一部の都市では、犯罪に対処するための斬新な方法を試みていますが、新しい研究によると、より古典的な方法が英国、オランダ、南アフリカで依然として効果を上げていることがわかりました。
研究者によると、市民は被害者を助けるため、また公共の場で喧嘩を始める人々を制止するために割って入っています。研究者らは、ランカスター、アムステルダム、ケープタウンの都心部の地域で撮影された数時間分の防犯カメラ映像を分析しました。
91%のケースでは、少なくとも1人の傍観者が介入しており、攻撃的な口論や暴行を止めるために、加害者を遮ったり引き離したり、落ち着くよう身振りで示したり、被害者を慰めたりしていました。
心理学者で本研究の筆頭著者であるリチャード・フィルポット博士は、この研究チームの調査結果により、緊急時には傍観者は何もしないという従来の通念が覆されたと述べています。
「傍観者が私たちの考えよりもはるかに積極的に行動しているという事実は、暴力の潜在的な被害者にとっても、社会全体にとっても前向きで安心できる話です。傍観者が介入しようとする意思を基盤とした犯罪防止の取り組みを進めていく必要があります。」
「傍観者効果」
本研究では、口論や暴行の映像219件を分析しましたが、「「傍観者効果」理論」— 周囲に他の人がいると、人は助けに入りにくくなるとする理論 — とは反対に、周囲に傍観者が多いほど、被害者が助けられる可能性が実際に高くなることがわかりました。
介入率は3都市すべてで同程度でしたが、ケープタウンの都心部は他の2都市より安全性が低いと認識されていました。
研究者らは次のように結論づけています。「私たちは、心理学が『援助の欠如』という見方から離れ、介入が成功するか失敗するかを左右する要因についての新たな理解へと論調を転換すべき時が来ていると考えます。」
世界の状況
特定の犯罪の定義の違い、報告の水準、その他の社会的・経済的要因により、世界の暴力犯罪の水準を正確に把握することは困難です。このため、殺人率は暴力の長期的な傾向を示す最も信頼性の高い指標の一つと見なされることが多くあります。
人口10万人当たりの被害者数で測定した世界の殺人率は、国連の最新の「殺人に関する世界調査」によると、1992年の7.2から2017年には6.1へと低下しました。これは一部には、人口増加が、これらの犯罪の報告件数の増加を上回るペースで進んだことによるものです。
地域による差も大きく、2017年の米州の殺人率（17.2）は、1990年に信頼できる記録が開始されて以来、同地域で記録された最も高い数値でした。アジア、欧州、オセアニアの殺人率は世界平均を下回りました。
解決策の模索
被害者を助けるために人々が進んで介入する意思があるというニュースを歓迎する人は多いでしょうが、政府や当局は、この問題に取り組み、犯罪の発生そのものを防ぐための具体的な方策を見出すよう圧力を受けています。
警察権限の強化、被害者支援のための資金拠出、若者を犯罪から遠ざけるための戦略など、以下のような措置が英国政府によって発表されています。
世界保健機関は、健全な家庭環境の構築、学校・職場・地域社会における問題の解決、所得格差への対処など、社会の多くの分野において、複数のレベルでこの問題に取り組む必要があると指摘しています。
さらに、暴力犯罪を全く別の角度から捉えるべきだとする意見もあります。慈善団体Cure Violence（キュア・バイオレンス）は、通常は疾病の制御に用いられる手法を使って暴力の拡散を食い止めようとしています。同団体のモデルは、ニューヨークやシカゴから、ホンジュラスのサン・ペドロ・スーラ、ケープタウンに至るまで、世界各地の都市で採用されています。
