2020年は電気自動車にとって躍進の年だった。その理由は

A view of an electric vehicle, as Britain will ban the sale of new petrol and diesel cars and vans from 2030, in Leyland, Britain, November 18, 2020. REUTERS/Molly Darlington - RC2Q5K95RIIQ
On the road to a green future ... Sales of electric vehicles rose across the world in 2020.Image: REUTERS/Molly Darlington
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  • 2020年は、電気自動車が本格的に普及した年だったのかもしれない。

  • EVの販売は、米国を含め世界中で伸びた。

  • 税制優遇とCOVID-19関連の割引が販売を後押ししている。

  • バッテリーと性能は向上したが、インフラは依然として遅れている。

数年にわたる明るい兆しを経て、新たな調査によれば、2020年は電気自動車の普及が転換点に達した年になったのかもしれない。

世界の道路を走る電気自動車、バス、さらにはトラックの台数は昨年、過去最高を記録し、JPモルガンのアナリストは、我々はすでに後戻りできない地点を通過したと見ている世界がゼロエミッション車へと向かう道のりにおいて。

電気自動車の販売は過去5年間で伸びてきた。Image: Statista

中国が先頭を走る

世界全体の電気自動車販売台数は2020年に230万台に達し、わずか5年で約4倍に増えた。中国は引き続き電気自動車(EV)の普及で世界をリードしており、同国では約120万台が販売され、2019年には、年末時点で中国の道路には335万台のEVが走っていた。

欧州では、2020年に電動車が急速に伸びた。ノルウェーが先頭を走り、ゼロエミッション車が、登録された新車の半数以上を占めた(2020年11月末までの1年間)。

公平を期すために言えば、ノルウェーは先行していた。25万台以上が、ノルウェーの登録車280万台のうち、2020年初めの時点ですでに電気自動車であった。

あらゆるタイプの電気自動車は、2020年に欧州の道路を走る車の6%を占めた。JPモルガンによれば、これは前年の1.6%からの上昇であり、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、英国における新車販売全体の27%を占めている。

アナリストは、EVの普及拡大の一因として、COVID-19危機の中で需要を喚起するために一部の国で導入された補助金を挙げている。例えばフランスでは、電気自動車の購入者に8,550ドル(7,000ユーロ)の割引が提供された。ノルウェーでは、EVドライバーは道路税が90%割引となる恩恵を受けている。

ハマーまでもが電動化

象徴的なアメリカのSUVが電動化される。Image: GMC

米国では、2020年に電気自動車の割合はわずか4%だった。電気自動車の市場シェアは、1%だった2017年以降、年に一定して1ポイントずつ上昇している。しかし状況は変わりつつある。ゼネラル・モーターズは最近、新たなEVのラインアップを発表し、その中には2台の電動ハマーも含まれている。

テスラは商用車市場への参入として、サイバートラックのピックアップの開発を進めている。

JPモルガンは、中国経済がパンデミックの影響から回復するにつれ、電気自動車の販売が最大30%増加すると予想している。アナリストによれば、政府の補助金よりも、安価なバッテリーと航続距離の長い車両が成長を牽引しているという。

より速く、より遠くへ

世界中で自動車メーカーが、2021年に航続距離と性能を向上させた新型電気自動車モデルを投入している。

フォルクスワーゲンは、同社初の本格的な電気自動車となるID.3を欧州全域で納車している最中である。。

ボルボは、初の完全電気自動車であるXC40 Rechargeの生産を2020年10月に開始し、2025年までに世界販売の半分を完全電気自動車にする計画だと述べている。

2020年12月、ボルボは電動トラックおよび建設車両の初納入を行った。同社は、2030年までに商用車販売の3分の1超を電動化する見込みだとしている。

EVの販売成功の鍵は、バッテリーの価格と性能であり、いずれも向上している。車載用バッテリーパックの平均価格は、2010年の1,160ドルから2019年には156ドルに下落した。また、フォルクスワーゲンは最近ID.3のテスト走行で531kmの航続距離記録を樹立した。

世界経済フォーラムは、グローバル・バッテリー・アラむアンスを主導しており、製造業者や原材料生産者を含む42の世界的組織が参加している。これらの組織は、運輸・電力部門の炭素排出量削減において、バッテリーが重要な役割を果たすとしている。

しかし、こうした技術進歩を効果的なものにするには、EVインフラの整備も欠かせない。2040年までに、約2億9,000万基の充電ポイントを設置する必要があり、世界全体で約5,000億ドルの投資が必要となる。

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