熱帯低気圧イダイが3月14日にモザンビークのベイラ近郊に上陸した際、国連世界気象機関の報道官は、これをおそらく南半球を襲った気象関連災害として最悪のものと呼びました。
この甚大で恐ろしい暴風雨は、モザンビーク、ジンバブエ、マラウイで壊滅的な洪水を引き起こし、建物や道路に広範な破壊をもたらしました。モザンビークのフィリペ・ニュシ大統領は、死者数が1,000人を超えるおそれがあると懸念しました。
サイクロンは、ハリケーンや台風とも呼ばれる強い暴風雨で、数千人の命を奪い、数十億ドルの被害をもたらすことがあります。サイクロンは大きな海の波を発生させ、高潮を引き起こして水位を上昇させます。これらが重なり、沿岸侵食や洪水を引き起こし、進路上のあらゆるものに被害を与えます。
過去にもアフリカのこの沿岸地域は他の暴風雨に襲われていますが、サイクロン・イダイの進路はかなり珍しいものでした。通常より高い海面水温は、2000年にマダガスカルとモザンビーク付近で発生した異例に多い5つの暴風雨と直接関連しており、その中には熱帯低気圧エリーンも含まれていました。インド洋の水温が長期平均を2～3℃上回っていることから、海水温の上昇もサイクロン・イダイの強さの要因かもしれません。
気候変動と海洋の温暖化は、上陸する暴風雨の勢力増大や、近年は影響を受けていなかった地域に強いハリケーンが到達するようになることと関連している可能性があります。こうした地域では、暴風雨の極端な力に耐えられる沿岸インフラが整っていないおそれがあります。
気候変動の役割
科学者たちは、ハリケーンの風や波の予測精度向上に取り組んでおり、海洋と大気の相互作用に関する研究は、気候とハリケーンの発生との関係についての理解を深めています。それでも、100年先の極端な気象条件の傾向を予測するには、大きな不確実性が残っています。一部のコンピューターシミュレーションは、気候変動によってこれらの暴風雨に変化が生じる可能性を示しています。
たとえば科学者たちは、将来の気候温暖化シナリオにおけるハリケーン型暴風雨の詳細なシミュレーションを行い、場合によってはハリケーンのシーズンが長くなる可能性があることを明らかにしました。暴風雨の勢力も強まる可能性があり、主要なハリケーン（サファ・シンプソン・スケールでカテゴリー4および5に分類されるもの）が増え、風速が時速209 kmを超えるようになると考えられます。
こうした暴風雨は海洋の熱をエネルギー源とするため、海水温が高くなると、その勢力と持続期間に影響します。その結果、より高緯度の海域を遠くまで進み、上陸後も大陸内をより遠くまで進む可能性があります。
世界の海面上昇は21世紀を通じて加速し続けると予想されており、熱帯低気圧による沿岸洪水の影響もさらに深刻化すると見込まれています。
大西洋のハリケーン
北米の大西洋岸では、ハリケーンのシーズンは6月に始まり、11月まで続きます。こうした暴風雨が壊滅的な被害をもたらしうることを、私たちはごく最近も思い知らされました。ハリケーン・マリアは2017年にプエルトリコを襲い、インフラに900億米ドルの被害をもたらし、4,600人を超える人々の命を奪った可能性があります。
高潮による洪水は豪雨でさらに悪化することがあり、都市部が復旧するまでに数週間から数か月かかる場合もあります。カテゴリー4のハリケーン・ハービーが2017年にヒューストンを襲った際には、1,250億米ドルの被害が生じ、その大半は都市圏の洪水によるものでした。
歴史的に被害を受けてこなかった地域に到達するハリケーンは、甚大で長期にわたる影響をもたらします。その一例が、2012年に発生したハリケーン・サンディです。これは大西洋で記録された中で最大の暴風雨でした。この暴風雨は西向きに進路を変えましたが、その進路は、典型的な熱帯ハリケーンの進路とは大きく異なっていました。
その波と高潮はニュージャージー州とニューヨーク州の沿岸を激しく襲い、大きな影響を及ぼして沿岸の砂丘を越えて押し寄せ、海岸を侵食し、さらにニューヨーク市で洪水を引き起こしました。
また、経済にも大きな打撃を与え、被害額は710億米ドルに上りました。人口密集地域の沿岸環境に長期的な影響を及ぼし、社会経済面でも長期にわたる影響を残しました。
沿岸部への被害
ハリケーンは深刻な侵食を引き起こし、島を分断して、海とバリアー島背後の河口域との間に新たな水の通り道を作ることがあります。こうした暴風雨が陸地に及ぶと、空気や水、がれきが高速で移動する危険な複合災害環境を生み出すこともあります。
沿岸部の都市地域は大きな脅威にさらされています。沿岸構造物は、こうした暴風雨が生み出す波や高潮に耐えられるよう設計されていない可能性があるためです。2005年に1,200人を超える命を奪い、1,610億米ドルの被害をもたらしたハリケーン・カトリーナという未曾有の災害は、ハリケーンが予想外の荷重を生じさせることがあると、橋や建物、沿岸構造物について技術者たちに身をもって教えました。
ハリケーンによる被害の大きさは、暴風雨の勢力や特性に加え、被害を受ける沿岸地域の物理的・社会的環境によって決まります。都市は人口が多くインフラも集中しているため、ハリケーン関連災害のリスクが高くなります。その結果、2013年にフィリピンで台風ハイエンが引き起こした大規模な高潮と洪水のように、広範囲に及ぶ壊滅的な被害が生じることがあります。これにより6,000人を超える人々が死亡しました。
将来の影響
ハリケーンの発生や勢力増大をもたらす気候条件に変化があるかどうかにかかわらず、こうした暴風雨がすでに頻繁に発生していることに変わりはありません。毎年、世界では80～100件の熱帯暴風雨が発生しています。そのうち40～50件がハリケーンで、10～15件は大型ハリケーンに分類されます。
気候変動予測は、強いハリケーンの数が増えることを示唆しています。海洋の温暖化によって暴風雨はより遠くまで進むようになり、将来は沿岸部でハリケーンによる被害が拡大する可能性があります。
これには、カナダ大西洋岸のような北部の沿岸地域が暴風雨に襲われるケースの増加も含まれる可能性があります。同地域では、2003年にハリケーン・フアンが上陸しました。
五大湖のような大きな内陸湖にハリケーンが到達し、トロントやシカゴなどの大都市に影響を及ぼすケースも増えるかもしれません。2017年にアイルランドを襲ったハリケーン・オフェリアのような珍しい現象も、より頻繁に起きるようになる可能性があります。
低地の沿岸地域で住宅や道路、橋を建設し、人口密度を高めるとき、将来の極端な暴風雨の猛威に地域が備えていなければ、私たちは危うい綱渡りをすることになります。
