世俗的な国は宗教的な国より豊かな傾向にあることは、何十年も前から知られている。その理由を探るには、認知面と社会面の複雑に絡み合った要因を解きほぐさなければならず、容易な課題ではない。そこで私たちの小さな研究チームは、もっと率直な問いを立てることにした。先に現れたのは、世俗化という鶏か、それとも経済という卵か。
私たちの『Scientific Advances』に掲載された最近の論文は、20世紀には経済発展より先に世俗化が起こり、その逆ではなかったことを示している。世俗化が国を豊かにする証明にはならないものの、逆の因果関係は退けられる。時間の矢は一方向を指すため、過去の人々の意見が経済状況の影響を受けるとは考えられない。
世界規模のギャラップ調査からは、世俗化と経済発展の関係が明確に見えてくる。世界で最も貧しい国々は、最も宗教的でもある。しかし、現代的な調査が始まる前から、20世紀初頭の蒸気機関時代の学者たちは、工業化社会は農耕社会より宗教性が低い傾向にあると気づいていた。ただし、その解釈をめぐっては意見が分かれていた。
20世紀初頭のフランスの社会学者、エミール・デュルケームは、経済発展が先に起きたと考えていた。彼は、宗教が教育や福祉など、社会の実務的な機能を担っていると捉えた。しかし、豊かな社会がこうした機能を自ら担うようになると、宗教は周縁へと追いやられた。一方、数十年後、ドイツの社会学者マックス・ウェーバーは、宗教の変化が先に起きたと論じた。彼は「プロテスタントの労働倫理」によって宗教改革が生産性と経済の改善を一気に促したと記した。
どちらか一方しか正しくありえない。何十年もの間、経済学者や政治学者は、最新のコンピューターと高度な統計手法を駆使し、デュルケームとウェーバーのどちらが正しいのかを探ってきた。いくつかの研究では世俗化が先だったとされ、別の研究では経済発展が先だったとされ、さらに別の研究では両者は同時に起きたとされている。
歴史をさらに深く掘り下げる
私たちが解決に至れなかった大きな要因の一つは、歴史的な視野の浅さにあったと、同僚たちと私は考えている。「世俗化」のような複雑な概念を測るには、包括的な調査が必要だ。しかし、世界の大半でそれが可能になったのは、1990年以降のわずか数十年にすぎない。それでも今回、初めて、調査の視野をさらに過去へ広げ、20世紀の100年間全体を対象にする方法を見いだした。
時間を見通すこの潜望鏡は、人類学、政治学、神経科学の知見を組み合わせることで姿を現す。人々の信念や意見は、人生の最初の数十年間に形づくられ、固まっていく。
そのため、人生に浮き沈みがあっても、人の宗教的信念には形成期の経験が常に反映される。人々は幼少期の社会がどれほど世俗的だったかを、気づかぬうちに化石のように現代まで持ち続ける。だから、1950年代の世界がどれほど宗教的だったかを知りたければ、1950年代に成人した人々がどれほど宗教的かを見ればよい。
私たちは、欧州価値観調査と世界価値観調査の回答を集約して、この分析を行った。これらの調査は1990年以降、世界各地の人々に宗教性について尋ねている。20世紀の異なる年代に成人した人々のデータをまとめることで、新たな世俗化の年表を作成できた。
これを100年分の経済データと比較した。下の図は少なくとも英国、ナイジェリア、チリ、フィリピンでは、赤い世俗化の線が青い経済発展の線を先導していることを示す。統計分析によれば、この傾向は測定した109か国すべてに当てはまる。
個人の権利が国々の違いを生む
結論は明白だ。世俗化は経済発展の後ではなく、前に起きる。つまり、デュルケームの機能主義モデルは退けられるが、ウェーバーの勝利を宣言することはできない。人間社会では、原因や結果、動的に生じる現象が複雑に絡み合っている。この領域のあらゆる事象に単一の原因を求めるのは、見込みのない試みだ。そこで私たちは、ほかにもっと説得力のある説明がないかを確かめた。
たとえば、個人の権利を尊重することは、人道主義革命の道徳的な勝利であり、社会が経済的繁栄に到達するために必要な「後押し」となる可能性がある。個人の権利を尊重するには、同性愛、中絶、離婚への寛容さが必要だ。私たちは、世俗的な社会がこうした個人の権利をより尊重するようになって初めて、繁栄に至ることを示した。
世界のさまざまな地域を詳しく見ると、宗教的な豊かな国もあれば、世俗的な貧しい国もある。米国や欧州のカトリック諸国は経済的に繁栄した一方で、宗教はいまも重要な位置を占める。対照的に、旧共産圏の東欧諸国は世界で最も世俗的な国々に数えられるが、経済実績は中程度にとどまる。豊かな国と貧しい国を分けるのは、個人の権利を尊重する姿勢だとわかった。一部の国では、法律が人々の意見に追いつくのに時間がかかることもある。
とはいえ、宗教の役割を無視すべきではない。宗教の影響力が弱まると個人の権利が花開く理由は理解しやすい。それでも、宗教的な世界で個人の権利が共存できないわけではない。宗教機関が保守的な力としての側面を弱め、現代の文化的価値観を受け入れられれば、将来の経済的に繁栄した社会に道徳的な指針を示せるだろう。
