世界各地の消費者は、購入する商品のカーボンフットプリントを説明する包装上の情報を目にするようになっている。
この動きは歓迎する声がある一方、消費者の混乱やグリーンウォッシュにつながる可能性を懸念する批判も出ている。
2021年の世界調査では、回答者の半数を超える人が、カーボンラベルのない商品より、表示のある商品を選ぶことをより支持すると答えた。
栄養成分表示、倫理的な取引を示すブランド表示、リサイクル情報、そして今度は製品の気候への影響の推定値。
世界各地で、購入する商品の製造時に排出される地球温暖化ガスの量を示す、新たな種類の情報が商品の包装に表示され始めている。
「カーボンフットプリント」表示の新たな広がりを、気候変動対策に消費者が貢献できるようにすると称賛する人がいる一方、最良の場合でも分かりにくく、最悪の場合はグリーンウォッシュだと批判する人もいる。
米国を拠点とするシンクタンク、Food Tankの共同創設者ダニエル・ニーレンバーグ氏は、カーボン表示制度は「しばらく前から準備が進められてきた」が、企業が適切に調査するには時間が必要だったため、「ようやく今、目にするようになった」と述べた。
カリフォルニア州に本社を置き、26カ国から130種類の原材料を調達するNumi Organic Teaは、2015年から排出量を追跡してきた。同社はこの夏から、紅茶にカーボンラベルを付け始める。
紅茶のカーボンフットプリントを把握するには、農場の管理方法、加工設備、サプライチェーン全体のエネルギー使用量などを調べる必要があったと、同社の戦略的調達・サステナビリティ担当副社長ジェーン・フランチ氏は述べた。
「それが私たちの取り組みの第一歩でした。影響がどれほどかを理解し、削減できる箇所を探すことです」と、同氏はトムソン・ロイター財団に語った。
同氏によると、この取り組みには、茶葉工場によりクリーンなエネルギーとエネルギー効率の高い設備の導入を促すことも含まれている。
Numiの包装には、製品ごとに異なる単一の数値を記したラベルが付く。二酸化炭素換算で何キログラムかを示し、原材料、輸送、包装に加えて、紅茶を飲む人の自宅で湯を沸かすために必要なエネルギーまで内訳に含める。
「今こそその時です。消費者は関心を持っています」とフランチ氏は述べた。「炭素1グラムが何かを知らなくても、消費者や社会全体のカーボンリテラシーを高めるきっかけになります」
Numiは、特に米国と欧州でカーボン表示を始めた企業の増加に加わった。植物由来の代替肉メーカーQuornから、電子機器メーカーのLogitech、日用品大手のUnileverなどのブランドが含まれる。
より広範な取り組みもある。例えば2月には、化粧品業界を対象とする世界的な取り組みが発表され、Estee Lauder Companies、Johnson & Johnson Consumer Health、L’Oréal Groupなど34社が参加している。
すべての企業に義務づける制度を望む声もある。
「食品の気候への影響の公表は、栄養成分表示と同じように義務化し、標準化すべきです」と、ドイツ政府にこの問題に関する請願を主導するスウェーデンのオーツミルクメーカー、Oatlyの広報担当者は述べた。
デンマークとフランスはすでに独自の消費者向けカーボンラベルの作成を検討しており、欧州連合（EU）は2024年までに、より広範なエコラベルの草案をまとめることを目指している。
カーボンラベル、もはやニッチではない
気候への影響が非常に大きいため、カーボン表示を推進する動きの中心には食品・飲料業界がある。
国連食糧農業機関（FAO）によると、世界の食料システムは炭素排出量の約3分の1を占める。
しかし、最近まで食品関連の排出量削減に向けた取り組みの大半は生産に焦点を当てていたと、世界資源研究所（WRI）でCool Food Pledgeを率いるエドウィナ・ヒューズ氏は述べた。
「過去50年間で大きく進展しましたが、消費にはあまり目を向けてきませんでした。これは非常に重要です。食生活の転換に目を向けなければ、気候変動を抑えるうえで必要なところまで到達できません」と同氏は語った。
簡単な対策にも大きな可能性があるようだ。
例えば、メニューの上部にメッセージを加えると、植物由来の料理を選ぶ客の割合がほぼ2倍になったという。これは2月に公表されたWRIの調査結果だ。
Cool Foodプログラムは、メニューの料理に「バッジ」を付けるカーボン表示の取り組みを実施している。バッジは、その料理が栄養基準を満たし、主要な気候目標の達成に必要だと研究者が示す水準よりカーボンフットプリントが小さいことを示す。
北米に2,100店舗を展開し、ビジネスランチに力を入れるPanera Breadは、2020年にこのバッジを採用した最初のレストランチェーンとなった。
同社は2016年からカーボンフットプリントを測定していたが、その情報は消費者に届いていなかったと、食品理念・サステナビリティ担当副社長のサラ・バーネット氏は述べた。
「この問題には二つの側面があると分かっています。メニューに何を載せるか、どのように調達するかです。
もう一方の側面は消費者です。消費者が何を選ぶかによって、私たちの事業は大きな影響を受けます」と同氏は付け加えた。
Paneraのオンラインメニューの約半数にバッジが付いており、サプライチェーンの取引先との連携や新商品の開発を進め、2025年までに60％に引き上げることを目指している。
「責任を持って調達・生産された商品を探す、環境意識の高い一部の消費者だけのものではなくなりました。今は日常的な消費者もそうした商品を求めています」とバーネット氏は述べた。
ワシントンD.C.近郊、メリーランド州ロックビルにあるMOM's Organic Marketの副店長、カルメン・カスティーヨ氏によると、消費者も気づき始めている。
「新しいラベルなので、会話が生まれます。何を意味するのか、本当なのか、自分たちにどう影響するのかを知りたい人がいます」と同氏は付け加えた。
カーボンフットプリント表示、情報が多すぎる？
消費者がカーボンラベルにどう反応するかは、まだほとんど分かっていない。ただし、環境コンサルティング会社Carbon Trustが2021年に実施した調査では、世界の回答者の54％が、同様のラベルがない商品より、ラベル付きの商品を選ぶ可能性が高いと答えた。
バーネット氏によると、Cool Foodのブランドが付いた食事は、ソーシャルメディアで特に好意的な反応を呼んでいる。
しかし、取り組みが相次ぐことで状況がかえって分かりにくくなると懸念する人もいる。
「ラベルがこれほど多く、消費者にとって混乱する時期です」とFood Tankのニーレンバーグ氏は述べた。
多くのラベルや認証は、理解して行動する責任を「消費者に過度に負わせている」と同氏は述べ、グリーンウォッシュや「気候ウォッシュ」のリスクが高まると警告した。
欧州委員会によると、現在、世界で450を超える環境ラベルが使われており、そのうち約80は炭素排出量に関する報告の取り組みや算定方法だ。
「信頼できるものもあれば、そうでないものもある」と、同委員会はオンラインの政策文書で述べている。
企業側も懸念を表明している。
「人々が情報過多にならないよう、エコラベルには調和の取れた世界共通の基準を採用する必要があります」と、PepsiCo Europeのサステナビリティ担当シニアディレクター、アルチャナ・ジャガンナタン氏はメールでのコメントで述べた。
しかし、表示が購買行動をどう形作るかに注目しすぎると、本質を見失う可能性があると、ナッシュビルにあるヴァンダービルト大学ロースクールの気候変動研究ネットワーク所長、マイケル・P・ヴァンデンバーグ氏は警告した。
カーボン表示が世界中で大きく広がるなか、消費者の反応が限られていても効果があることを示す証拠があると同氏は指摘した。
投資家、政府、従業員、顧客からの圧力が高まるなか、ラベルを付けるだけでも、企業がカーボンフットプリントを削減する効率化策を見つける後押しになり得ると同氏は述べた。
すでに、世界の主要7業種の大手企業のうち80％が、サプライチェーンの契約に環境要件を盛り込んでいる。対象には小売店、自動車製造、製材業などが含まれると同氏は付け加えた。
カーボン表示は万能薬ではないと、ヴァンデンバーグ氏は述べた。
「しかし、より大きな仕組みの一部であり、国の政府プロセスが不十分でも機能し得ます。実際、不十分なのですが」と同氏は付け加えた。
