過去10年間、バイオエネルギーは、その生産に伴う環境問題のため、気候政策をめぐる議論の周縁に追いやられてきました。しかし近年の技術革新により、持続可能で再生可能なエネルギーを供給するこの選択肢は、実現可能であるにとどまらず、必要不可欠なものとなっています。
気候変動が進むなか、必要とするすべての人々に信頼性の高い再生可能エネルギーを供給することは、現代における最大の開発課題の一つとなっています。産業革命前の水準と比べて地球温暖化を1.5～2℃未満に抑えるという国際社会の約束を果たすには、バイオエネルギー、炭素の貯蔵・回収、森林再生のような土地ベースの緩和策、その他の措置の利用拡大が必要です。
問題は、これらの潜在的な解決策が、国際政策の議論の場で、仮に取り上げられるとしても、ごく周辺的にしか議論されない傾向があることです。それにもかかわらず、専門家は、地球規模の炭素予算（壊滅的な気候変動を引き起こすことなく、なお排出できる二酸化炭素の追加的な量）が、 尽きるわずか10年で見込まれると試算しています。したがって、バイオエネルギーや土地ベースの緩和策を急速に拡大する緊急の必要があります。その実現に必要な科学的知見はすでに得られており、対策を先送りするほど、これらの手法が実行可能でなくなる可能性が高まります。
再生可能エネルギーは、気候変動による最も破壊的な影響を回避するための最善の選択肢です。過去7年間のうち6年において、再生可能エネルギー設備容量の世界的な増加は、非再生可能エネルギーの増加を 上回ってきました。しかし太陽光や風力は新たな道を切り開いているものの、依然として世界の需要を満たせていません。
10年前、バイオエネルギーは、供給ギャップを埋める、あるいは少なくとも縮小させる最も有力な候補と考えられていました。しかしその開発は、二つの大きな理由から停滞しています。第一に、その普及を促す取り組みには、意図しない悪影響がありました。その規模を拡大するために用いられたインセンティブが、貴重な未開発地の急速な転換を招いたのです。熱帯林やその他の重要な生態系がバイオ燃料の生産地域へと転換され、食料安全保障、水不足、生物多様性の喪失、土地の劣化、砂漠化の新たな脅威を生み出しました。
昨年8月、 『気候変動と土地に関する特別報告書』において、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、バイオ燃料生産の費用と便益を評価する際に考慮すべき最も重要な要素は、規模と文脈の2点であることを示しました。大規模な単一栽培のバイオ燃料農場は、単純に言えば実行可能ではありません。しかし、適切に配置され、周辺の他の活動と十分に統合されたバイオ燃料農場は、生態学的に持続可能であり得ます。
同様に重要なのは、バイオ燃料が生産される文脈、すなわち、使用される土地の種類、栽培されるバイオ燃料作物の種類、そして既存の気候管理体制です。バイオ燃料生産に伴う費用は、以前に劣化した土地や、農業や畜産の管理改善によって利用可能になった土地で生産される場合に大幅に削減されます。
1.5℃の温暖化シナリオでは、推定で 7億ヘクタールの土地がバイオエネルギーの原料に必要になると見込まれています。このレベルのバイオエネルギー生産を持続可能な形で実現するには、複数の方法があります。例えば、食品廃棄物を削減する政策によって、最大1億4,000万ヘクタールの追加的な土地を利用可能にできる可能性があります。また、過去数十年にわたって劣化した20億ヘクタールの土地のうち、一部を再生させることも可能です。
バイオエネルギーが停滞したもう一つの理由は、それ自体も炭素を排出することです。この課題は依然として残っています。炭素回収のプロセスは依然として議論を呼ぶものだからです。炭素を回収し、地下貯留のために硬質岩石へ圧縮することに伴う長期的影響については、私たちには正直なところ分かっていません。しかし、学術研究者や民間部門は、この技術を実用化するための技術革新に取り組んでいます。例えば、圧縮された炭素は建築資材として利用できる可能性があり、産業規模で普及すれば、大きな転換点となるでしょう。
さらに、アカシア、サトウキビ、ソルガム、管理された森林、家畜の排せつ物といった従来のバイオエネルギー原料は持続可能性の課題を抱えている一方で、オックスフォード大学の研究者たちは、より水効率の高い多肉植物を 試験的に利用する取り組みを進めています。ここでも、多肉植物は大きな転換点となり得ます。特に、栽培に適した乾燥地の劣化地を多く抱える乾燥地域の人々にとって重要です。こうした地域の多くの人々は切実にエネルギーを必要としていますが、砂塵や砂嵐による絶え間ない脅威のため、太陽光や風力の設備を維持することが困難な状況にあります。
例えば、マリのガロ・コミューンでは、小規模農家が、水を大量に消費する綿花栽培に以前割り当てられていた600ヘクタールの土地を利用し、ハイブリッド発電所へのジャトロパ油の供給を行っています。また、スウェーデンでは、燃料として使用されるバイオマスの総比率（その大部分は管理された森林から調達）は、スウェーデン統計局によると、2017年に 47%に達しました。こうした成功事例は、私たちに進むべき道を示すことができます。
結局のところ、信頼性の高いエネルギー供給は、十分な生産可能な土地の供給と同様に重要です。これは、世界人口が 97億人を超えると見込まれる今後数十年間において、特に当てはまります。しかし、地球温暖化が3℃に達するのを許せば、それに伴う気候への影響により、土地ベースの緩和策のほぼすべてが無意味になってしまいます。
つまり、私たちは重要な土地資源の喪失を防ぐために、今すぐ行動しなければなりません。食料、エネルギー、環境のニーズの均衡を保つためには、より強固なガバナンスの仕組みが必要です。現在利用可能な土地ベースの緩和策の潜在能力を十分に引き出せなければ、気候変動の原因をほとんど作っていない人々に深刻な影響を及ぼすという、許しがたい失敗となるでしょう。
バイオエネルギーと土地ベースの緩和策は、万能の解決策ではありません。しかし、それらは私たちに時間を稼いでくれます。したがって、気候変動への幅広い対応の一部とならなければなりません。次の10年は、すべての人のために土地を機能させる最後の機会となるかもしれません。
