本記事は MITニュースとの協力により掲載されています。
気候科学者によると、気温の上昇は農業生産性に大きな打撃を与える見込みです。社会はどのように適応するのでしょうか。一つの可能性として、貿易の拡大が考えられます。例えばある国で小麦の生産量が減少しても、米の生産量は従来どおり維持できる場合、理論上はより多くの米を生産し、通常の量の小麦と交換することができます。
しかし、MITの経済学者が共著者に名を連ねた新たな研究によると、国際貿易が気候変動による農業問題の緩和に果たす役割はわずかにとどまる見通しです。報告書は、農業問題を軽減するには各国が自国の作物生産の構造を変える必要があると示しています。さらに、気候科学者が想定する基本シナリオの下では、それでも生産量に大きな純損失が生じるとしています。
「重要なのは国家間の対応ではなく、国内で農家が何を生産するかという対応です」と、MIT経済学部教授で国際貿易問題の専門家であり、研究結果を詳述した論文の共著者の一人であるArnaud Costinot氏は述べています。
もっとも、研究は気候変動が農業に与える全体的な影響は大きいと結論づけています。農業慣行と貿易の両面で調整を行ったとしても、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が示したベースラインシナリオを用い、30年間の気象予測を組み込んだ場合、農業生産量はおよそ6分の1減少すると予想されています。
本研究は、地球の表面を170万の格子ゾーンに分割し、各ゾーン内の農業生産量を分析する、並外れて詳細なデータセットを用いています。小麦や米を含む10品目を対象としており、これらは世界のGDPの約1.8%を占めています。これら作物だけの被害によって、世界のGDPは約0.3%押し下げられるとみられます。
「これは極めて深刻です」とCostinot氏は述べています。さらに、研究対象の10品目は世界の農業のごく一部にすぎないため、これら作物が世界のGDPに占める割合の減少予測を踏まえると、農業生産性全体への被害を評価する際には、6分の1の減少という数字が「まさに念頭に置くべき数字」であると付け加えました。
11のシナリオに共通するパターン
本研究をまとめた論文は、最新号の『 Journal of Political Economy』に掲載されました。共著者は、Costinot氏、当時MITに在籍しながら研究に携わったスタンフォード大学の経済学者Dave Donaldson氏、そしてMITの経済学博士課程学生Cory Smith氏です。
本研究では、国連食糧農業機関(FAO)の情報を用いています。FAOは「地球農業生態区分(Global Agro-Ecological Zones)」のデータセットを編纂しており、土壌、地形、標高などの要素を気候条件と組み合わせて分析しています。
研究者らは次に、世界の農業生産量の約90%を占める50か国を含む、農業生産と国際貿易のモデルを構築しました。このモデルの結果を、気候予測を発表してきた国連の機関であるIPCCが示す11の異なる気候シナリオに適用しました。
最終的な結果を得るため、Costinot氏、Donaldson氏、Smith氏は、農家が生産する作物を変えられなかった場合と、各国が貿易構造を変えられなかった場合に、それぞれ何が起こるかをモデル化しました。
決定的に重要なのは、11の気候シナリオすべてにおいて、研究者らが、栽培する作物の種類を国内で変えることが、農業の不作を補う手段としてグローバル貿易を利用することよりも常に重要であるという結論に達した点です。
モデル内で農家が作物を変更できなかった場合、Costinot氏は「生産額の半分が失われていたでしょう。これは、その適応が極めて重要であることを示唆しています。対照的に、国際貿易の経路に目を向けると、[気候変動が農業に与えた]元の影響にきわめて近いものが見られ、その適応はそれほど重要ではないことが分かりました」と指摘しています。
気候変動の多くの側面と同様に、農業への影響も地域や国によって大きく異なる可能性があります。研究のモデルでは、IPCCのベースラインシナリオの下で、農業と貿易の調整を前提とした場合、コンゴ民主共和国、ガーナ、ミャンマーでは農業生産性が10%超低下し、マラウイでは49%という驚異的な低下が見込まれました。ドイツや米国を含むその他の国では、モデル上の予測される影響は非常に小さいものでした。
「一部の国、特に世界で最も貧しい国々にとっては、影響ははるかに大きいのです」とCostinot氏は述べています。
研究者らが指摘しているように、本研究はIPCCの合意に基づく予測に依存しています。「我々はその予測を単に入力値として用いていることを、非常に率直に明らかにしています」とCostinot氏は述べています。
他の研究者も、本研究を興味深く革新的なものと評価しています。国際貿易を幅広く研究してきたイェール大学の経済学者Samuel Kortum氏は、結果は「非常に説得力がある」と考えており、貿易による調整が果たす役割が限定的であるという点は「驚くべき」ものと見なしうると述べています。
「独創的でありながら、望ましい形で経済学を用いている」とKortum氏は述べ、本研究のモデル化が堅実であると指摘しています。
Kortum氏はさらに、温暖化する気候の下で各国が行う必要のある具体的な経済的適応の一部を検証する研究者によって、現在の研究がこの分野のさらなる研究につながる可能性があると付け加えています。
「それらの変化が具体的に何であるかの詳細を検討することもできるでしょう」とKortum氏は指摘しています。
本研究は、全米科学財団(National Science Foundation)から資金提供を受けています。
掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではありません。
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執筆者:Peter Dizikes(MITニュース記者)
画像:米国カリフォルニア州Los Banosのトウモロコシ畑を流れる灌漑用水路。REUTERS/Lucy Nicholson




