アースデイ2022:樹木で気候変動に取り組む3つの注目プロジェクト

Earth Day 2022: Someone holding a plant.
Earth Day 2022: Earth Day takes place on 22 April each year.Image: Unsplash/Noah Buscher
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  • IPCCのデータによると、気候変動の抑制に役立てるには、9億5,000万ヘクタールの新たな森林が必要です。

  • アースデイ2022を記念し、樹木を活用した解決策で気候変動に取り組む3つのプロジェクトを紹介します。

  • 樹木への投資や都市部のポップアップ森林から、衛星による樹木のマッピングまで。

「人間が引き起こす気候変動は、自然に危険かつ広範な混乱をもたらし、リスクを軽減する取り組みにもかかわらず、世界中の何十億もの人々の暮らしに影響を及ぼしています。」

これは、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が、世界の気温上昇の影響について2022年2月に発表した評価報告書で述べた言葉です。

しかし、今年のアースデイには、自然は気温上昇の被害者であるだけでなく、気候変動への取り組みにおいて重要な役割を果たすことも忘れてはなりません。特に樹木は重要な炭素吸収源となり、大気中にCO2が蓄積する速度を抑えています。

マサチューセッツ工科大学の科学者によると、2000年以降、毎年、世界の森林は平均20億トンの二酸化炭素を吸収してきました。

では、IPCCが気候変動による有害な影響の一部が不可逆的になるとする水準である、世界の気温上昇を1.5℃に抑えるには、さらに何本の木を植える必要があるのでしょうか。

IPCCのデータに基づき、NASAは気候変動の抑制に役立てるには、9億5,000万ヘクタールの新たな森林が必要だとしています。世界経済フォーラムは、2030年までに1兆本の木を保全、回復、育成する世界的な運動を支援するため、2020年のダボス年次総会で1t.orgを立ち上げました。

アースデイ2022:樹木を活用した解決策で気候変動に取り組む3つのプロジェクト

ここでは、フォーラムのイノベーション・クラウドソーシング・プラットフォーム「UpLink」で紹介された、地方での新たな植樹への資金提供、都市部でのポップアップ森林の創出、人工知能技術を用いた森林の状況の監視を目指す3つのプロジェクトを紹介します。

1. EcoTree

多くの人は、木をもっと植えるという考えに賛同します。では、個人に何ができるでしょうか。デンマークのスタートアップ企業EcoTreeは、自社が所有する土地の樹木を小口投資家に「販売」することで、その答えを示しています。

ブルターニュ地方、クレダン・ポエールにあるEcoTreeの森林。Image: EcoTree

樹木が炭素を吸収できなくなると伐採し、木材を販売します。利益はすべて投資家に還元され、伐採した木1本につき新たに3本を植えます。個人から企業まで、誰でもEcoTreeの森林育成者になれます。

これまでに5万人がEcoTreeを通じて木を購入し、贈り物として購入した人もいます。同プロジェクトのウェブサイトでは、デンマークとフランスの樹木を販売しており、価格は1本20ドル(18ユーロ)から、33本の「セット」で481ドル(443ユーロ)までです。

2. Pop Up Forest

「都市は一般に、自然がなく、舗装された場所と人間だけがある場所として定義されています。この誤った二分法は、都市の中心部にも私たち自身にも不利益をもたらします」と、Pop Up Forestの創設者、マリエル・アンゼローネは述べます。

街にすぐ緑を―ニューヨークに設置されたポップアップ森林。Image: PopUp Forest

プロジェクトはKickstarterで立ち上げられ、「自然とは縁遠い場所で、臨時かつ没入型の自然体験を生み出す」ことを目指しています。すでにニューヨークのタイムズスクエアにポップアップ森林を設置し、今後は世界展開を計画しており、コロンビア、インドネシア、ケニア、南アフリカ、英国の都市でのプロジェクトを予定しています。

PopUp Forestは、都市中心部を緑化するだけでなく、教育や地域社会との連携を通じて、都市に野生の空間をつくるための市民の支持を集めることを目指しています。例えば、街をこれまでとは違う視点で見るため、週に少なくとも40分は自然の中で過ごすよう人々に呼びかけています。

3. Chloris Geospatial

衛星リモートセンシングと機械学習を活用し、Chloris Geospatialは世界の「自然資本」を測定していると述べています。金融市場の用語を使うことで、企業が自然にもたらし得るプラスの影響を伝えられるとしています。

コンゴ盆地には、地上に存在する地球上の炭素の11%が蓄えられています。Image: Uplink/Chloris Geospatial

同社が提供するデータにより、組織は炭素排出の削減効果や企業の持続可能性目標への貢献を確認し、自然を基盤とする解決策に確信を持って投資できます。

世界の植物や樹木の被覆の変化を測定し、森林破壊を検知するとともに、新たな植林の効果を測る仕組みです。「自然を貸借対照表に載せる時が来ました」と、創設者兼CEOのマルコ・アルバーニは述べています。

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