2020年は、一部の企業が対応しきれないほどの前例のない世界的な混乱の年でした。
デロイト・グローバルによる新たな報告書は、組み込まれたレジリエンスを持つ企業ほど、この危機に対処する体制が整っていたことを明らかにしています。
今後の課題を企業が乗り越える助けとなりうる、5つの重要な特徴を明らかにします。
2008年の世界金融危機は、官民両セクターのリーダーに、備えに関する多くの貴重な教訓をもたらしました。しかし、CXO（最高経営責任者等の経営幹部）が2020年に直面した三重の脅威、すなわち世界的な保健パンデミック、社会的・政治的な混乱、そして悪化する気候変動の重なりに対して、それらの教訓が十分な準備をもたらすことはありませんでした。この年に重なった課題は、多くのリーダーが予想しなかった形で備えの概念を広げ、多くの組織が想像もできなかった形で組織に圧力をかけました。
多くの組織が依然として苦境にあえいでおり、中には永久的を含め、事業の停止を余儀なくされたところもあります。一方で、この異例の環境においても、持ちこたえ、成功を収めた企業もあります。しかも、その多くは、危機の際に必要とされる製品やサービスを扱う業界に、たまたま属しているだけの企業ではありません。
デロイト・グローバルは、消費者向けおよびB2B（企業間取引）の活動に対する世界的な課題を乗り越えられる、部門横断的かつ戦略的なレジリエンスと備えの状態を有していた組織はどこか、そして（さらに重要なことに）それらの組織がなぜ成果を出せたのかを知りたいと考えました。そこで私たちは、初回となる2021年レジリエンシー・レポートにおいて、昨年目撃された規模の、継続的で広範囲かつ予期せぬ混乱を、組織がどのように最もうまく生き残るのかに焦点を当てることにしました。
21カ国の民間および公共部門のCXO2,260人を対象とした調査では、成功している組織は、レジリエンスを意図的に育み、それを事業の様々な側面に組み込んでいることが明らかになりました。レジリエンスを優先課題としている組織は、現在の環境において同業他社より良い成果を上げているだけでなく、2021年にはより力強い成長を見込んでいます。
世界の多くのビジネスリーダーは、2020年が例外的な年ではないかもしれないと考えています。デロイトの調査対象者の10人中6人以上が、今後この規模の混乱が時折または定期的に起きると考えていると答え、CXOの4分の3は、気候変動危機がパンデミックと同程度か、それ以上の規模であると考えていると述べました。その見方が正しいとすれば、組織のレジリエンスは、これまで以上に重要になります。
早期に行動した企業が最も良い結果を得た
2020年の混乱の前、最中、そして後のビジネスのレジリエンスを把握するため、デロイトは、戦略、人材、テクノロジー、社会的影響の各分野において、リーダーに、既に実施している、または実施を計画している行動（組み込まれたレジリエンスを示唆する行動）を挙げるよう求めました。
私たちは、早期の行動が重要であること、そしてレジリエンスとは、危機に対応し、そこから回復するために必要なことを実行するのと同じくらい、先を見据えて考えることに関わるものであることを学びました。
全体として、2020年以前に主要な行動を実施していた組織が、レジリエンスの分野でリーダーとして浮上しました。通常、これらの組織は、従業員のリスキリングや業務の再設計といった人材への取り組みに、既に投資していました。また、業務を多様化し、新たなビジネスモデルを推進するための技術的能力を開発していました。さらに、リモートワークに適応し、従業員の安全を守り、リーダーと従業員の間の信頼を維持していました。これらの組織は、多様性、公平性、包摂性を重視し、環境の改善と地域社会の強化に取り組んでいました。
これらのプロセスへの投資を積極的に計画していた企業にも一定のレジリエンスが見られましたが、先駆者ほどではありませんでした。近い将来もそれ以降も、そのような投資を計画していなかった回答者は、2020年の出来事に圧倒されてしまう可能性が最も高いことがわかりました。データの差異は特に顕著でした。組織のレジリエントな文化を育むことにおいて非常に良い成果を上げたと答えたCXOの80%超も、2020年の出来事を乗り切ることにおいて良い成果を上げていると答えました。一方、レジリエントな文化の構築において全く良い成果を上げていないと答えた人の中では、2020年の結果に満足していると答えたのは27%に過ぎませんでした。
残念ながら、2020年以前に行動を起こしていた組織は少数派でした。回答者の4分の1未満が、パンデミック以前に、困難を乗り切るための最も一般的な戦略的行動（現金準備の評価、サプライチェーンの強化、組織内のサイロの解消）に既に取り組んでいたと述べました。当然ながら、過去1年間の出来事によって、より多くの企業が行動を起こすようになりました。
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レジリエンスの5つの特徴
予測される混乱、つまりそれが徐々に進む変革であれ、突然のパンデミックであれ、それに備えて計画し投資する組織は、適応し、立ち直り、持ちこたえる上でより有利な立場にあります。デロイト・グローバルの調査では、機敏な戦略、適応力のある文化、そして先進的な技術の導入と効果的な活用を可能にし、促進する、レジリエントな組織の5つの属性が特定されました。予期せぬ課題から立ち直ることができる企業は、通常、次の特徴を持っています。
1. 備えがある
短期と長期の優先課題のバランスを成功裏に取っている組織のCXOの85%超が、2020年の出来事に適応するため非常に効果的に方向転換できたと感じていたのに対し、そのバランスを取れていない組織では、同様に感じていたのは半数未満でした。
2. 適応力がある
リーダーは、柔軟な従業員を持つことの重要性を認識しています。柔軟性・適応性は、組織の将来にとって最も重要であるとCXOが述べた人材の特性の中で、群を抜いて1位でした。
3. 協調的である
CXOは、組織内での協調の重要性を指摘し、それが意思決定を加速させ、リスクを軽減し、より多くのイノベーションにつながると述べました。サイロを解消し協調を高めることは、2020年以前と期間中にCXOが取った最も重要な戦略的行動の一つでした。
4. 信頼できる
成功している企業は、主要なステークホルダーとのコミュニケーションと透明性の向上、そして共感をもってリードすることに注力しています。
5. 責任感がある
すべてのステークホルダーのニーズのバランスを非常にうまく取れていると答えた、調査対象のCXOの87%は、自社の組織が混乱した出来事に対して迅速に適応し方向転換できると感じていました。これは、そのバランスを達成できていないCXOの割合を、ほぼ50%上回っています。
これらの5つの属性は、自然に生まれるものではありません。育成と維持には、意欲、努力、投資、そして行動が必要です。
リーダーは、逆境に試されるまで、自社の組織が真にレジリエントであるかどうかを確信することはできません。昨年は、ほとんどの組織にとって、これまでに受けた中で最も厳しく最も重要な試練となり、一部のCXOにとっては、自社の組織が思っていた以上にレジリエントであることが確認されました。こうした組織的なレジリエンスの属性を意識的に自社の考え方や文化に組み込んできた組織は、混乱を乗り越える上でより有利な立場にありました。パンデミック後の「より良い新常態（better normal）」を追求する上で、他の組織が見習うべき生きた手本となるのです。
