日本語には、価値あるものが無駄にされたときに感じる惜しむ気持ちを表す言葉があります。それが「もったいない」です。英語では「価値あるものを無駄にしない」や「なんてもったいない」と訳すことができ、この島国の環境意識を象徴する言葉になっています。
仏教の倹約の精神と、自らの行いを慎む心に根ざした「もったいない」は、戦後の物資が乏しい時代に広く知られるようになり、現在では祖父母から孫へと受け継がれています。
しかし、この言葉は日本の土着信仰である神道とも結びついています。神道では、自然や人の手によるものにさえ「神」や霊が宿るとされ、ものには本来の価値があり、粗末に捨ててはならないと考えられてきました。
「もったいない」の精神は、日本の片付けの第一人者である近藤麻理恵氏が衣類の一点一点に感謝を示してから、慈善団体のために山積みにする姿にも表れています。また、この精神は、日本が3R（リデュース、リユース、リサイクル）の分野で世界をリードしている理由も説明しています。
この言葉は、ケニアのノーベル平和賞受賞者ワンガリ・マータイ氏によっても使われました。マータイ氏はグリーンベルト運動を創設し、アフリカの人々にプラスチックごみの削減を呼びかけました。
ごみ問題への取り組み
日本の高度な廃棄物管理システムは、世界の他の国々にも学ぶべき点があります。発泡スチロールから錠剤の包装に至るまで、あらゆるものが分別され、リサイクルされています。
「循環型社会形成推進基本法」（基本リサイクル法）は、3Rと適正な廃棄物管理を推進するために2000年に施行されました。その結果、毎年10月が「3R推進月間」に指定されています。
現在、スーパーマーケットにはペットボトル減容機が設置されており、プラスチックを持ち込むと買い物に使えるポイントが得られる仕組みになっています。これにより、回収に伴う排出ガスの削減にも役立っています。回収されたPETレジンは、衣類やカーペットから、新しいペットボトルに至るまで、さまざまな製品の原料として再利用されています。
さらに、ごみの分別を助ける「辞書」機能を備えたアプリや、特定の日にどのごみを出すべきかを知らせるアラーム機能を持つアプリもあります。
日本がごみ問題に取り組む背景には、確かな理由があります。
1980年代から1990年代初頭のバブル経済の時期には、プラスチックの生産量が急速に伸び、それとともに国内のごみ問題も深刻化しました。環境省によると、1993年から2000年の間に生産されたプラスチックボトルの数は3倍に増え、36万トンを超えました。
現在、日本は一人当たりのプラスチック容器包装廃棄物の排出量において、米国に次いで世界第2位の多さです（国連環境計画（UNEP）による）。しかし、UNEPは昨年の報告書で、「非常に効果的な廃棄物管理システムと高い社会的意識により、［日本は］環境中への使い捨てプラスチックの流出が比較的少ない」と指摘しています。
日本で毎年排出される940万トンのプラスチック廃棄物のうち、政府によると、リサイクルされているのは25%にとどまり、57%は「エネルギー回収」のために焼却され、18%は埋め立てられるか焼却されています。
燃えるごみの問題
日本は国土が限られているため、埋め立て地を確保する余地が少なく、リサイクルできないごみは焼却されることが多くなっています。
回収方法は都道府県によって異なりますが、中野区では生ごみ、汚れたピザの箱、おむつ、防水性のゴム長靴などが焼却のために回収されており、その熱によって発電が行われています。
しかし、廃棄物を燃やすとダイオキシンを含む有害ガスが発生し、それが土壌や母乳さえも汚染していると報告されてきました。そのため、この20年間、日本は人々と環境を守るために、焼却時の排出量を減らす技術の改善に取り組んできました。
政府によると、1997年から2003年の間にダイオキシンの排出量は98%減少しました。
ゼロ・ウェイストに向けて
東京2020オリンピックを前に、世界の注目が日本に集まるなか、環境に配慮した取り組みを強化する動きは着実に進んでいます。
環境省によると、現在「環境配慮型」として認定されたエコタウンは26に上ります。さらに、ある村は「100%ゼロ・ウェイスト」を2020年までに達成することを目指し、「もったいない」の精神を一段と高めています。
上勝町では、坂野晃氏が「ゼロ・ウェイスト・アカデミー」を設立しました。村のごみの80%は焼却処分や埋め立てを免れていますが、坂野氏は世界経済フォーラムに対し、100%の達成に向けて製造業者がさらに努力する必要があると語りました。
「製品は、あらゆるものが再利用またはリサイクルされる循環型経済を前提に設計される必要があります。これらの取り組みは、企業や生産者に確実に広げていく必要があり、生産者は製品の耐用期間が終わった後の対応を検討しなければなりません。
「どのような障害があろうとも、100%の目標達成に向けて努力し続けることが重要です。今こそ世界のリーダーが循環型経済を実現する番です」と坂野氏は述べました。
