブルー」インフラは環境政策にとどまらず、災害への備えでもある。社会的なつながりの強さは付随的な便益ではなく、都市のレジリエンスを支える中核的要素だ。
インフラとみなす対象を広げることで、災害を生き延びるだけでなく、より速く、より公平に復旧できる都市を築ける。リスクが連鎖する時代に、それはぜいたくではなく、必要不可欠なものだ。
本記事は、持続可能な都市、システミックリスク、気候変動への適応に関する世界経済フォーラムの継続的な取り組みの一環である。
