ネットゼロをめぐるかつてない不確実性のなか、バイオ炭を活用した二酸化炭素除去（CDR）が世界の炭素市場を再構築しようとしている。
新たに開発されたCDRのオフテイク契約は、再生可能エネルギーの爆発的な成長を後押しした電力購入契約（PPA）に類似している。
オフテイク契約がCDRを中心的な存在へと押し上げるなか、高品質なプロジェクトを見極め、供給を確保する専門知識を持つ事業者が決定的な優位を得る。
世界の炭素市場がかつてないほどの変動に揺さぶられ続けるなか、二酸化炭素除去（CDR）は、炭素クレジットの最も信頼できる基盤であり、企業の気候変動対策の目標達成に欠かせない手段として浮上している。回避排出クレジットの信頼性への懸念を背景に、世界の炭素市場の価値は2023年の18億7,000万ドルから2040年には7億2,300万ドルへと急落した。しかし、ネットゼロの期限が急速に近づくなか、高品質クレジットの需要は急増する見込みだ。市場は2030年までに100億～400億ドルに回復し、2024年には1,350億ドルに達する可能性がある。他の手法の信頼性と持続性が深刻に疑問視されるなか、買い手はますますCDRへと移行している。
20年前の再生可能エネルギーとよく似て、CDRは長い歴史がありながら十分に活用されていない技術であり、多額の埋没費用がかかる一方、リターンは不確実だ。しかし、市場の革新によってこうした制約が緩和されるにつれ、この業界は指数関数的な成長を遂げる態勢が整いつつある。最も導入しやすいCDRプロジェクトを支える技術は熱分解で、農業廃棄物などの有機物をバイオ炭と呼ばれる物質に変換する。これにより、分解を通じて大気中に放出されるはずだった炭素を隔離できる。2024年、バイオ炭を活用したプロジェクトは取引量ベースでCDR購入の86%を占めた。再生可能エネルギーと同様、熱分解技術は数十年前から存在しているが、最近まで大規模投資にはリスクが高すぎると見なされていた。オフテイク契約の導入によってリスクが大幅に低下し、二酸化炭素除去はいま、飛躍的な普及の目前にある。
確実性を規模拡大へ
オフテイク契約は、再生可能エネルギーにとっての電力購入契約（PPA）と同じ役割をCDRで果たし始めている。つまり、技術の規模拡大に必要な、安定した期待の枠組みを確立する。オフテイク契約は複数年契約で、企業は炭素クレジットが発行される前に将来分を購入できる。PPAと同様に、オフテイク契約は供給側の財務上の不確実性を緩和するとともに、買い手があらかじめ定めた価格でクレジットの供給を確保できるようにする。価格と供給の両面でリスクを軽減することで、CDRプロジェクトへの大規模投資が可能になり、企業の買い手にはネットゼロ達成への信頼できる道筋がもたらされる。
再生可能エネルギーへのPPAに支えられた投資と同様、オフテイク契約を裏付けとするCDRプロジェクトは、技術習熟曲線、サプライチェーンの改善、市場での存在感の急速な高まりから恩恵を受ける。しかし、規模の経済を実現することが、ゲームチェンジャーとなる強みだ。バイオ炭を活用したCDRの黎明期にあるこの分野では、すでに大規模な事業者が優位を占めている。2024年には上位5つのプロジェクトが供給量の78.6%を占めた。今後のコスト低下をもたらすのは、予測の難しい技術進歩ではなく、規模の経済という単純な論理だ。オフテイク契約が価格の見通しを安定させ、基盤となる技術もすでに確立されているため、大規模プロジェクトは急速に業界の巨人へと成長し、その過程で段階的なコスト改善を実現する。先行企業が事業モデルの有効性を証明すれば、需要が高まる一方で融資コストは低下し、投資と成長の好循環が始まる。短期的には需要が供給を上回るため、バイオ炭を活用したCDRの限界費用が低下する一方で、CDR由来クレジットの価格は上昇する。
バイオ炭は二酸化炭素除去技術の一つにすぎないが、オフテイク契約が普及するなかで、これほど急速な投資拡大が見込める手法はほかにない。たとえば、直接空気回収（DAC）にとって最も大きな制約は経済面ではなく技術面にある。そのため、オフテイク契約がDACへの投資やプロジェクトの規模拡大に与える影響は限定的だ。
バイオ炭需要の急増に備える
エネルギー分野では、再生可能エネルギーのPPAをいち早く確保した事業者が、競合に先んじて安定供給を確保した。オフテイク契約を裏付けとするCDRプロジェクトでも、同じ動きがすでに起きている。近年、高品質なバイオ炭のほぼ90%が最初の3四半期以内に完売しており、この傾向は加速している。推定では、2025年の高品質バイオ炭の生産能力の62%はすでに割り当てられており、2026年の生産能力の約24%もオフテイク契約によって確保されている。
オフテイク契約を早期に導入した企業は、動きの遅い競合他社に対してすでに大きな利益を得ている。2022年にバイオ炭5,000トン、10,000トン、または25,000トンを対象とする3年間のオフテイク契約を結んだ買い手は、同量をスポット購入した場合と比べ、それぞれ18%、21%、25%の割引を受けられたことになる。節約額は38万1,000ドルから210万ドルに上る。
企業のネットゼロ期限が近づくにつれ、高品質な二酸化炭素除去クレジットは不足する。発表済みのプロジェクトに基づくと、炭素クレジットの年間総供給量は2030年までにCO2換算で3,300万トン（Mt）に達すると予想されるが、低位シナリオでも年間需要はこの水準を超え、CO2換算で4,000万トンとなる一方、高位シナリオでは2億トンに達する可能性がある。CDRの購入量は2022年から2023年にかけて750%増加し、2024年5月までにすでに前年の合計を上回った。
企業がScience Based Targets Initiative（科学的根拠に基づく目標イニシアチブ）の下で中間目標として掲げたCDRへの取り組みを達成しようとするなか、今後数年で需要は急増する見込みで、その需給ギャップは時間とともに広がる一方だ。早期導入企業は、市場が逼迫するなかでもオフテイク契約によってクレジットの安定供給を確保できる。後発企業は、最も需要の高い炭素クレジットのうち、ますます大きな割合へのアクセスを断たれることになる。CDRと再生可能エネルギーの類似性を認識する企業は、早期にオフテイク契約を結び、競争が激化する市場で長期的な価格優位性と安定したクレジット供給を確保するだろう。
新たに形成されつつあるオフテイク契約を裏付けとするCDR市場を切り開くには、専門家の助言が不可欠だ。オフテイク契約は高度に専門化された契約である。買い手の戦略目標に合った数量と期間を定め、有利な商業条件を確保する条項を盛り込み、リスクを適切に均衡させる支払構造を定める必要がある。買い手ごとに適切なプロジェクトを見極めるには、進化するCDRの供給側を深く理解することが求められる。また、信頼できる供給事業者と透明性の高い市場を見分ける能力は、クレジットの確実な引き渡しに欠かせない。
オフテイク契約が二酸化炭素除去市場を変革した後、未来の分析者はこの時期を振り返り、3種類の企業を見いだすだろう。第1は、専門家の助言を得て早期に導入し、ネットゼロ戦略を将来にわたって通用するものにした企業。第2は、助言なしで早期に導入し、有利な価格を得たものの、最適とはいえない炭素クレジットのポートフォリオを構築した企業。そして第3は、競合に先んじてオフテイク契約を確保できず、新たな再生可能エネルギー革命に取り残された後発企業だ。
