農業は気候変動の主な原因の一つだが、世界的な食料不足が続くなか、何十億もの人々に栄養を届けるために農業は欠かせない。
ヒマラヤの小さな村での研究は、「食べられる森」という形で、持続可能な農業が可能であることを示している。
「食べられる森」とは、人々が森の中で食料を生み出す樹木や作物を植え、自然に育つものも収穫する森のことだ。
森林破壊と農業による排出量を削減することは、気候変動を抑制したいのであれば、世界全体で緊急に取り組むべき課題だ。しかし、多くの気候変動問題と同様、解決策は複雑である。食用作物を植えるために森林を伐採すれば、世界で最も飢えに苦しむ人々の一部に食料を供給できる。
8億2,000万人以上が飢餓に苦しみ、約20億人が中程度の食料不安に直面している。つまり、次の食事がいつになるのか、常に分かるとは限らない。
10年間にわたって緩やかに減少した後、気候変動がこの数を再び押し上げており、特にアフリカとアジアでその傾向が顕著だ。農地利用と森林保全の双方をめぐる土地の競合が深刻な地域である。
しかしヒマラヤの村人たちは、森林開墾を抑え、人々に食料を届ける伝統的な営みに立ち返っている。森で食料を育て、採集するのだ。
森の恵みを食料に
私の研究では、人口密度が高く農地が非常に限られるヒマラヤ地域で、人々が森をどのように食料源として利用してきたかを調査した。
「食べられる森」とは、人々が森の中で食料を生み出す樹木や作物を植え、自然に育つものも収穫する森のことだ。実際、これはヒマラヤ地域の伝統的な営みである。アンナプルナ・ヒマラヤ山脈の峰の一つ、マルディ・ヒマルの麓にあるシディング村で私が聞き取りをした農家の人は、こう話してくれた。
家で食べ物が足りないときは、森へ行きます。野菜、果物、木の実、薬草、香辛料、根菜や芋を採ります。野生の蜂蜜やタケノコ、キノコを採ることもあります。家で食べるほか、市場で売ることもあります。時には野生動物の肉も手に入ります。
伝統的に、村人たちは森と農地を別々のものではなく、互いに連なるものと捉え、相互に支え合うよう管理している。
一般に、人々は村の近くの森に、木材や果実など暮らしに役立つ樹木を植え、自然に育った樹木も保全している。
地域の人々自身が森を守ってきた。かつては必要に応じて、見張り役を雇うために穀物や現金を出し合うことさえあった。
森の食料は補助的なものだが、食料が不足する時期には重要性が増し、飢饉の際の支えとなる。燃料や木材として使う木の伐採は厳しく規制されている一方、食料の採集には制限がなく、最も貧しい人々に大きな恩恵をもたらしている。
食料の採集は主に女性の仕事で、薪や家畜の飼料を取りに森へ行くたびに、いくつかの食べ物を集める。女性たちは食用植物について豊富な知識を持っている。男性は蜂蜜や野生動物を狩って採集に加わる。子どもたちも、自由な時間に森へ行き、ベリー類や芋を集める。
村人たちは時折、季節の現金収入を得るために、採集した食料を近隣の市場で販売する。
近代的な官僚制度
ヒマラヤ地域に近代的な森林官僚制度が導入され、森林管理が中央集権化されるとともに地域社会の伝統的な権利が制限され、人々は森から遠ざかった。これにより、急速な森林減少も起きた。1960年代半ばから1980年代にかけてのことである。
この傾向は1990年代初めに反転した。地域社会の権利が重視されるようになり、共同管理による森林管理が強く根付いたためだ。これにより、貧困の削減が進んだ。それでも、かつてのように森で食料を育てることは、今なお地元の人々にとって難しい。ある農家の人はこう語った。
こうしたものを採集するとき、私たちは森を荒らしません。それでも、保全規制のせいで採集が難しくなっています。
中央集権的な政府から、地域の人々による管理と地域の知識へと、権限を移す必要がある。地域の利益を守るため、政府の監督は引き続き必要だが、新たな仕組みはどれも、地域社会と協議して作らなければならない。研究機関は、地域社会が森を管理する際にその利益をよりよく実現する方法を見つけるうえで、役割を果たせるだろう。
新たな土地利用の区分
食べられる森は、森林破壊と土地劣化による排出量削減のための標準的な制度とは異なる。そうした制度では、先進国が途上国に資金を支払い、森林の保全や再植林を促す。
森で人々が積極的に植樹や収穫をしている場合、その土地は保護地または保全地として認められない可能性がある。反対に、地域社会が食料を森に依存している場合、貴重な資源を失うことを恐れて、正式な制度への登録をためらうこともある。
樹木の被覆を損なわない植樹を考慮できるよう、再植林制度を拡充すれば、食べられる森の急速な拡大を後押しし、気候変動への対応を加速できる。これは、食料安全保障、気候変動の緩和と適応、砂漠化と土地劣化の抑制といった目標の達成にも役立つ。これらは、気候変動を踏まえた持続可能な土地管理のために、国連の気候変動に関する政府間パネルが推奨している。
気候変動による移住
気候変動と食料不安は、開発途上国の農村部からの移住を促す主な要因であり、持続可能な土地管理に新たな課題をもたらす。
移住した人々が故郷へ送る賃金は、多くの人々にとって食料安全保障の大きな支えであり、貧困の削減にもつながる。2018年には、家族間で約5,300億米ドルが低・中所得国へ送金された。これは、開発援助の1,620億米ドルと比べて大きな額である。
こうした送金によって、ネパールの丘陵斜面の農地のような条件不利地を持つ家族も、その土地を徐々に植林地や森林へ転換する余裕を得られる。移住と送金は、ネパールの国内総生産の約28％を占め、森林面積の拡大にも寄与している。特に、侵食や地滑りの危険にさらされる条件不利地でその効果が見られる。
農業に使われなくなったこうした土地では、植樹を増やす機会がある。政府の再植林政策が食べられる森を認め、支援すれば、森林と食料をめぐる新たな考え方で、ヒマラヤ地域が先頭に立つ姿が見られるかもしれない。
