地球の淡水供給のほぼすべてを占める地下水は、その実態が十分に理解されておらず、その結果、価値が過小評価されていると国連は指摘する。
地球上の水のうち淡水はわずか約1％で、その大半は氷冠に存在し、残りは海洋の塩水である。
地球上の液体の淡水のうち99％は地下にあり、水質は概して良好だ。
世界の水の安全保障を高めるため、この「見えない」水源を活用することが不可欠だ。
世界で既に数十億人に影響を及ぼしている水不足は、干ばつ、汚染、海面上昇、管理の不備に関連して今後数十年で悪化すると予想される。しかし、その「見えない」解決策は地下に隠れているかもしれない。
今後30年間、水の使用量は毎年1％増加するとみられるなか、国連の報告書は月曜日、気候変動と人間による利用で湖や貯水池などの地表水が減少するにつれ、いわゆる地下水の重要性が高まると予測した。
現在、地球の淡水供給の99％を占める地下水は、その実態が十分に理解されず、その結果、価値が過小評価され、管理が不適切で、さらには乱用されている。国連世界水発展報告書2022によると。
世界全体では、36億人が2018年、少なくとも年間1か月、水を十分に利用できなかった。この人数は2050年までに50億人を超えると研究者らは述べている。
「世界の水問題の解決策が、私たちの足元にあるとしたらどうでしょうか」と、ユネスコが発表した新報告書の編集長、リチャード・コナーは語った。
「この地下水をすべて持続可能な形で管理し、利用できれば、非常に大きな可能性があります」と、彼はトムソン・ロイター財団に語った。
世界人口の増加に伴って水資源への圧力が高まるなか、地下水の大きな可能性にもっと注目し、適切に管理するための対策を講じるべき理由を見ていこう。
地下水はなぜ重要で、どのような利点があるのか？
地球上の水のうち淡水はわずか約1％で、その大半は氷冠に存在し、残りは海洋の塩水である。
地球上の液体の淡水のうち99％は地下にあり、水質は概して良好だ。そのため、高度な処理を必要とせず、安全かつ低コストで利用できる。
貯水池やダムなど地上に蓄えられた水は有限の資源で、多くの場合コストがかかり、汚染や深刻な干ばつなど気候変動の影響を受けやすい。また、その利用方法は生態系や社会に影響を及ぼす可能性がある。
これに対し、地下水の10～20％は自然に涵養され、浅い場所にあるため容易に利用できる。
残りは、数千年、あるいは数百万年にわたって地下にあった「化石水」で、再生可能ではないものの、豊富に存在する。
国連の報告書によると、地下水系は森林など自然豊かな景観を支えるうえで重要であり、農業用水全体の約4分の1を供給している。
地下水は世界人口が家庭で使う水の約半分を占め、公共・民間の給水システムにつながっていない人が大半を占める農村住民にとって、最も安価な飲料水源でもある。
地下水はどのように乱用され、どのような結果を招くのか？
過剰な汲み上げは、地盤沈下や、水資源の不足に関連する紛争など、深刻な結果を招く恐れがある。
2018年、インドが史上最悪の水危機に見舞われたとされる際、政府系シンクタンクの報告書は、人口13億人のうち少なくとも40％が2030年までに安定して飲料水を利用できなくなると予測した。
気候の温暖化に伴って干ばつの頻度が増し、雨に頼るインドの農家に問題をもたらす一方、州同士の対立も増えている。
一方、インドネシアの首都ジャカルタでは、急速な都市化と水源涵養地域の消失により、住民の大半が地下帯水層を枯渇させる井戸に頼っており、巨大都市は沈下している。その速度は年間約5～10 cm（2～4インチ）に達する。
不適切な衛生設備や穴式トイレに加え、皮革加工、採鉱、農業用化学物質による産業汚染も、地球の地下水を汚染する可能性がある。
国連報告書の編集者コナーは、地下水は地表水に比べて汚染されにくいと指摘した。
しかし、いったん汚染が起きると回復は難しいとし、環境機関の強化、規制の整備、法執行を通じて地下水を守る取り組みを強化するよう呼びかけた。
地下水の利用を拡大するうえでの課題は何か。どうすれば克服できるのか？
サハラ以南のアフリカのような地域では、水インフラの整備が遅れ、農業用の灌漑もほとんどない。そのため、ますます不規則になる降雨に依存し、干ばつの影響を受けやすく、飢饉や貧困、大規模な移住につながる恐れがある。
同地域と中東には、ほとんど利用されていない大規模な地下水埋蔵量があり、管理された方法で汲み上げれば、水の安全保障の維持に役立つ可能性がある。
国連の報告書によると、こうした埋蔵水を持続可能な形で利用するには、政府が水インフラや関連機関に投資し、専門人材を育成する必要がある。
地下水源の開発は、灌漑農地の拡大や農業生産性と作物の多様性の向上を通じて、経済成長を促す可能性があると報告書は付け加えた。
オーストラリア、欧州、米国以外では、地下水に関するデータがほとんどない。水深ごとの利用可能量、水質、塩分濃度などの情報も不足している。
しかし、石油、ガス、鉱物の探査に携わる企業は、地下に関する膨大な情報を収集していることが多く、そこに存在する水の情報も含まれる。
コナーによると、こうした企業の企業責任に関する誓約には、持続可能な利用を支えるため、地下水の管理を担う機関と情報を共有することを盛り込める。
「水がどれだけあるのか、水質はどうかを把握するには知識とデータが必要です……それだけでなく、どこにあり、どれほどの速さで涵養されているのかも知る必要があります」と彼は付け加えた。
