科学者たちは、国際合意された気温目標、すなわち2°C（3.6°F）を大幅に下回り、さらに1.5°C（2.7°F）まで抑える努力を続けながら、世界が排出できる二酸化炭素の量を長い時間をかけて算定してきた。この量が「カーボンバジェット」である。
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の新たな報告書は、カーボンバジェットに関する最新の文献を取りまとめている。要するに、今後10年のうちに使い切る見通しだ。
気温上昇を1.5°Cに抑えるには、残りのカーボンバジェットはどれくらいか。
気温上昇を1.5°Cに抑える可能性が中程度となるには、世界が排出できる二酸化炭素は770ギガトン（GtCO2）である。可能性が高い場合（67％）、残るバジェットは570 GtCO2に減る。
各国が現在の無条件の排出削減公約を履行したとしても、超過する見通しだ。気温上昇を2030年までに1.5°に抑える可能性が高い場合の残りのカーボンバジェットを、すべて使い切ることになる。
二酸化炭素排出量を現在の水準に保つという、過度に楽観的なシナリオでさえ、（気温上昇を1.5°Cに抑える可能性が高い場合）2030年にはバジェットを使い切る。このことは、最悪の気候影響を避ける可能性を高めるため、2030年より前に世界の排出量をピークに達させる必要性を明確に示している。
長期的に気温上昇を1.5°Cに抑える可能性を高めるには、世界は今後25年以内に排出量を実質ゼロにする必要がある。
2°Cの場合はどうだろうか。
気温上昇を2°Cに抑える場合、残りのバジェットは大幅に多く、50％の可能性で1,690 GtCO2、67％の可能性で1,320 GtCO2となる。
二酸化炭素排出量を現在の水準に保つという過度に楽観的なシナリオでは、このバジェットは2049年までに使い切られる（気温上昇を2°Cに抑える可能性が高い場合）。
1.5°C達成において、炭素除去はどのような役割を果たすのか。
報告書はまた、カーボンバジェットを超過した場合、1.5°Cの目標達成には炭素除去が必要になると指摘している。これは、大気中から炭素を取り出して貯留するプロセスである。IPCC報告書で用いられたモデルのほぼすべてが、何らかの形で炭素除去に依存している。
炭素を除去する方法には、次のようなものがある。バイオエネルギーと炭素回収・貯留（BECCS）、植林、直接空気回収・貯留（DACS）などである。重要なのは、気温上昇が1.5˚Cを超えた後に低下するモデルでは、炭素除去への依存度がはるかに高いことだ。
気候モデルが想定する規模で炭素除去を展開した実績はない。さまざまな炭素除去手法に伴うリスクと不確実性を踏まえると、規模拡大は安全かつ慎重な方法で進める必要がある。導入の速度と規模が限られれば、とりわけ1.5˚Cを超過する経路において、この戦略を1.5度目標の達成にどの程度頼れるのか、多くの疑問が残る。
残りのカーボンバジェットがIPCC第5次評価報告書の推計より大きいのはなぜか。
2014年に第5次評価報告書が発表されて以降、多くの研究が蓄積され、その結果、IPCCの1.5°Cに関する報告書ではカーボンバジェットがより大きくなっている。より新しい推計では、過去の温暖化と累積排出量に関する近年の観測値と、IPCC第5次評価報告書の地球システムモデリングで用いられた値との差が調整されている。（一方で、さまざまな偏りを補正して比較すれば、そのような不一致はないと指摘する研究者もいる。）
より新しい研究では、過去の排出量と温暖化に関する最新の観測を取り入れようとしている。これらの推計では、現在までの温暖化と1.5°Cとの差を調べ、それに基づいて今後どれだけ排出できるかを算出している。
古いモデリング結果との差は比較的小さいものの、1.5°Cに関連するバジェットが非常に小さいため、算出されるバジェットには大きな差が生じることがある。そのため、1.5°Cに関連するバジェットは、前提条件や不確実性の違いに特に敏感である。
バジェットの算定に関する主な相違点と不確実性は何か。
科学者による残りのカーボンバジェットの推計にはばらつきがある。主な相違点として、使用するモデルの選択、方法論上の選択、過去の排出量とこれまでに生じた温暖化に関する前提、気温目標の超過幅などが挙げられる。また、二酸化炭素のみを対象とするカーボンバジェットもあれば、すべての温室効果ガスとエアロゾルを含むものもある。二酸化炭素以外のガスを考慮しないバジェットは、カーボンバジェットを過大評価する。
残りのカーボンバジェットの算定には、炭素排出に対する地球の気候応答、二酸化炭素以外の排出、気候フィードバックなど、多くの不確実性がある。実際、IPCCによると、気候バジェットの不確実性は±400 GtCO2、過去の温暖化水準に関する不確実性は±250 GtCO2の幅をもたらす。その結果、二酸化炭素排出量を実質ゼロまで削減する時期は±15～20年変わりうる。
重要な不確実性の一つは、気候フィードバックに関するもので、温暖化をさらに進める影響が連鎖することを指す。例えば、残りのバジェットを2100年までに使うとした場合、湿地や融解する永久凍土からメタンが放出される可能性があるため、バジェットは約100 GtCO2少なくなる。
カーボンバジェットの範囲内にとどまる
私たちはすでにカーボンバジェットの大部分を使っており、近年はそのペースが危険なほど速まっている。報告書から明らかなのは、排出が抑制されずに続けば、各国が現在の気候変動対策への公約を完全に実施したとしても、気温上昇を1.5°Cに抑える可能性が高い場合、わずか10年ほどでバジェットを使い切るということだ。そうなれば、世界はさらされることになる。熱波の深刻化、海面上昇、極端な降雨など、気候変動による影響がさらに強まる。最悪の気候影響を避けるには、炭素集約的なペースで排出を続けることはもはやできないと、IPCCは明確に示している。その代わりに、排出の軌道を速やかに転換しなければならない。
