世界の温室効果ガス排出量が増加し、世界の平均気温が上昇しています。その結果、降水量が増え、豪雨が激しさを増し、洪水の可能性も高まっています。
今年に入って世界各地でさまざまな洪水が発生し、地域社会の設計や運営に潜む脆弱性が明らかになっています。
インフラの維持から、病院や道路をより適切な場所に建設することまで、地域社会が洪水へのレジリエンスを高める方法を紹介します。
ダラスの鉄砲水に続き、南部を襲った激しい暴風雨は、デスバレー、セントルイス、イエローストーンとアパラチアでも洪水を引き起こし、温暖化が進む気候のもとで、米国各地の都市に自らの安全性を問い直させています。
ダラスでは、約15インチの雨に見舞われ、2022年8月21日から道路は川のようになり、住宅にも水が流れ込みました。数日後には、ミシシッピ州ジャクソン周辺の地域も浸水しました。7月下旬には、激しい暴風雨がケンタッキー州東部の山岳地帯を襲い、川が谷あいの町を押し流すとともに、土砂崩れを引き起こし、30人を超える命が奪われました。
洪水は複雑な現象で、激しい雨だけが原因ではありません。地域ごとに固有の地形や気候があり、それが洪水を悪化させることもあります。そのため、将来の洪水への備えは、それぞれの地域に合わせる必要があります。
私は、ミシガン大学の研究センターと連携しています。このセンターは、気候に関する知見を、将来の気候災害による被害を軽減できるプロジェクトへとつなげる地域社会を支援しています。最近の洪水は、世界各地の都市が高まるリスクに対処するうえで役立つ事例を提供しています。
高まる洪水リスク
最近の洪水がまず示しているのは、気候が変化しているということです。
かつては、洪水をまれな偶発的事象と考えるのが妥当だったかもしれません。地域社会は、ただ復興すればよかったのです。しかし、気象事象や自然災害の統計的な分布は変化しつつあります。
500年に1度の事象だったものが、100年に1度の事象になり、やがて50年に1度の事象になるかもしれません。2017年のハリケーン・ハービーは、ヒューストンに3年間で3度目の「500年に1度」の洪水をもたらしました。メリーランド州エリコットシティでは2016年と2018年に壊滅的な洪水が発生し、2022年6月にも再び町が浸水しました。
基本的な物理法則からも、今後リスクが高まることがわかります。世界の温室効果ガス排出量が世界の平均気温を押し上げています。温暖化により降水量が増え、豪雨が激しさを増し、洪水の可能性が高まります。
気温の上昇に伴い、激しい暴風雨の降水量が増える
地域社会の備えは不十分
最近の洪水は、地域社会の設計や運営に潜む脆弱性を明らかにしています。
舗装道路は、大きな要因となって都市型洪水を引き起こします。水が地面に吸収されず、すぐに流れ出すためです。同様に、森林火災や長期にわたる干ばつの後には、水が土壌に染み込まず、地表を流れます。その結果、排水システムが処理能力を超えたり、破片が積もって管や暗渠を詰まらせたりすることがあります。
堤防や雨水排水路など、インフラの維持管理の不備は、洪水の一般的な要因です。
インフラを適切に設計し、維持管理すれば、洪水による被害を大幅に抑えられます。しかし近年、排水管などのインフラに関する技術基準は、もはや十分ではないと研究者たちは指摘しています。暴風雨の激しさや降水量が増しているためです。その結果、道路が流され、地域社会が孤立するおそれがあります。
高まるリスクは、工学基準だけでなく、住宅を建設できる場所を定めるゾーニング法や、安全性の最低基準を定める建築基準、許認可制度、環境規制にも影響します。
こうした課題に今取り組めば、手遅れになってから対応するのではなく、地域社会は被害を予測し、回避できます。
事例から得られる4つの教訓
洪水に伴う多くの影響は、気候変動への計画に包括的なアプローチが必要な理由と、地域社会が互いから学べることを示しています。たとえば、事例から次のことがわかります。
洪水は、復旧に欠かせない資源、たとえば道路や橋、病院に損害を与えることがあります。これらの資源をどこに、どのように建設するかを決める際に将来のリスクを考慮すれば、将来の災害から復旧する力を高められます。
洪水被害は単独で起こるものではありません。豪雨は土砂崩れを引き起こし、下水道をより脆弱にし、製造施設を有害物質による汚染リスクにさらすこともあります。こうした危険は広範囲に及び、個々の地域社会をはるかに超える可能性があります。
洪水への備えについて、技術面だけでも個人や一つの地域社会だけで取り組むのは困難です。相互のつながりがあまりにも多いためです。堤防や水路などの防護策は、ある地区を守る一方で、下流の洪水リスクを高めることがあります。
計画担当者は、小川や河川の流域全体など、適切な範囲を特定し、計画の早い段階で重要な関係を築くべきです。
シナリオ：複雑さにどう対処するか
同僚たちと私が、五大湖統合科学・評価センターを通じて協働してきた地域社会では、洪水への認識が高まっていること、そしてより広くは、温暖化する気候の課題への関心が高まっていることがわかりました。
多くの地域社会には、気象関連の危険に対処する一定の能力がありますが、過去の慣行では将来に対応できないと認識しています。
脆弱性に焦点を当てることで、将来の気候リスクに関する議論がより現実味を帯びることがわかりました。たとえば、地域社会はゾーニング、雨水排水路、公園の相互のつながりや、河床からごみを取り除くことの価値に気づき始めます。また、断片的で効果のない適応策を避けるには、地域の関係者を巻き込むことが重要だと認識します。
私たちは、シナリオ計画を用いて、行政担当者が具体的な管理上の課題に対処する戦略を策定する際に、起こり得る複数の気候の将来像を検討できるよう支援しています。事例や過去の洪水を検証することで、地域社会の既知の脆弱性に関する経験をもとに、将来の洪水を検討できます。
私が参加した演習の多くで、地方行政担当者は、住民の居住地を変えずに財産を守ることをまず考えます。しかし多くの場合、それは人々が移転せざるを得なくなるまでの時間を稼ぐにすぎないかもしれません。シナリオ計画は、こうした難しい選択に焦点を当て、個人や地域社会が主導権を握ることで、気候変動の影響に対処できるよう支援します。
