環境上の脅威は世界の最も深刻なリスクの上位に挙げられており、異常気象も最も差し迫ったものの一つとされている。
アフリカの指導者、気候の専門家、そして世界のパートナーが現在、エチオピアのアディスアベバに集まり、第2回アフリカ気候サミットが開催されている。
アフリカには、女性や脆弱なコミュニティを気候ソリューションの中心に据える実践的な取り組みを紹介する機会がある。
アフリカの指導者、気候の専門家、そして世界のパートナーがエチオピアのアディスアベバに集まり、第2回アフリカ気候サミット（ACS2）が開催される中、世界の国際社会が切実に必要としている機会がある。それは、包摂的なガバナンスが適応の成果をどのように変えうるかを示すことだ。
国際的な気候交渉は、技術的な細部をめぐって行き詰まることがあまりにも多い。その代わりにアフリカは、女性や脆弱なコミュニティを気候ソリューションの中核に据える実践的な取り組みを示すことができる。そうした取り組みは、すべての人にとってより良い成果をもたらすことが証拠によって示されている。
今回のサミットは、世界経済フォーラムの「グローバルリスク報告書2025」 に続くものである。同報告書は、環境上の脅威が世界の長期的なリスクの上位に挙げられ、今後10年で最も差し迫ったリスクとして異常気象が挙げられていると警告している。したがって、気候変動への適応の必要性は否定しようがない。
同時に、ジェンダー平等を推進することで、世界のGDPに12兆ドルを追加できる可能性があると試算されており、2025年に至る10年間において、女性を男性と対等なパートナーにすることが社会と経済の双方に利益をもたらしうることが示されている。
これら二つの知見を合わせると、そのメッセージは明確である。包摂的な気候ガバナンスは道徳的な要請であるだけでなく、経済的な要請でもあり、そこでは女性が重要な役割を果たしうる。
健康上の危機は女性のリーダーシップを必要としている
気候変動は、すでに保健システムを複数の形で不安定化させている。気温の上昇は熱関連の疾病を増加させ、マラリアを媒介する蚊などの病原媒介生物の生息域を拡大させる。干ばつや洪水は食料システムを混乱させ、水供給を汚染する。異常気象は保健インフラを破壊する。
科学者らは、女性がこうした各経路を通じて、より高いリスクに直面することを明らかにしている。妊婦は熱ストレスに対してより脆弱であり、危機の際には、女性と少女が食料と水を確保する責任を担うことが多い。
さらに、女性が頼りにしている保健サービス（母体ケア、リプロダクティブヘルス・サービス、一次医療など）は、災害が発生した際に真っ先に機能不全に陥ることが多い。これは2019年のサイクロン「イダイ」と「ケネス」の際に、モザンビーク、ジンバブエ、マラウイで目撃されたとおりである。
こうした格差は、意思決定プロセスからの女性の体系的な排除を反映している。適応計画に女性が含まれない場合、重要な保健ニーズが見過ごされ、インフラは地域の実情を考慮せず、資源は、コミュニティが実際に直面している脆弱性に対処できない解決策に振り向けられてしまう。
気候変動対策における包摂的アプローチの根拠
研究により、ジェンダーに配慮した包摂的なガバナンスは、より良い成果をもたらすことが一貫して示されている。世界経済フォーラムの分析では、プロジェクトの設計と実施の全体にジェンダーの視点を組み込んだ場合、より持続可能で、コミュニティの実際のニーズにより適合した成果が得られることが強調されている。
アフリカ各地の事例もこれを裏付けている。タンザニアでは、Tuungane（トゥウンガネ）地域保全プログラムにおいて、その名称はスワヒリ語で「共に」を意味する言葉に由来しているが、女性主導の資源管理によって、有害な農業慣行が40％減少し、作物の収穫量が35％増加したことが記録されている。
一方、アフリカ適応学習プログラム（ALP）は、女性主導の適応事業に投資された1ドルごとに、4年間の期間で4.20ドルの経済的リターンがあったことを明らかにした。従来型のプログラムでは2.80ドルであった。
包摂的なプロセスは、緊急時の意思決定を遅らせたり、手続きが煩雑になりすぎたりする可能性があるとの批判もあるかもしれない。こうした懸念にはある程度の検討が必要であるが、証拠はそれとは異なることを示唆している。
計画プロセスにコミュニティが関与すると、解決策に対してより大きな信頼と賛同が得られるため、実施が加速し、長期的には抵抗や対立が減少する。
アフリカの気候サミットは、異なる形でリードする機会である
ACS2が単なる言葉だけに終わらないためには、指導者たちは包摂的な適応を実現する説明責任の枠組みに責任を持って取り組まなければならない。世界の新たな基準を打ち立てるために、三つの対策が考えられる。
第一に、保健への資金拠出に真剣に取り組むこと：気候ショックがもたらす深刻な影響をすでに十分認識しているにもかかわらず、なぜ我々は適応資金において保健を副次的な問題として扱い続けるのか。特定の優先分野に資金を割り当てれば、資金が何とか行き渡ることを期待するよりも効果的であることを我々は知っている。アフリカ交渉官専門家支援グループは、一貫して主張してきたとおり、適応資金の一定割合を保健に充てなければならない。ACS2の指導者たちが信頼性を求めるのであれば、エネルギーや農業に対して行っているのと同様に、その約束を報告と説明責任を伴う形で文書にしなければならない。
第二に、代表性には実質的な意味を持たせること：他の場所で既に決定が下された後に、女性を会議室の後方で黙って座らせることでは不十分である。また、政策対話に女性を意図的に含めることで、より現実に根差した政策が生まれることも我々は知っている。実質的な代表性とは、会議室に出席している女性が政策を形作る影響力と権限を持つことを意味する。ACS2が包摂的な適応に真剣に取り組むのであれば、指導者はこの原則をガバナンスの枠組みに確実に組み込み、女性とコミュニティのリーダーが任意の付け足しではなく、中核的な意思決定者となるようにすべきである。
第三に、実際に働いている人々に資金を提供すること：気候資金の多くは依然として、干ばつや洪水を経験したことのない国際的な仲介機関を通じて配分されている。最前線にいるコミュニティは、レジリエンスに何が必要かを正確に把握しているが、行動するための資金をほとんど受け取れていない。ジェンダーに配慮した指標を用いて、資金をコミュニティ基盤の組織に直接振り向けることは、公平であり、より効果的でもある。気候投資基金は、資金、専門知識、研修が与えられれば、地域のプロジェクトがレジリエンスを実現できることを示してきた。証拠はすでに目の前にある。私たちが信じているとおりに資金を投じるべき時が来ている。
世界はACS2で何が起こるかを注視している。言葉は正しくても、実行が伴わない別のサミットになる可能性もある。あるいは、包摂性が単なる理想ではないことを示すことで、アフリカがリーダーシップを主張する転機となる可能性もある。我々は行動する機会を確実につかまなければならない。
