歴史は気候変動について何を教えてくれるのか?

気候変動の歴史
気候変動の歴史
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地球上の生命は大きな変化を乗り越えてきました。現在も多くの種が生息しており、その一部は現在よりはるかに高い地球規模の気温のもとで繁栄していました。つまり、安定した気候であれば、さまざまな水準で豊かな生命を支えることができます。しかし、 膨大な数の種が気候変動によって絶滅しました。現在の地球は、マンハッタンが1マイル近い厚さの氷に覆われていた最終氷期より約4~5°C温暖です。そのため、「小さな」変化も大きな影響を及ぼし得ます。生命に問題をもたらすのは、許容範囲内の気候水準そのものではなく、気候の変化です。「大絶滅」が示すように、生物の適応は瞬時には起こりません。

化石記録に見られる絶滅と気候変動の原因や結果には、多くの科学分野から得られた情報が関係しています。岩石の形成時に閉じ込められた空気の組成、古代の熱帯林に由来する石炭や石油の鉱床の形成、氷床コアの長期データ、そして岩塊が起源地から移動した痕跡が明らかにする氷河作用の反復。これらを合わせると、過去の気候が非常に寒冷な状態から非常に高温な状態まで幅広かったことが分かります(例: Hoffman and Schrag 2000)。また、極度に乾燥した状態から非常に湿潤な状態までありました。

気候科学

太陽、地球の公転軌道と地軸の傾き、大気、陸地、そして世界規模の海洋「コンベヤーベルト」システムは、複雑に相互作用する過程ですが、気候を形作る主要な要素の多くはよく理解されています。エネルギー収支モデルは、既知の物理法則(保存則)に基づき、太陽と大気、陸地、海洋の各層の間で流入・流出する熱や移動する熱を記述します。

最も重要な温室効果ガスは、水蒸気(H2O)、二酸化炭素(CO2)、一酸化二窒素(N2O)、メタン(CH4)の4つで、最初の2つは生命に不可欠です。大気中の温室効果ガスの影響に関する科学的知見は、気候変動が問題になるずっと前に確立されていました。 全米科学アカデミー(2008年) は、濃密な大気がなければ地球が凍った球体になる理由を明快に説明しています。また、温室効果ガスが紫外線から赤外線までの異なる波長をどのように吸収・放射するか、さらに近年の相対的な重要性についても優れた解説を提供しています。

4つの温室効果ガスはいずれも人間活動によって異なる速度で増加しており、農業が始まった約10,000~12,000年前から続いています。当初は緩やかでしたが、現在ははるかに急速です。こうした増加が重要なのは、気候を変化させるからです。

気候変動と5億年にわたる絶滅

化石記録は、絶滅の基礎的な発生率を示す一方、主要な地質境界で「タイムライン」が急激に跳ね上がることも明らかにしています。図1は海洋生物の絶滅を示しています。Cm=カンブリア紀、O=オルドビス紀、S=シルル紀、D=デボン紀、C=石炭紀、P=ペルム紀、Tr=三畳紀、J=ジュラ紀、K=白亜紀です。

図1。海洋動物の属の絶滅(割合)、数百万年前

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出典:Wikipedia。

カンブリア紀後初の大量絶滅は約4億4,000万年前に起き、地球規模の寒冷化が原因だったと考えられています(ここでは簡略化のため、すべての日付を丸めています)。約3億7,500万年前の2度目の大量絶滅は、陸上植物の急速な広がりに続いて起きました。植物が光合成によって大気中のCO2を減らし、再び寒冷化をもたらしたためです。3度目で最も深刻だったのは、約2億5,000万年前のペルム紀・三畳紀(P/Tr)境界での絶滅で、海洋生物のおよそ80~90%、植物・動物・昆虫の70%が失われました(Erwin 1996、2006参照)。その後の気温は現在より約6°C高くなりました。比較的浅い海でマグマの流出がシベリア・トラップを形成し、メタンが放出されたことが原因だった可能性があります( Heydariら 2008 および Ward 2006参照)。

約2億年前の4度目の絶滅によってジュラ紀の恐竜に生態的な地位が開かれました。ガスハイドレートの放出が地球温暖化を引き起こした可能性があります。5度目で最もよく知られる大絶滅は、約6,000万年前の白亜紀・第三紀(K/T)境界で起き、鳥類の祖先を除くほとんどの恐竜が絶滅しました。急激な気候変動を引き起こした地球外天体の衝突が有力な原因とされていますが、インドのデカン・トラップの形成も影響した可能性があります。このときの気温は現在より約4°C高くなりました( Prothero 2008参照)。

Mayhew ら (2009年) は、陸上と海洋の双方における地球規模の生物多様性が海面水温と関連しており、温暖な時期には生物多様性が比較的低かったことを示しています( Clarke 1993も参照)。5度の大量絶滅はいずれも気候変動と関連しています。温暖化による絶滅が深刻化する仕組みの一つとして、温度の上昇に伴い、上層の酸素を含む水と下層の無酸素水を隔てる化学躍層が上昇することが考えられます(例: Riccardi ら 2007参照)。化学躍層が水面に達すると、古細菌や緑色硫黄細菌などの嫌気性細菌が増殖し、シアン化水素に匹敵する毒性を持つ硫化水素(H2S)を生成します。

ペルム紀末の絶滅時に化学躍層が上昇したことを示す炭素同位体の証拠があります。藻類やシアノバクテリアに代わって光合成硫黄細菌が大幅に増加したことは、海洋生物の大規模な喪失と整合します。CO2と同様に硫化水素は空気より重く、地表付近に蓄積しやすい性質があります。近年の黒海の挙動は、化学躍層が急速に上昇し、無酸素層が水面に達し得ることを示しています。ただし、これは地球温暖化そのものではなく肥料の流出が原因だったため、より容易に是正できました( Mee 2006参照)。

現在の証拠:温室効果ガスの増加

大気中にCO2換算量が蓄積していることを示す証拠は何でしょうか。チャールズ・キーリングが1958年以降、ハワイのマウナロアで記録したデータは、CO2が大きな季節変動を伴いながら増加傾向にあることを示しています。図2(a)はその値を百万分率(ppm)で示し、(b)はCO2の年間変化量が上昇傾向にあること、(c)は世界平均地表気温の偏差、(d)は深さ0~700メートルの海洋熱含量の偏差を示します。

図2。(a)マウナロアのCO2データ、(b)CO2の年間変化量、(c)地表気温、(d)海洋熱量

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出典:CO2―米国気象局および米国海洋大気庁、気温―Hansenら(2010年)、海洋熱含量―Levitusら(2009年)。

過去80万年間の深層氷床コアで確認された大気中CO2濃度は172~300 ppmでしたが、現在は400 ppmを超えています( スクリップスCO2プログラム 2010参照)。大気中メタンも同じ期間に2倍になっており( Loulergueら 2008参照)、前述のように、一酸化二窒素も近年大幅に増加しています。大気は生命にとって不可欠な覆いですが、図3が示すように、その層は薄いものです。

図3。昇る太陽が、地球を覆う薄い大気層を浮かび上がらせる

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出典:国際宇宙ステーションからNASA/SPLが撮影。

気体が継続的に蓄積すれば、大気の組成は変化します(例: 全米科学アカデミー 2008年)。

その結果、図2(c)が示すように、世界の気温は多くの要因に揺さぶられながら、変動の大きい確率的な傾向を示して緩やかに上昇しています( 英国気象庁 2008年 および Pretis and Allen 2013参照)。海洋熱含量も増加しています。どちらの傾向も、北極海の氷の融解が進んでいることと整合します。海洋はCO2を吸収し、さらに吸収する可能性もあります(森林も同様です)が、それは海洋生物に悪影響を及ぼします( Stone 2007参照)。海洋酸性化は、海洋食物連鎖の基盤となるプランクトンや無脊椎動物の成長を遅らせます。pHがさらに低下すると、珪藻やサンゴ礁が炭酸カルシウムの殻を形成できなくなる可能性があります。

さらに、海洋は当初CO2を吸収しますが、その一部は大気に戻ります。栓を開けたままの炭酸水を想像してください。追加排出の原因が人間活動であることは明らかであるため、それに伴う気温変化と、絶滅率の上昇にも人間活動が責任を負います( WWF 2014参照)。

経済分析が果たし得る役割

気候変動のさまざまな側面に関係する経済分析の文献は膨大です(概説は Goulder and Pizer 2006 参照)。重要な点の一つは、気候の長期的な推移、大絶滅との関係、温室効果ガスに対する世界の気温変化の速さを示す現在の証拠には不確実性があることです。「未知の未知」が数多く存在します(例: Weitzman 2009 および Ceronsky ら 2011参照)。しかし、布をかぶせたかごの底が本当に丈夫か分からないなら、そこにすべての卵を入れることを心配すべきです。地球上の多くの生命体には深刻なリスクが及び得るため、気候変動を抑制するための経済的取り組みが重要です。

過去の大絶滅の証拠とも一致するように、急激な変化は緩やかな変化を速めたものにすぎません。これについては、むしろ異なる分析手法が必要です。詳しくは Hendry and Mizon(2014年)で論じられています。大気中の温室効果ガスの大部分は数千年にわたり残存するため、気候変動は容易に元に戻せる過程ではありません。種の絶滅も同様で、生物多様性を恒久的に変えてしまいます。世界の気温分布の変化に等しい急激な変化をもたらす「ティッピングポイント」も数多く考えられます( Lentonら 2008 および Katz 2010参照)。 Hendry(2011年) で私は、止める手段のない車が長い坂道を加速しながら下り、どれほど先にどのような落差があるか分からない状況にたとえています。あなたならどうしますか。

(a)後でいつ飛び降りるかを決めるため、「将来を割り引く」。

(b)救助が何らかの形で現れることを願う。

(c)現在の速度なら生き延びられるかもしれない今、飛び降りる。

落差とは、対策が遅れすぎた場合に起こり得る大量絶滅です。分布が変化すると、異時点間評価に用いる従来の数学は成り立たなくなります。そのため、「割引率」の選択より、技術的・社会的な救済策を整えること、あるいは今すぐ対策を始めることの方がはるかに重要です。

気候変動対策への賞金

第一の方法を促すには、あらかじめ定めた目標の達成に高額賞金を提供する世界基金を設立できます。目標には、低コストの炭素回収・貯留、効率的で炭素を排出しないエネルギーシステム、CO2を食べて燃料を生み出す生物などがあります。大きな問題を解決した、成功例として知られる低コストの賞金には、ハリソンのクロノメーターが解決した経度問題、スティーブンソンが「ロケット号」を発明するきっかけとなったレインヒル競技会、さらに近年では、 DARPAグランド・チャレンジ賞 があります。これは、ロボット車両がモハーベ砂漠を10時間未満で横断する課題で、2年後には4チームが241kmのレースを制限時間内に完走しました。また、10年足らずで達成されたアンサリXプライズは、宇宙船による2回の有人弾道飛行に対する1,000万ドルの賞金でした。

人類にアイデアが不足しているわけではなく、その中には画期的な技術となるものもあるでしょう。特許も気候変動に関する技術革新への動機付けになりますが、 Hall and Helmers(2010年) が強調する「二重の外部性」(環境面と知識面の外部性)によって、特許の魅力は薄れます。また、気候変動を引き起こす主要な要因を解決する大きな進歩について、知的財産を保護するのは難しいかもしれません。

過去の環境交渉

第二の方法である社会的な救済については、排出削減をめぐる過去の交渉が数多くあります。その大半では、当時「削減コストが高い」という誤った主張を伴う強い反対がありましたが、どの国のGNPにも目立った影響はありませんでした。「大気浄化法」によって大気汚染は大幅に減少しましたが、コストが高いとの激しい抗議も起こりました。いわゆる「国際的な集団行動における囚人のジレンマ」が当てはまるのは、自国の気候に悪影響を及ぼさない小国の場合に限られます。大気浄化については、多くの大国が独自に法制化しました。二酸化硫黄(SO2)排出の規制による酸性雨の削減も同様でしたが、各国の個別法制化はここでも深刻な反対に直面しました。 Parry ら (2014年) は、一方的なCO2削減がもたらし得る国内の健康面と効率面の便益を指摘しています。

放射線によって塩素が放出され、オゾン層を破壊していることが、無害と考えられていたクロロフルオロカーボン(CFC)について明らかになると、1987年のモントリオール議定書でその全廃が速やかに合意されました。生産者が少数に限られていたことに加え、開発途上国を支援する1億6,000万ドル規模の小規模な「多数国間基金」も後押しとなりました。オゾン層はすでにゆっくり回復しているようですが、CFCの代替物質であるハイドロクロロフルオロカーボンやハイドロフルオロカーボンは強力な温室効果ガスとみられています。 Molinaら(2009年) は、この増大する問題を緩和するため、モントリオール議定書を土台に取り組むことを提案しています。いずれの場合も、旧来の産業には損失を被る側がいる一方、新たな産業には受益者がいました。気候変動の緩和に取り組む交渉担当者は、新産業を育成することで先行企業が得られる利点を強調すべきです。

排出枠取引、税、エネルギー効率基準

第二と第三の方法、すなわち今すぐ対策を始める方法の違いは、主に実施の速さです。オークション理論(英国の3G周波数オークションに大きな影響を与えた例を参照: Binmore and Klemperer 2002)、メカニズムデザイン、課税はいずれも十分に発展しています。「金融大量破壊兵器」と評されることもありますが、現代金融理論を活用し、オプションや許可証を設計できる可能性があります。

McKibbin and Wilcoxen(2002年)は、例えば排出削減のために排出枠取引と税を組み合わせる方法を提案しています。提案を慎重に分析し、インセンティブが適切に整合し、費用が妥当に見積もられていること、規制の最も緩い地域への「置き換え」を招かないこと、最貧困層の生活水準を損なわないことを確保する必要があります( Klemperer 2009参照)。これらの要件は厳しいものの、実現不可能ではありません。もう一つ、迅速な効果が見込める政策は、交通、建物、家電製品に加え、あらゆるエネルギー生産・供給方式について、エネルギー効率の「最良慣行」基準を義務付け、時間の経過とともに改善を求めることです(例: Harvey 2014参照)。それでも、気温を決めるのは累積排出量です。排出量を減らす政策は役立ちますが、それだけで問題を完全に解決することはできません( Allen ら 2009参照)。

結論

経済分析から多くの示唆が得られます。外部性には価格を付けるか、規制を設ける必要があり、気候変動は史上最大の世界的な外部性です。分布が変化すると、急激な変化の可能性と、それに伴って生じる未知の不確実性があらゆる取り組みに影響するため、将来起こり得る変化を避けるには、行動を急ぐ必要があります。食料、水、土地の資源が不足すれば、適応は意味をなしません。一方、緩和策は必ずしも高コストではなく、技術革新を促す可能性があります。最大のプレーヤーが自国や自らのグループ内で先に行動すれば、国際交渉は成功しやすくなります。また、新技術の発展とともに、それぞれの社会に新たな機会も生まれます。

人類が何をしようとも地球は存続します。肝心なのは、気候変動が現在地球に住む生命に及ぼす影響です。初期の対策コストが小さい一方で、対策をしなければ莫大なコストが生じ得るなら、何もしないのは危険な戦略です。始めるべき時は今であり、明白な行動は温室効果ガスを抑制する多くの低コストの施策です(一覧は Stern 2008 参照)。念のため、今すぐ始めるべきです。

以下と共同で掲載: VoxEU

著者:David F. Hendry, Ktは、オックスフォード・マーティン・スクールの新経済思考研究所で経済モデリング・プログラムのディレクターを務め、オックスフォード大学ナフィールド・カレッジの経済学教授およびフェローです。

画像:2009年11月20日、山西省大同市郊外の石炭火力発電所の前を歩く女性。女性は赤ん坊を抱いている。REUTERS/Jason Lee

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