経済成長は、MITの ロバート・M・ソローのような経済学者の著作からずっと前に学んだように、貯蓄や資本蓄積だけでなく、主として学習とイノベーションによって促される。究極的には、経済の進歩は創造性にかかっている。だからこそ、今日の先進諸国で「長期停滞」への懸念が広がるなか、創造性をどう促せるかと多くの人が考えている。
最近有力な議論の一つは、最も必要なのはケインズ主義的な景気刺激策、たとえば財政赤字を伴う支出だというものだ。結局のところ、人々が最も創造的になるのは、失業しているときではなく、活動しているときなのだから。
一方、景気刺激策と経済活力の回復に関連はないと見る人々もいる。ドイツのアンゲラ・メルケル首相が最近述べたように、欧州に必要なのは「何十億ユーロもの資金ではなく、政治的な勇気と創造性」だ。
実際には、その両方が必要だ。活力を促すには、ケインズ主義的な景気刺激策と、創造性を促すその他の政策が必要であり、とりわけ健全な金融機関と社会イノベーションを促進する政策が求められる。
2013年の著書 『Mass Flourishing』で、 エドマンド・フェルプス は、「国家固有のイノベーションを推進する個性、想像力、理解、自分を表現することを守り、鼓舞する文化」を促進する必要があると論じている。フェルプスは、創造性はコーポラティズムと呼ばれる公共哲学によって抑圧されてきたと考え、金融その他の民間制度を徹底的に改革して初めて、個性と活力を取り戻せると主張する。
フェルプスは、コーポラティズム的思考には長く根強い歴史があり、新約聖書の著者で、最大14冊もの書を記したとされる聖パウロにまでさかのぼると強調する。パウロは人間の身体（ラテン語でcorpus）を社会の比喩として用い、 健全な社会では、健全な身体と同じく、すべての器官を保ち、どれ一つ死なせてはならないと 示唆した。公共政策の信条として、コーポラティズムは、個人であれ組織であれ、社会のすべての構成員を政府が支援し、経営不振の企業への支援と既存雇用の保護の双方を行うべきだという意味を持つようになった。
フェルプスによれば、教皇レオ13世は1891年の回勅 『Rerum Novarum』でコーポラティズム的な見方を提唱し、教皇ピウス11世は1931年の回勅 『Quadragesimo Anno』でこれらの考えを発展させた。しかし、これらの著作を読んでも、公正さとキリスト教的慈愛の基本的な考えを除けば、明確で説得力のある経済教義の表明は見当たらない。
実際、 書籍のNgram検索 によると、コーポラティズムという語が普及し始めたのは1930年代半ば以降で、広く使われるようになったのは1970年代から1980年代にかけてだった。この語は、消滅したファシズムの思想を非難する批判者や、「新しい」コーポラティズムの要素を称揚する人々によって、最も頻繁に使われてきたようだ。
確かに、今日もコーポラティズム的思考の要素は残っている。政府は経営不振の企業や余剰人員となった労働者を守るべきだと強調しない人々も、そうした結果につながりかねない共感をしばしば抱いている。
歴史的に見て、コーポラティズム的思考を促す重要な契機となったのが、ギュスターヴ・ル・ボンの1895年の著書 『群衆』であり、同書は「群衆心理」と「集合精神」という語を生み出した。ル・ボンにとって、「群衆の中の個人」とは、街頭の怒れる群衆だけでなく、心理的につながったその他の人々の集団も含めて、「風が思いのままに吹き寄せる、砂粒の中の一粒」だった。
ル・ボンは、群衆には強力な指導者が必要であり、指導者は群衆を生来の狂気から遠ざけ、壮麗さ、活力、輝きに満ちた文明へと変えると信じていた。ムッソリーニもヒトラーも彼の著書に触発され、その考えをファシズムとナチズムのイデオロギーに取り入れた。そして、そうした考えは両体制の終焉とともに消えたわけではない。
それでも、「群衆」という言葉は今世紀、まったく異なる意味と政治的含意を帯びるようになった。クラウドソーシングとクラウドファンディングは、ル・ボンには想像もできなかったような、新しい種類の群衆を生み出した。
ル・ボンが強調したように、人は個人として偉大なことを成し遂げるのは容易ではない。群衆心理の向きを変え、創造性を促し、誠実な人々に率いられる組織の中で、協力して行動する必要がある。
しかし、そうした組織の仕組みはどれも誤りを免れず、実験を必要とする。クラウドソーシングによるウィキペディアが2001年に始まったとき、その成功は明らかではなかった。創設者の一人であるジミー・ウェールズでさえ、 少し信じがたいと感じていた。「サイトをただ立ち上げて、人々に作業してもらうだけでいいなんて、ちょっと驚きだ。」
企業の真のクラウドファンディングを可能にした米国の Jumpstart Our Business Startups（JOBS）法が2012年にバラク・オバマ大統領によって署名されたときも、それは実験だった。多くの批判者は、経験の浅い投資家を搾取する結果になると言った。それが事実なのか、またこの実験がどれほどうまくいくのか、私たちにはまだ分からない。しかし、JOBS法が成功しなくても、その考えを捨てるのではなく、修正を試みるべきだ。
究極的には、世界の幅広い人々による協調的な創造活動を何らかの形で促す経済制度が必要だ。それは中央の指導者に支配されるコーポラティズム的な制度ではなく、流動的な現代の群衆の行動から力を得る制度であるべきだ。
組織の勢いがその有用性を超えてしまうことがあるため、そうした行動の一部は、現状を揺るがすものでなければならないだろう。しかし、人々が自らの経歴や将来をそうした組織に託せるだけの継続性も必要だ。実験し、新しい形の経済組織を設計する必要性を認めることは、公正さや思いやりを捨てることを意味してはならない。
以下との共同掲載： Project Syndicate。
著者：2013年ノーベル経済学賞受賞者のロバート・J・シラーは、イェール大学経済学教授であり、米国住宅価格のケース・シラー指数の共同開発者である。
画像：一般の人々が携帯端末で写真を撮る。ブリスベン、2014年4月19日。REUTERS/Phil Noble
