いつの時代も、環境保全の取り組みには利用可能な最良のツールが欠かせません。現在、そのツールには、企業とNGOの双方に新たな能力を与え、両者のパートナーシップを飛躍的に強化している技術革新が含まれます。センサー、データ分析、機械学習、ブロックチェーンは、ビジネスの成長と環境配慮を同時に推進している技術的ブレークスルーのほんの一例です。
私が勤務するEnvironmental Defense Fundでは、これらの技術革新によって、追い風を新たに感じています。そして、新たな調査を当社が実施したところ、企業のリーダーたちも同じ追い風を感じていることが分かりました。実際、年間売上高5億ドル以上の企業に所属する調査対象の役員の86%が、新興技術は収益性を高めると同時に環境への影響も改善すると回答しています。最高経営幹部（Cスイート）のみに尋ねると、その割合は驚異的な91%に上ります。
重要なのは、持続可能性がイノベーションの単なる付随的な副産物ではないということです。持続可能性はますます目標そのものになりつつあり、企業の環境負荷を縮小させると同時に、コストを削減し業績を効率化する戦略的意思決定の不可欠な要素となっています。トップ経営陣は事業運営に新技術を導入するかどうかを検討する際、その技術が自社の環境への影響をどれだけ改善できるかも同時に評価しています。
ビジネスリーダーの70%超が、5年前と比べてビジネスと環境目標の整合性が高まっていると見ており、そのうち61%はこれを新興技術によるものとしています。
ビジネスの世界が第4次産業革命に突入する中、環境コミュニティもそれと補完し合う、環境保護の第4の波へと進みつつあります。20世紀初頭の土地保全運動が第1の波であり、1960年代に始まった第2の波では、法律の力を用いて産業公害の削減が図られました。第3の波では、経済の力、すなわち問題解決型の市場ベースのアプローチや企業とNGOのパートナーシップが重視されました。現在の第4の波では、技術革新によって人々が、それ以前のすべてのアプローチを飛躍的に強化し、解決策を拡大する新たな力を得つつあります。
この環境イノベーションの第4の波が企業との提携関係をどのように変革するかを理解するため、当社は500名以上の役員を対象に調査を実施し、7つの新興技術が自社の事業と環境負荷にどのような影響を与えているかを尋ねました。その結果は心強いものでした。
データ分析と自動化は、これまでに最も広く導入されている技術ですが、役員らは7つすべての技術に大きな双方有益の可能性を見出しています。そして、その可能性が実際の行動へと結びつき始めています。Smithfield、Cummins、AT&Tなどの主要なグローバルブランドは、すでに新興技術を活用し、より持続可能な事業運営を行っています。実現可能なことの力は驚くべきものです。
新興技術が持つ環境面での可能性
Levi Strauss & Co.は、新たなデジタル製造能力を発表したばかりです。これはジーンズの製造工程の一部を自動化するもので、需要に合わせて供給を調整できるようになり、繊維廃棄物を削減し、仕上げ工程で以前必要だった数千種類の化学処方を不要にします。
一方、調査対象のビジネスリーダーの80%は、消費者が企業に対して環境への影響についての説明責任をますます強く求めるようになると考えており、技術によってそれが可能になっています。つまり、デザイナーのMarine Jaarlgardのようなビジネスリーダーは、ニットウェアのコレクション全体で透明性とトレーサビリティを高めるためにブロックチェーン・プラットフォームを試験導入しており、競争上の優位性を持つ可能性があります。
Walmart、Unilever、NestleもIBMと協力しており、食品サプライチェーンにおけるブロックチェーンの応用を検討しています。環境面でのメリットは食品廃棄の削減です。ビジネス面でのメリットは、サプライチェーンの効率向上と食品安全の確保です。
これらの技術の登場により、Walmartはグローバルなサプライチェーンから10億トンの二酸化炭素を削減するという大胆な目標を掲げるために必要なツールを得ることができました。これはドイツの年間排出量を上回る量です。現時点で、この目標の達成に向けて400社を超えるサプライヤーと協働しています。これは、第4の波が解決策の規模拡大を推進している一例にすぎません。
そして、規模が拡大するにつれ、第4の波はこれまで接点のなかったパートナーとの協働も生み出しています。例えば、EDFがボストン、シカゴ、ダラスなどの都市でGoogleストリートビューの車両にセンサーを取り付け、非常に強力な温室効果ガスであるメタンの漏出を測定し地図化した後、当社は起業家に対し、メタン検出装置の開発を呼びかけました。その装置は現在、Statoil、Shell、Pacific Gas & Electricが所有する石油・ガス施設で試験導入されています。また、Google Earth Outreachと協力し、カリフォルニア州ウェストオークランドの各街区における大気汚染のリスクを地図化しました。これにより、同地の住民は、カリフォルニア州の新たな大気質法の下で排出削減を求める根拠となる詳細なデータを入手できるようになりました。
4月には、メタン排出を特定・測定することを目的として専用設計された新たな衛星の開発および打ち上げ計画を発表しました。対象は世界中の排出源で、まず石油・ガス産業から着手します。この衛星から得られる無償かつオープンなデータは、国や企業に対し、問題箇所の特定、節約機会の発見、そして時間の経過に伴うメタン排出削減の進捗状況の測定に役立つ、確かなデータを提供します。
ビジネスリーダーが新たな動機付けに対応
かつては、企業が持続可能な行動をとる主な動機は規制と環境団体からの圧力でした。規制は依然として最大の要因ですが、ビジネスリーダーが対処すべき新たな圧力が数多く生まれています。
顧客、投資家、従業員からの圧力は、今や経営幹部の主要な関心事となっています。業界を問わず、調査対象のリーダーの84%が、環境に配慮した事業慣行を持つことが、トップ人材の獲得と定着に役立つと回答しています。実際、次世代のビジネスリーダーは、自身の価値観と合致するかどうかを基準にキャリアを決めており、企業は持続可能性において言行一致を示すためにあらゆる努力を払う必要があります。
朗報は、ビジネスリーダーがそのために必要なツールをすでに手にしていることです。技術のブレークスルーが、ビジネスの進め方を変革しつつあります。センサー、データ分析、ブロックチェーンなどの技術革新が企業戦略を形作り、企業の責任ある取り組みに報いる中で、ビジネスと自然の双方が繁栄につながる前向きな変化がもたらされるでしょう。
