世界各地の多くの先住民コミュニティに受け継がれる「次の七世代へ、そして再び」の原則は、個人や組織に、自らの決定が将来世代に及ぼす影響を検討するよう促します。
この原則を自然への投資に適用すると、長期的な視点が促され、狭い目標設定から生じるリスクを軽減できます。
このアプローチの根底にあるのは、祖先と将来世代に対する責任です。私たちのひ孫の、そのまた孫たちは、今日の私たちの決定をどう思うでしょうか。
次の選挙や次の四半期決算報告のような短期的な視点では、気候危機への対処にはまったく不十分です。しかし、投資やプロジェクトを理解し、分析する別の方法があるとしたらどうでしょうか。
「次の七世代へ、そして再び」の原則、または「七世代の原則」は、多くの先住民コミュニティに受け継がれており、短期投資の限界を解決する手掛かりとなる可能性があります。
マー・ブラルブは、オーストラリアのニューサウスウェールズ州北部に暮らすウォリミの人々の間で、このアプローチを表す言葉です。また、北米のハウデノサウニー（イロコイ）諸民族にも根付いています。ニュージーランドのマオリの人々は、4世代にわたる「孫の孫」
先住民の「次の七世代へ、そして再び」の原則
この考え方では、自分自身や近親の家族だけでなく、過去の世代から受け継いだ知識と責任を、先の七世代へつないでいく責任があるとされます。先住民の親族関係や祖先についての考え方は、階層的に下へ連なるモデルに簡単に置き換えられるものではありませんが、「七世代の原則」を西洋的な見方で考えるなら、日々の行動が、ひ孫の、そのまた孫たちに及ぼす影響を考えることになります。
個々の決定が将来世代にもたらす結果への責任を皆が受け入れると、その責任は世代を超えてシステムの健全性を保つ集団的な責任へと広がります。それは個々の家族の利益のためではなく、私たちの種を支えるシステムを維持するためです。
組織のレベルでは、この原則は経済システムと自然界に幅広い視点をもたらし、政府の任期や企業の四半期報告サイクルをはるかに超える長期的な視野を求めます。
気候危機が進行し、自然界の崩壊がますます明らかになるなか、自然と将来世代を念頭に置いて投資を行う必要があることを認識しなければなりません。過去、現在、未来の世代が暮らす景観の再生を目指すとき、「次の七世代へ、そして再び」の原則は、自らの差し迫ったニーズにどう対処するかを検討しつつ、過去と未来の世代の利益も考慮するよう促します。1年後や10年後だけでなく、私たち自身や直近の子孫の生涯をはるかに超える100年以上先にも、どうすれば成果をもたらせるでしょうか。
「次の七世代へ、そして再び」の原則を現在の実務に適用すると、速度、質、規模という3つの重要なパラドックスが浮かび上がります。これらのパラドックスを検討し、対処することで、今自然に行う投資が、種としての私たち自身の最善の利益にかなうものとなります。
速度のパラドックス
気候危機に迅速に対応する必要性は明らかであり、各国の多国間の取り組みが拡大していることは明るい兆しです。COP26では、145カ国が約束しました。2030年までに森林破壊を終わらせ、逆転させることを。世界最大級の上場企業の3分の1超がすでにネットゼロ目標を掲げ、その多くは短期的な時間軸で自然の保全と再生に取り組む計画を含んでいます。
自然への投資需要の高まりは歓迎すべき傾向です。しかし、こうしたプロジェクトを進める緊急性や、炭素排出量の大幅削減など、測定可能で限定的な成果を求める圧力により、短期で質の低いプロジェクトが優先されることが少なくありません。時には、意図せぬ社会的・環境的な悪影響につながり、ひ孫の、そのまた孫たちの視点から見た本来の便益を損なうことがあります。
10万年続く文化を持つ私たちは、地質学的な時間尺度で時間と自然を捉えます。私たちには、景観や生態系を一変させた4度の氷河期を経験し、語り継いできた歴史があります。
ディーン・サンダース OAM、ウォリミの人、デロイトのパートナー
地質学的な時間尺度は現行のシステムでは考慮されないかもしれません。しかし、世代を超えた時間軸で考えると、短期的な野心や強欲よりも、信頼と協働を築き、パートナーシップと長期的な成功を重視するガバナンス原則の価値が見えてきます。
パラドックスは、土地の社会的・生態学的ニーズに応える形でパートナーシップを築くために時間が必要である一方、気候関連のリスクが拡大し続けている点にあります。
規模と質のパラドックス
サプライチェーンの影響を認識している企業や、排出量を相殺するために自然への投資を検討している企業にとって、炭素市場の発展や、森林破壊と土地劣化の回避（REDD+）も歓迎すべき進展です。
REDD+プロジェクトでは、社会的・生態学的指標を含むさまざまな価値や測定単位が取り入れられるようになっていますが、依然として主な焦点は炭素排出削減です。そのため、プロジェクトでは一般に、CO2トン数など単一の測定・収益化単位に単純化し、きわめて多様で複雑な森林景観から得られるほかの無数の価値よりも、それを優先しています。焦点を絞るのは、投資の規模を可能な限り拡大するためです。しかし、こうした手法では、社会的・生態学的な複雑さや共便益を考慮しない意思決定が生じやすく、広大な景観をひとまとめにして、地域に根差した自然のシステムを誤って表すことにもつながりかねません。
先住民にとって、景観との関係は、手入れを担う関係であり、文化的、家族的で、深く地域に根差したものです。このような地域性は、自然への投資に関する現在の慣行と本質的に相反するものではありません。しかし、投資収益を最大化するモデルとして規模と単純さを追求すると、地域に根差した経済活動の強度から得られる可能性のある収益は、通常、優先度が下がります。
ここでのパラドックスは、金融、環境、社会の各面から見た長期的な投資収益にあります。複雑なシステムで単一の変数を最適化すると、脆弱性が高まり、システミックリスクや意図せぬ結果が生じる可能性も大きくなります。七世代の原則のような先住民の知恵を投資戦略に取り入れ、地域コミュニティと連携すれば、こうした弱点を回避できます。
先住民の知見を取り入れた自然投資の未来
七世代の原則のもう2つの重要な側面は、「関係性」と「責任」という考え方です。これらを理解することで、自然への投資における速度、規模、質のパラドックスに対処できます。
関係性という考え方は、システムの内外にある深く複雑なつながりの価値を認識するよう、投資の視点に問いかけます。責任という考え方は、そうしたシステムの健全性を保つための自らの務めをどう理解するかに関わります。
現在の市場・投資システムは、説明責任を軸とする考え方のもとで規制され、インセンティブが設けられています。しかし、説明責任と責任は異なります。他者や市場、規制システムが私たちに説明責任を求めます。一方、責任は個人としての決意です。それは他者を大切にするために、個人の主体性を発揮することです。
したがって、景観、すなわち母なる「ナイリ・バライ」は、ウォリミの人々のガタン語でそう呼ばれ、将来世代を支えるシステムを大切にする責任をあなたに授けます。先住民として、地域コミュニティの一員として、投資家として、景観を母なる存在と捉えてその景観への責任を受け入れると、報酬や成功を実現する枠組みが変わります。
その結果は自明であり、変えることはできません。あらゆる景観における保全・再生事業の計画や、前述した現在の投資戦略のパラドックスを解消する実施計画のあり方が変わります。
自然の相互依存する一部として、切り離せない関係と責任をより深く理解できるようになります。これにより、すぐに着手できる大規模で質の低いプロジェクトへの需要から、木々を立たせ、川の流れを保ち、私たちが共有する未来の長きにわたって続く、質の高い長期投資へと需要が移ります。
