世界人口の99%にとって、空気の質の悪さは日々の課題です。
大気汚染は毎年およそ700万人の早期死亡を引き起こし、福祉損失額は毎年5.11兆ドルに上ります。
大気汚染への対処に企業は重要な役割を担います。企業が今日から始められる5つの方法を紹介します。
私たちは日々の暮らしの中で、きれいな空気を当たり前のものと思いがちです。息をするたびに苦しくなるほど濃いスモッグという厳しい現実に直面するまでは。
人口81億人の世界で、99%の人々にとって空気の質の悪さは日々の課題です。大気汚染が環境、企業、経済、健康に及ぼす広範な影響を考えるようになるのは、空気の質が危険なほど悪化したときに限られます。現在、大気汚染はおよそ700万人の早期死亡を毎年引き起こし、福祉損失額は毎年5.11兆ドルに上ります。きれいな空気は、地球環境をめぐるパズルに欠けているピースです。私たち全員にとって優先課題であるべきです。
今日、事業活動のほぼすべてが、事業運営、製品、サプライチェーンを通じて、大気汚染の一因となっています。わずか100社が、1988年以降の温室効果ガス排出量の71%を占めました。
インドでは、企業は粒子状物質（PM）2.5の排出源として2番目に大きく、大気汚染によるインド企業の損失は年間およそ950億ドルに上ります。こうした数字は、企業がきれいな空気を優先することが環境面でも経済面でも不可欠であることを明確に示しています。
企業が大気汚染対策を主導するには
企業が日々の業務で、きれいな空気を実現する取り組みを優先するための5つの方法を紹介します。
教訓1：きれいな空気への投資の事業上の意義を明確にする
きれいな空気への投資には、明確な事業上の意義があります。大気汚染は、労働所得の損失という形で毎年経済から数十億ドルを奪い、労働者の認知能力を損なって仕事の成果を低下させ、生産性を落とします。大気汚染と関連したり、大気汚染によって悪化したりする病気休暇もあり、その経済的損失は1,000億ドルに上ります。
経済的影響に加えて、大気汚染への対処は消費者の信頼とロイヤルティを高め、大気汚染対策に関連する投資の価値提案を強化できます。現在、消費者の64%が、持続可能性を購入時の上位3つの判断基準の一つに挙げており、その割合は増加しています。また、消費者の54%は持続可能な製品に割増価格を払う意思があります。こうした意識の変化は、きれいな空気への投資を企業にとってより有意義なものにします。
きれいな空気の取り組みをESG戦略に組み込むことは、賢明な経営判断であるだけでなく、倫理的にも不可欠です。世界では、財務リターンを主な原動力とする戦略からESGの統合へと投資家の関心が移りつつあります。その動きは、サステナブルファンドが2018年の50億ドルから2022年半ばには2.5兆ドルへ増加したことにも表れています。
教訓2：グリーンテクノロジーに投資する
大気汚染への対処には、排出量を減らすだけでは不十分です。よりクリーンで持続可能なテクノロジーに先を見越して投資する必要があります。ただし、費用がかかります。そのため企業は、エネルギー消費の最適化、再生可能エネルギーや持続可能な交通手段の導入、AIとデータを活用した環境モニタリングシステムなど、イノベーションとグリーン化の潮流を取り入れた先進的な戦略への投資を検討すべきです。
教訓3：ブランド価値を高め、サプライヤーと協力する
きれいな空気を優先することは、公衆衛生に寄与するだけでなく、ブランド価値にも好影響をもたらします。これは、GEAのように、排出制御ソリューションが事業の中核をなす企業間取引（B2B）企業にとって特に重要です。高排出産業向けの高度な排出制御システムや炭素回収技術などによる排出削減の取り組みは、顧客が環境への影響を最小限に抑えるのを支援してきただけでなく、よりクリーンな空気を求める世界的な取り組みにおける信頼できるパートナーとしてのGEAの評価も高めてきました。
ブランド価値の上昇をきれいな空気の取り組みだけに直接結び付けるのは難しいかもしれませんが、こうした取り組みを中核戦略に組み込む企業は、ブランド全体の評判を高められる可能性があります。さらに、環境目標を共有するサプライヤーと協力すれば、より一体感のある、持続可能性を重視したサプライチェーンを築けます。この協働によって、きれいな空気の取り組みの効果が強まり、広がることで、より効果的で広範な成果につながります。
教訓4：企業が取り組みを始めるためにできること
大気汚染への対処を目指す企業への最も緊急の提言は、シンプルです。まず始めることです。ただし、特に世界各地で事業を展開する製造業者にとって、これは時間と継続的な取り組みを要する道のりだと認識することが大切です。企業は、バリューチェーン全体にわたり、方法論、報告システム、社内の能力を整える必要があります。こうした基盤が整えば、企業は大気汚染を緩和する取り組みをより広範なサステナビリティ戦略に組み込み、強化される大気質規制や今後の報告要件に対応しやすくなります。
クリーンエア連合は、企業が大気汚染物質の排出量の測定方法を理解し、緩和策を定め、方法論を確立し、関連するガイドラインを特定できるよう支援するために設立されました。科学的根拠に基づくガイドは、特にサプライチェーンが複雑な企業がこの分野に取り組むうえで役立ちます。多くの企業は、大気汚染の定量化に必要なデータの多くが、温室効果ガス排出量の報告用にすでに収集されていることに気付き、迅速に成果を上げています。
教訓5：他の企業にも行動を促す
大気汚染は深刻な問題であるにもかかわらず、他の環境問題ほど注目されないことがよくあります。この状況を変える必要があります。個人から企業まで、誰もが空気の質に関するデータに基づく知見を活用し、自らの環境負荷を減らせます。イノベーションを生み出す力と広範な影響力を持つ企業は、この課題への対処に重要な役割を担います。より多くの企業が空気の質に対して積極的な姿勢を取り、それを責任であると同時に、変化を生み出す機会と捉えることが不可欠です。
温室効果ガスと大気汚染物質は同じ発生源に由来することが多いため、両方に同時に対処することが有効です。クリーンエア連合を通じて、企業やその他の関係者は、他の排出物と併せてバリューチェーン全体の大気汚染を測定する包括的な方法を開発しています。連合とそのメンバーは、両方の課題に対処する解決策を見つけることに取り組んでいます。この統合的なアプローチは、環境パフォーマンスを高めるとともに、イノベーションを促し、ステークホルダーとの関係を強化します。
きれいな空気の取り組みを優先することで、企業は公衆衛生と環境を改善しながら、新たな市場機会を開拓できます。
