英国気象庁によると、地球の気温上昇の結果、英国で40°Cを超える日が発生する可能性は10倍になっている。
英国はこうした地中海沿岸並みの気温に備えられていない。鉄道線路の耐久試験は27°Cで行われ、それを超えると線路がゆがみやすくなる。
熱波は世界各地の健康や経済にも影響を及ぼしている。
今日発生する熱波はすべて、人為的な気候変動によって、発生しやすく、より激しくなっている。英国気象庁の初期推計によると、地球温暖化の結果、英国で40°Cを超える日が発生する可能性は、10倍になった。
しかし、これも大幅な過小評価かもしれない。これまでにも、モデルは極端な高温現象の発生頻度の増加を過小評価してきたからだ。そして、気候変動によって、過去の最高気温記録を更新する可能性は、他のどの極端な気象現象よりも高まっている。
気候変動がなかったとしても、2022年7月には数日間の暑さがあっただろう。しかし気候変動により、その数日間は数度高温となり、イングランドで初めて40°Cに達する可能性が生じた。
英国の「ベイクオフ」は、なかなか厳しい展開に
この熱波は、低気圧が北大西洋上に発生し、熱気を北へ送り出すパチンコのような作用をもたらしたことで引き起こされた。高温で乾燥したサハラの空気が北上したのだ。蒸発する水分がほとんどなく、太陽光を遮る雲もなかったため、地表は焼けつくように熱せられた。
こうした証拠が増えつつあることから、欧州では高温をもたらすこれらの気圧配置が、より頻繁に発生するようになっていると考えられる。しかし、発生頻度が変わらなかったとしても、空気そのものは確実に高温化している。
地球温暖化が進むと、世界中で気温が上がるが、その速度は一様ではない。陸地は海洋より速く熱せられ、とりわけ乾燥した地域、たとえばサハラ砂漠ではその傾向が強い。すでに経験した約1.2°Cの地球温暖化により、英国の平均的な熱波の日の気温は少なくとも2°C上昇し、夜間の気温はさらに上昇している。
英国はこうした地中海沿岸並みの気温に備えられていない。建物の断熱性能は低く、エアコンもない。多くのインフラは対応できない。鉄道線路は、耐久試験が27°Cまでの鋼鉄でできており、それを超えると線路がゆがみやすくなる。
極端な暑さは命を奪う。欧州で2003年、西ロシアで2010年に発生した熱波では、それぞれ約7万人、5万5,000人が死亡した。いずれも、歴史上最も死者の多い気象災害の一つだ。
極端な高温は、高齢者、慢性疾患のある人、都市部に暮らす人、ペットにとって特に危険だ。心臓や肺に大きな負担がかかることが一因で、特に夜も暖かいと体を休める機会がほとんどない。また、高温でよどんだ空気には、オゾンなどの有害な汚染物質が滞留する。とりわけ都市部ではその影響が大きい。
7月中旬に始まった熱波により、スペインとポルトガルではすでに約2,000人の超過死亡が報告されている。この地域にも、サハラから熱気が流れ込んだ。熱波で亡くなる人が1人いるごとに、さらに数人が入院治療を必要とする熱中症などの疾患にかかる。
増加する熱波
気候変動への人間活動の寄与を特定する研究者からなる国際チームが、近年の熱波について複数の調査を実施した。2022年3月から5月にかけてインドとパキスタンを襲った熱波は、小麦の収穫の大部分を壊滅させ、ウクライナ紛争と相まって世界的な食料価格の上昇の一因となっている。この熱波が発生する可能性は、気候変動によって30倍になった。カナダで2021年6月に起きた極端な暑さと、シベリアで2020年前半に記録された高温は、どちらも気候変動がなければほぼ起こり得なかった。
最近の熱波は比較的短期間だったが、西欧の広い地域に及び、非常に激しかった。この現象は、通常なら広範囲では平均化されて目立たなくなる自然の気候変動と比べて際立っているため、気候変動によって発生の可能性が大幅に高まったと確信している。
まだ推計は出ていないものの、熱波による交通の混乱や仕事の停滞が欧州経済に大きな損失をもたらしたことは分かっている。前例のない水需要が、すでに枯渇しかけていた水供給システムに大きな負担をかけた。極端な高温と乾燥が重なり、山火事が急速に広がる異例の条件が生まれた。
これによって、植生に蓄えられていた炭素が放出され、地球温暖化がさらに進んだ。発生した煙も有毒だ。昼夜の気温が数度高かったため、気候変動の影響は これらすべての面で社会に大きな代償をもたらした。
過去の気温記録をどれほど大幅に更新したかは、温室効果ガス排出の速度と直接結びついている。二酸化炭素（CO₂）が大気中に放出される速度が速いほど地球温暖化も速く進み、新記録がより頻繁に更新される。
こうした危機が進行するなか、保守党党首および英国首相の座をめぐるボリス・ジョンソンの後任争いでは、気候変動はほとんど取り上げられず、かつて候補者だった人々の中には、撤回すると公約した人さえいた。英国が2050年までにネットゼロを達成するという公約を撤回するとしたのだ。
熱波がさらに高温化し、死者を増やすのを防ぐには、長寿命の温室効果ガス、たとえばCO₂の排出を緊急にゼロまで削減する必要がある。こうした排出を減らすことと正反対の動きだ。経済学者は、気象記録が毎年更新されるのを耐え忍ぶより、気候変動対策を講じる方がはるかに低コストだとして、広く支持している。
