気候変動を懸念する人の多くは、いずれ事実の積み重ねが、問題における人間の役割を否定する人々を考え直させると考えている。豊富な証拠を示せば、どんな懐疑論者も最終的には事態の深刻さを理解するはずだ、というわけだ。
しかし、政治的イデオロギーは大きな影響力を持つ。新たな研究によると、教育や事実があっても、気候変動を否定する人々が自分の信念を裏付ける証拠だけを選び取るのを防ぐことはできない。
ある研究が今週発表され、『米国科学アカデミー紀要』に掲載されたこの研究は、最も教育水準の高い人々の間で、議論を呼ぶ科学的問題に対する見解が実際には大きく分かれていることを示した。
研究者らは、一般社会調査（2年に1度実施される全国調査）の6,500件を超える回答をもとに、幹細胞研究、ビッグバン、人類の進化、気候変動、ナノテクノロジー、遺伝子組み換え食品の6つのテーマに関する世論を分析した。全体として、教育水準と科学的コンセンサスの受容との関連は「せいぜい弱い」ことが分かった。
研究者らは次のように述べている。
「宗教的または政治的な分極化が存在する場合、その度合いは、一般教育をより多く受けた人々や、科学知識がより豊富な人々の間で大きかった。科学知識は、科学の授業を受けたかどうかと、科学リテラシーのテストの成績の両方で測定した。」
この研究は、いくつかの 先行 研究に続くもので、それらは次のことを示している。政治的保守派は、教育水準が高いほど、気候変動に関する科学的コンセンサスに異議を唱える傾向が強い。
研究者らによると、この結果には妥当な説明が2つある。第一は「動機づけられた推論」という考え方で、「知識の豊富な人ほど、自分が望む結論を支持するよう証拠を解釈するのが得意だ」というものだ。第二は過信である。研究者らの説明によれば、「知識が増えると、それ以上の速さで自信が高まる」。
頑固な家族に道理を理解してもらえなくても、驚くことはない。気候変動がもたらす恐ろしいほど現実的な危険を考えれば、事実を伝える価値はある。ただし、否定派を愚かだと決めつけないことだ。
