気候変動に対する世界の態度に関する調査によると、インドの人々は気候科学を最も信頼している。
地域別に見ると、北米の成人のほぼ5分の1が、気候科学をほとんど、あるいはまったく信頼していないと答えた。
新たな調査によると、南アジアの人々は気候科学を最も信頼している。
30か国で1万人以上を対象に質問が行われた。SAPとQualtricsによる調査で、「環境について科学者が述べることをどの程度信頼しますか？」と尋ねた。
世界の回答者の半数以上が気候科学を信頼している中、インドの回答者が最も信頼していた。86%が科学者を「大いに」または「かなり」信頼していると答え、次いでバングラデシュ（78%）、パキスタン（70%）が続いた。
中国とトルコ（いずれも69%）が上位5位に入る。
一方、反対側の端では、ロシアの回答者のうち気候科学者を「大いに」または「かなり」信頼していると答えたのはわずか23%だった。日本（25%）、ウクライナ（33%）、米国（45%）、フランス（47%）が、最も懐疑的な国々の顔ぶれを完成させている。
地域別に見ると、北米の成人のほぼ5分の1が、気候科学をわずかに（12%）あるいはまったく（6%）信頼していないと答えた。これに対し、南アジアでは、わずかに信頼していない（4%）、まったく信頼していない（2%）という結果だった。
CO2排出と気候変動の関連については圧倒的な証拠があり、それが世界の海洋や気象パターンに甚大な影響を与えている。
新たな研究によると、2019年の海洋は1981年から2010年の平均を0.075度摂氏上回っており、観測史上最も高い水準だった。
態度の変化
昨年と比べると、2020年には一部の地域で気候科学への信頼がわずかに低下している。
東アジア・太平洋地域では、科学者を「かなり」または「大いに」信頼する人の割合の低下が最も大きく、2019年の59%から2020年には50%となった。
回答者には、地球温暖化が存在するとみているか、またその原因は何だと考えるかについても意見を尋ねた。
全体では、3分の2以上の人々が、地球温暖化は主に人間の活動によって引き起こされていると同意した。その大多数（78%）はラテンアメリカ・カリブ海地域の人々で、この見解を示している。
この見解を共有する人は、北米（59%）と東アジア・太平洋地域（54%）では60%を下回った。後者の地域では、地球環境の自然の変動によって地球温暖化が主に引き起こされると考える人の割合が最も高く、10人中ほぼ4人に上った。
北米では、3分の1の人々（32%）が地球温暖化は自然の要因によるものだと考えている一方、9%は地球温暖化は存在しないと答えた。これに対し、サブサハラ・アフリカでは3%にすぎず、同地域では人間の活動が原因だと考える人の割合が2番目に高かった。
行動を起こす
気候変動は、2020年世界経済フォーラム年次総会の主要テーマの一つである。
ダボス会議に先立ち、フォーラムはボストン コンサルティング グループとともに、災害を回避するために企業、政府、個人が取るべき明確な措置を、報告書「ネットゼロ・チャレンジ：決定的な気候行動への早送り」で示した。
フォーラムの創設者兼執行会長であるクラウス・シュワブは、すべての出席者に書簡を送り、「温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標を設定するよう呼びかけた（2050年までまたはそれより早く）。
このイベントは、産業界と政府のトップが学者や気候活動家とともに集まり、気候危機に対する解決策を探る機会となる。
イングランド銀行総裁のマーク・カーニーは、気候行動と金融に関する国連特使に任命されており、「グリーン成長の方程式を解く」のセッションで講演する予定である。一方、気候活動家のグレタ・トゥーンベリは、「気候黙示録を回避する」のセッションで講演する予定である。
