世界の温室効果ガス排出量の削減では、官民が先頭に立つ必要がある。
消費者もまた、環境に配慮したライフスタイルを選択することで役割を果たすことができる。
最近の調査により、世界中の人々が自らの炭素排出量を減らすために選んでいる主な環境配慮型の選択が明らかになった。
多くの人々が地球環境の緑化を望んでいる。しかし、まずはその方法について、より多くの人々が合意する必要がある。政府や企業がネットゼロ排出へのコミットメントを示す一方で、消費者は自らの足跡を覆い隠しているのが現状だ。最近実施した約5,600人を対象とする調査では、実に94%の人が、2021年に個人の炭素排出量を減らすため、少なくとも一つのライフスタイルを変えると回答した。
7か国の人々を対象に、今年どのような持続可能性関連の行動を変えるつもりがあるかを尋ねた。アメリカ人はエネルギー効率の高い住宅が鍵だと考えているようだ。中国人は電気自動車の購入を望んでいる。スペイン人とイタリア人は、地元で生産された持続可能な製品が効果を発揮すると考えている。そして、投資信託などの社会的責任投資を利用し始める予定があるとしたのは、世界全体でわずか3%にとどまった。
人為的な地球温暖化を、気候変動がもたらす深刻な影響を回避するために必要な2℃未満に抑えるには、世界全体でさらに大幅な行動が求められている。
この10年は極めて重要であり、迅速な行動が必要となる。大気中へ排出される温室効果ガスの量を早く抑制するほど、世界の「炭素予算」の消費は少なくなり、将来的にネットゼロを達成することも容易になる。
気温上昇を防ぐためには、2050年までに一人当たりの個人炭素排出量を世界全体で2トンまで減らす必要がある。
Simon Cooper
政府と企業が大きな役割を担うことが不可欠である。政府は行動変容を促す適切なインセンティブを設けることができ、企業は自らの排出量に責任を負わなければならない。
しかし、この大きな課題の解決には消費者も重要な役割を果たすことができる。世界の平均的な炭素排出量は約4トンで、アメリカ人は一人当たりその4倍を排出している。ある試算によれば、気温上昇を防ぐためには、2050年までに一人当たりの個人炭素排出量を世界全体で2トンまで減らす必要がある。
ライフスタイルの変革への取り組み
調査対象者の大多数は、ライフスタイルの変革に取り組む意欲を持っている。中国人の約98%が、2021年に排出量を減らすため少なくとも一つのライフスタイルを変えることを計画している。イタリア人とフランス人が96%で僅差の2位につけ、続いてスペインが95%、英国が94%、ドイツが92%となった。
最下位ではあるものの、アメリカ人の88%がより環境に配慮した生活を送る意向を持っている。高齢者層ではこの数字がわずかに低く、少なくとも83%だが、40歳未満では少なくとも93%に達している。
運転を減らし、リサイクルを増やす
調査で取り上げた12の項目のうち、世界で最も人気のあるライフスタイルの変化の一つは、製品のリサイクルや別目的での再利用である。イタリア、スペイン、英国、アメリカでは約20%が実践しているが、中国では10%、ドイツでは12%にとどまる。
消費者は運転を減らすことにも意欲的だが、少なくとも今年は、必ずしも公共交通機関の利用を増やすわけではない。アメリカとスペインでは14%、英国では12%、中国とドイツでは11%が運転を減らすと回答した一方、2021年に公共交通機関の利用を増やす予定のアメリカ人はわずか4%だった。
世界経済フォーラムは循環型経済に関して何に取り組んでいるのか？
調査対象の中国人のほぼ90%が、混雑を緩和するための追加料金を支払うことを厭わないと回答しており、アメリカ人は40%、英国人は39%、ドイツ人は27%にとどまる。
欧州の人々も、地元で生産された食品や製品をより多く消費している。スペインが14%で首位となり、イタリアが13%、フランスとドイツがそれぞれ12%で続く。イタリア人とスペイン人は、徒歩や自転車の利用も16%と多い。アメリカは8%にとどまり、あまり見られない。
ブロッコリーは例外
しかし、飛行機の利用や高級牛肉を控えるところまではまだ準備ができていない。人々は長距離と短距離のいずれの移動でも、引き続き飛行機を利用する予定だ。飛行機の利用を控える意向が最も低かったのはイタリア人の4%で、最も控える意向があったのはドイツ人で、短距離は9%、長距離は8%だった。
牛一頭を生産するには、カリフラワー一株に比べて遥かに多くの土地、水、飼料が必要であることを多くの人が知っているものの、大半の人々は、ハンバーガーをブロッコリーに替えるまでには至っていない。英国では10%の人が肉を全く食べない、あるいは食べる量を減らしていると回答したのに対し、中国ではわずか5%だった。イタリアとアメリカでは8%とやや多く、フランスとドイツでは9%だった。
地球環境の緑化の方法については意見が分かれるかもしれないが、自転車での移動、電気自動車の購入、エネルギー効率の高い住宅の利用はいずれも、世界全体の環境負荷を減らすことにつながる。政府や企業が先導し、消費者がライフスタイルの変革に取り組むことで、地球を守る動きを大幅に加速させる必要がある。
