最近のランセット誌の調査では、気候変動対策に取り組む際、若者が無力感を覚えることがあると明らかになりました。
心理学者と気候科学者が、気候変動対策において自分には行動を起こす力があるという感覚がなぜ重要なのか、また、それをどう高められるのかを解説します。
2人は、意図性、先見性、自己調整、自己省察という4つの心理的要因を紹介します。これらは実践を重ねることで強化できます。
人類は気候変動との競争のさなかにあり、多くの人が「自分に本当に変化を起こせるのだろうか」と知りたがっています。
この問いは、いわゆるエージェンシーに関するものです。意味は複雑ですが、簡単に言えば、自分がやろうと決めたことを実行し、成功できると信じる力です。
人々がどれだけエージェンシーを発揮できるかが、地球温暖化の深刻さ、そしてその影響を左右します。
証拠は明白です。人間は気候を劇的に変化させています。しかし、化石燃料の燃焼と二酸化炭素排出を減らすことで、人間の行動は気候に良い変化をもたらすこともできます。気候変動の最悪の影響を回避するには、まだ間に合いますが、残された時間はわずかです。
技術的には豊富な手段があるにもかかわらず、人類には心理的エージェンシー、つまり自分にも助けになれるという信念が驚くほど欠けています。英国の医学誌「ランセット」に掲載された10カ国を対象とした調査では、16～25歳の若者の半数以上が、気候変動について恐怖、悲しみ、不安、怒り、無力感、なすすべがないという感覚を抱いていることが分かりました。
教授である私たちは、気候変動に対する行動という課題に、それぞれ異なる視点を持ち寄っています。トム・ベイトマンは心理学とリーダーシップを研究し、マイケル・マンは気候科学者で、近著『新たな気候戦争』の著者です。
「自分ならできる」と信じる
人間の活動、とりわけエネルギー源として石炭、石油、天然ガスに依存してきたことは、気候に劇的な影響を及ぼし、深刻な結果をもたらしています。
化石燃料の燃焼による温室効果ガスが大気中に蓄積するにつれ、地球は温暖化します。地球の気温上昇は、熱波の悪化、海面上昇、さらに激しさを増す嵐を引き起こしてきました。こうした現象への適応はますます困難になっています。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の新たな報告書は、すでに進行している危険な変化と、それがどのように人々と環境を危険にさらしているかを説明しています。
人間は燃費の悪い車を運転することも選べますが、気候、大気の質、公衆衛生に良い影響をもたらす行動を選ぶこともできます。科学的知見と、行動を起こす数え切れないほどの機会が、そうした力を可能にします。
エージェンシーの重要な要素は、実行すべき課題、対処すべき状況、あるいは気候を守るといった長期目標に直面したとき、「自分ならできる」と信じることです。これは自己効力感と呼ばれます。
最近の欧州のオンライン調査データによると、これは気候変動と新型コロナウイルス感染症の両方に人々がどれだけうまく対処できるかを予測するうえで、最も重要な心理的要因かもしれません。十分なエージェンシーを感じている人は、粘り強く取り組み、挫折から立ち直り、高い成果を上げる可能性が高くなります。
気候変動に関しては、高い自己効力感が、炭素排出を減らす（緩和）ことや、気候関連災害に備える（適応）ことへの意欲を高めます。研究では、次のような行動にもこの傾向が確認されています。ボランティア活動、寄付、選出された議員への連絡、省エネ、異常気象時の節水です。
エージェンシーを高めるには
気候変動のように難題と感じられることに対するエージェンシーを築くには、まず事実に目を向けましょう。気候変動の場合、最大の害をもたらすのは温室効果ガスの排出であり、人々は自分たちが思う以上に大きく貢献できます。
エージェンシーをうまく発揮するには4つの心理的要因があり、いずれも実践を重ねることで強化できます。
1. 意図性：「気候に関する目標と行動は、大きな効果を生むものを自分で選ぶ。」
目的を持って行動すると決め、自分が何をするつもりなのかを把握することは、「気持ちはあるのに、時間を見つけるだけだ」と考えるより、はるかに効果的です。
大局的に見れば、気候に対する最も効果的な取り組みは、化石燃料の使用を止める大きな取り組みに参加することです。個人や家庭でのエネルギー使用を減らすため、具体的で意欲的な目標を立て、他の人々と共同行動に加わることができます。
2. 先見性：「先を見据え、どう進めるかを戦略的に考える。」
目標を把握すれば、戦略的に考え、行動計画を立てることができます。消費や移動の習慣を調整するなど、個人のライフスタイルを変える比較的簡単な目標を支える計画もあります。より広範な行動は、気候に配慮した政策や政治家を支持したり、有害な政策に反対したりする長期的な活動などを通じて、制度の変革に役立ちます。デモや有権者への働きかけもその一例です。
3. 自己調整：「取り組みの効果と効率を高めるため、長期にわたって自分を管理できる。」
将来を案じることは、生涯にわたる課題になりつつあります。時折心配する人もいれば、常に不安を抱える人もいます。気候変動は災害や物資不足を引き起こし、生活やキャリアを混乱させ、ストレスを高め、公衆衛生に害を及ぼします。進歩を実感し、他の人と協力することで、ストレスを和らげられます。
4. 自己省察：「自分の効果を定期的に評価し、戦略や戦術を見直して、必要な調整を行う。」
気候変動がもたらす数々の害や、事実を覆い隠そうとする化石燃料企業の動きが続く数十年を乗り切るうえで、生涯学習の必要性がこれほど高い時代は想像しにくいでしょう。省察、より正確には最新の科学を追い、学び、適応し続けることは、未来が新たな課題を突きつけるなかで不可欠です。
個人のエージェンシーは、最初の一歩にすぎません
一見ささやかな第一歩も、炭素排出の削減につながり、より大きな行動への道を開く可能性があります。しかし、個人の行動は解決策の一部にすぎません。大規模排出者はしばしば、消費者に小さな個人行動を促しますが、それは大規模な政策介入の必要性から注意をそらすことがあります。
個人のエージェンシーは、気候変動の軌道をより迅速かつ効果的に変えられる集団の取り組みへの入り口と捉えるべきです。
「集団的エージェンシー」も、エージェンシーの一形態です。人々が臨界質量に達すると、社会の転換点を生み出し、産業界や政策立案者に圧力をかけることで、温室効果ガス排出を減らす政策を、より迅速、安全かつ公平に実施させることができます。
気候保護を支持する地方、州、国の公職者の選出を支援し、企業や団体の投資家やリーダーに働きかけることも、「代理エージェンシー」と呼ばれる感覚を生み出します。
こうした取り組みが一体となれば、人類の問題解決能力を急速に高め、災害を未然に防ぐことができます。世界の気候問題を解決し、最善の未来を築くには、緊急性の認識とエージェンシーの感覚の両方が必要です。
