人権の未来や、今後数年間にこれが重要視されるか、それとも軽視されるかを考えるとき、気候変動、ナショナリズム、不平等、権威主義の台頭など、多くの潜在的な課題が頭に浮かびます。究極的には、これらの脅威の多くは複雑な形で互いに結びついています。例えば、不平等はナショナリズムを助長し、気候変動は不平等を拡大させる可能性があります。しかし、これらはさらに深い問いへの答えにも依存しています。それは「他者の人権は、私たちにとって一般的にどれほど重要か」という問いです。
人権の進展を最も妨げる可能性が高いのは、世界中の人々が、人権擁護者が私たちに信じさせようとしているほどには人権を重要視していないことです。人権と、人々が大切にしている他のもの（物質的な豊かさ、安全、子どもの機会や達成）との間で取捨選択を迫られるとき、人々が他者の権利を実現するための犠牲を払うことに消極的であることを示す例は数多くあります。
三つの明白な例を挙げましょう。第一に、不平等です。最も人権が尊重されている社会においてさえ、社会の主要な層が、高い税率を通じて所得を再分配することに消極的であることがしばしばあります。多くの貧しい人々にとって、質の高い教育と医療への確実なアクセスほど大きな違いをもたらすものはありません。しかし米国と英国では、その両方への公的資金が絶えず削減されています。民間部門のみの解決策に依存すると深刻な不平等が生じることは分かっていますが、あらゆる人に可能な限り最高水準の医療と教育を提供するために、より多くの費用を負担しようとしない人があまりにも多いのです。
あるいは難民の扱いを例に挙げましょう。多くの学者が指摘してきたように、国家政府の保護を受けられないとき、私たちはこれほど孤独で、人権をこれほど必要とすることはありません。難民となったとき、私たちに残されているのは「人間性」だけなのです。
しかし、このことが裕福な人々の間で深刻な懸念を引き起こすどころか、むしろ欧州における移民をめぐる一種のモラル・パニックを煽り、右派政治家の台頭につながったようです。ドイツのアンゲラ・メルケル首相が、シリアからの100万人の難民にドイツの国境を開放するという勇気ある決断を下したことは、彼女の政治的立場を弱める結果となり、ドイツの政治に極右政党や運動が入り込むことを許しました。イスラム教を加えて考えると、宗教的信念を持つ権利の重要性にかかわらず、状況はさらに人権に配慮しないものになります。
最後に拷問です。誰も拷問されるべきではないという主張ほど、人権へのコミットメントの象徴となるものはないように思えます。しかし、拷問に対する態度に関する世論調査を見ると、国家安全保障上の脅威に対処するための拷問への広範な支持があることが分かります。多くの場所で死刑制度に関わる事例においても、この懲罰的な論理が見て取れます。そこでは、死刑に抵抗する唯一の理由として、ある程度支持を得ているのは、無実の人を処刑してしまうことへの恐れであり、生命に対する基本的な人権ではありません。
実際、そのような態度は、繰り返し見られるものです。情報公開の自由から報道の自由、言論の自由から監視からの自由まで、市民的自由に関する幅広い問題にわたって見られます。重大な脅威に直面すると、人々は自らの安全を守るために、他者の自由、そして最終的には自分自身の自由をもかなりの程度犠牲にすることになるのです。
「私たちの仕事、私たちの土地」
私が常に驚いてきたのは、世界人権宣言第29条に十分な注意が払われていないことです。同条は、私たちの権利ではなく、共同体に対する義務について述べています。第2項には次のように記されています。
すべての人は、他人の権利及び自由に対する正当な承認及び尊重を確保し、且つ、民主的社会における道徳、公の秩序及び一般の福祉の正当な要求を満たすための目的のみのために法律によつて定める制限に服する。
権威主義国家は、公の道徳を理由に権利を抑圧したり、異論を押さえつけたり、財産権を排除（または組み込む）したりするために、この条文を容易に利用することができます。しかし、民主主義国家はそのように振る舞うべきものではありません。ただし、民主主義国家は、市民のいずれかの連合体の要求に応えなければなりません。市民の中の主要な層からの支持を十分に失えば、政府は権力を失うか、民主主義国家そのものが転覆される脅威にさらされる可能性があります。
多くの西側諸国は、主に1948年以来、豊かな民主主義国家が優勢であったため、長らく第29条を軽視してきました。しかし、今やそれらの国々は圧力にさらされており、民主主義国家が市民との間で結んできた基本的な社会契約が、突然問われています。不平等、気候変動、そしてAIや機械による手作業の代替といった新たな脅威によって、古い社会契約が自らの利益にもはや適合しないと懸念する人々が声を上げています。彼らは「これらは私たちの仕事だ」「これは私たちの土地だ」「私たちの共同体には特定の共有価値観がある」「私たちのような人々こそが真の市民だ」と主張しています。こうした感情は、ドナルド・トランプ大統領の時代やブレグジットの際に広く響き渡りましたが、人権と真っ向から対立するものです。
国家は人権をあまり好みません。人権は国家にとって煩わしいものか、あるいは恥ずかしいものでしかありません。人権の存続と繁栄には、市民や国民、民衆が、これらの権利は重要であると主張し、政府に対してそれらを遵守するよう求めることが必要です。そして、同じ論理によって、人々はそれらを沈めてしまうこともできるのです。最終的には、私たちこそが、この問題をはらんだ言葉をどのように定義するにせよ、人権の失敗と成功を分ける存在です。直面する外的・内的な脅威がどのようなものであれ、そうなのです。
