電力網から病院まで、地球の気温上昇が続くなか、世界の重要インフラはますます時代遅れになっている。
極端な暑さはシステム全体のリスクを増幅し、連鎖的な障害を引き起こして経済的損失を拡大させ、不平等を深刻化させる。
ますます暑さが厳しくなる年々を通じて電力と水の供給を維持するには、事業者と政策立案者が一つのシステムとして、4つの重要な機能を中心に連携して行動しなければならない。
ここ数か月、極端な暑さは人命を奪い、土地を焼き焦がし、不可欠なサービスや企業の業務継続を脅かしてきた。
2026年6月、欧州で歴史的な熱波が発生した際、イングランドのNHS（国民保健サービス）の病院は重大事態を宣言した。機器が極端な暑さで故障したためだ。その数週間前、インド北部では、47℃の暑さで電力網が逼迫したため、数百万人が停電のなかでうだるような暑さに耐えた。一方、7月には極端な暑さで米国の電力網の需要が過去最高に達し、緊急の連邦命令が発令され、家庭への電力供給を確保するため、データセンターを非常用電源に切り替えるよう求められた。
これらを別々の緊急事態と捉えるのは簡単だ。しかし、そうではない。いずれも同じ根本的な変化の初期兆候だ。人々と経済が頼るインフラは、もはや存在しない気候を前提に設計されており、設計と現実の隔たりが、経済と地域社会にますます大きな負荷をかけている。
今や、暑さは予測可能な要因となっている。過去11年間は観測史上最も暑かった。過去の排出により、少なくとも2050年までさらなる温暖化が避けられない。重要インフラが上昇する暑さに耐えられるかどうかは、どれだけ適切に備え、改修できるかにかかっている。
熱ストレスがシステム全体の脆弱性を増幅する
極端な暑さはあらゆるシステムを同時に襲う。冷房、水、電力の需要がピークに達する一方で、暑さはそれらを供給するネットワークを弱体化させる。需要が急増するまさにその時に供給が落ち込む。一つのシステムの不足が他へと連鎖し、システム間の相互依存という根本的な脆弱性が表面化する。昨夏の熱波はこの逼迫を示した。ハンガリーの電力需要は23％増加したが、同時にドナウ川の水位低下を受け、国内最大の原子力発電所では出力削減を余儀なくされた。
病院、データセンター、鉄道事業者は、熱波の際の自らの運用限界や必要事項を把握しているが、依存する電力網、交通、水道システムについては把握していない。したがって、暑さへのレジリエンスを高めるには、個々のインフラ内だけでなく、相互につながるインフラを横断した計画が必要だ。
暑さは経済の構造を変え、不平等を拡大する
物理的なインフラが負荷で機能不全に陥ると、経済も同様に打撃を受ける。暑さは資産を劣化させ、人々の健康を脅かし、生産性を低下させ、運用コストを押し上げる。その負担は、最も受け止める余力のない人々に重くのしかかる。屋外や冷房の不十分な環境で働く人々は、とりわけリスクが高い。インドだけでも、暑さによる経済損失は推定2024年に780億ドルに達し、GDPの約2％に相当した。屋外労働者は、休業や病気により、年間所得のほぼ10分の1を失った。
暑さが家計所得、企業収益、公共予算を同時に圧迫すると、レジリエンスを支える資金準備も目減りする。
暑さを管理可能なリスクに変える
暑さを繰り返し起きるショックではなく恒常的な運用条件として管理するには、社会の重要機能を担う関係者が一つのシステムとして結集し、共に予測し、判断し、行動し、投資する必要がある。その連携基盤は、次の4つの機能によって築かれる。
1. システムの負荷を可視化する
現在、事業者は天候を予測できても、依存するシステムがいつ機能不全に陥るかは予測できない。レジリエンスを高めるには、共通の運用状況を把握する必要がある。気象予報に、電力網の負荷、水の利用可能量、公共サービスと民間企業双方の需要、それらを結ぶ依存関係のデータを組み合わせるのだ。得られた情報により、需要がいつ急増し、供給がいつ逼迫するか、また、いつ不要不急の消費を抑えたり、バックアップを稼働させたりすべきかが分かる。欧州の一部の電力網事業者と消費者は、熱波の際の停電を防ぐため、ネットワークの逼迫状況や電力使用削減の可能性に関するデータを共有している。同じ仕組みは他の地域にも導入できる。
2. 極端な暑さへのガバナンスを強化する
多くの国には、熱波で需要が限界に達した際、電力、水、冷房をどう配分するかを決める単一の責任機関がない。責任は分散したままで、連携を促す仕組みも欠けていることが多い。UNDRR、WMO、GHHINが策定した「極端な暑さのリスク・ガバナンス枠組みとツールキット」は、実践的な出発点となる。同枠組みは、保健、水、エネルギーなど関連分野を横断する権限を持つ、部門横断型かつ多層的な機関を設け、熱波の際の優先事項を定め、脆弱な人々と不可欠なサービスを守るよう求めている。
中国の公益事業者による適応は、その効果を示している。戦略的なガバナンスを気象に連動した運用手順に落とし込むことで、極端な気象下でも不可欠な公共福祉関連の供給を守り、官民の事業者が依存する共有電力網を安定させている。
3. 共通のシグナルに基づいて行動する
ルールが定まれば、部門ごとのしきい値を合図に、不要不急の需要抑制、労働者の保護、交通や保健サービスの調整、住民への情報提供など、システム全体で自動的に行動を起こせる。暑さと健康に関する早期警報システムは、地域ごとのしきい値や指標を用いて、健康上の重大なリスクに至る前に、事前合意された対応を始める仕組みを保健分野で実践している。課題は、この手法を他の部門にも広げ、一つの部門でしきい値を超えた際に、他の部門も連携して対応できるようにすることだ。
4. 連鎖が途切れる箇所に投資する
最後に、投資は相互依存の実態に沿って行う必要がある。システムのリスクを明らかにする依存関係の地図は、一つの障害が最も広く連鎖する箇所も示す。しかし、こうした弱点の補強に必要な費用を負担する責任は、単独の所有者にあるとは限らない。世界経済フォーラムによる官民レジリエンスの取り組みは、共通の依存関係を共同投資につなげるモデルを示している。システムの稼働維持に共通の利害を持つ関係者を特定し、それぞれにとってのレジリエンスの価値を明らかにしたうえで、各自が貢献できる内容に基づいて投資を設計する。
データセンターや民間病院は、そのような関係者の一例だ。自らの施設は守れても、依存する電力網や水道システムまでは守れない。施設内のバックアップ電源などで一時的に稼働を維持できても、広域停電や断水を防ぐことはできず、いずれ供給が途絶える。こうした依存関係を可視化すれば、システムを支えるレジリエンス強化技術への投資は、自らの事業継続への投資にもなる。このように投資を組み立てれば、共通の障害点を守ることで、分散した投資よりも1ドル当たりのレジリエンスを高められる。
世界経済フォーラムは気候危機にどう取り組んでいるのか？
極端な暑さは今や運用条件となり、そのなかで電力と水の供給を維持し、不可欠なサービスを継続することは、機能する社会と競争力のある経済の前提条件になりつつある。データ共有、ガバナンス、緊急時対応計画、投資を連携させれば、この条件を戦略的優位性に変えられる。今後1年の選択が、こうした信頼性を競争力とする経済と、今後も復旧費用を払い続ける経済とを分けることになる。
