教育は何のためにあるのか?

教育は何のためにあるのか?
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昨年、イングランド銀行総裁のマーク・カーニーは、ロンドンで「包摂的資本主義:システム全体への感覚を育てる」と題する講演を行った。

2014年のカーニーの講演は全文を読む価値があるが、とりわけ強く響くのは、「私たちは、システムを犠牲にして個人の優位性を強化する純粋な自由市場資本主義と、個人にシステムへのより広い責任感を求める社会関係資本との間の緊張関係を認識する必要がある」という彼の発言である。カーニーはさらに、「自己の感覚は、システム全体への感覚を伴わなければならない」と続けており、これは講演の多くの部分に通底するテーマとなっている。

起業家として、私にとって重要なのは、アイデアを現実にする才能、想像力、意欲を持つすべての野心的な人々に、成功の機会が与えられることである。これこそが資本主義を「広く共有される繁栄のエンジン」たらしめるものであり、私たちの暮らし方を変えてきた数え切れないほどの革新の理由でもある。実際、こうした取り組みの結果を保証することはできないが、資本主義は年齢、人種、性別、出生地、学歴にかかわらず、すべての人が繁栄する助けとなりうると確信すべきである。

しかし、教育をめぐる公的な議論がどのように変化しているかを見ると、私たちが間違ったことに焦点を当て、個人の間に機会の平等が可能な世界からますます遠ざかっていることは、非常に憂慮すべきである。教育が仕事を得るための手段とみなされ、高等教育が特定の種類の職業への道とみなされる社会では、教育が本来何のためにあるのかを見失っている。さらに、哲学、科学、歴史への理解といった、人格の全面的な発達に寄与するものは、短期的な成果が見込める科目により大きな重点が置かれるにつれて、顧みられなくなっていく。

人が特定の最終目標の達成に焦点を当てるとき、その人は自分の周りにある探究や実験の機会を狭めてしまう。高等教育の素晴らしさは、学びがどこへ導くかを気にすることなく、個人が学びに没頭できる場であることにある。アリストテレス、ヌスバウム、セン、オークショットの著作や思想は、学生が特定の成果を得るのに役立たないかもしれないが、特定の種類の人間の形成に寄与する。このテーマについて私がこれまで行ったほとんどの会話で、「本質的価値」や「哲学」という言葉が出ると、たいていの人が怪訝な顔をするのは残念なことだ。

同様に、若者がキャリアについてどのように考えるかという点でも、同じことが言えると私は感じてきた。「次のステップ」に絶えず目を向けるあまり、私たちは何のために、なぜ働くのかを省みることができずにいる。デイビッド・オグルヴィは、オックスフォード大学を中退し、副料理長として働き、アーミッシュの農夫として暮らし、政府関係や広告の仕事にも少しだけ関わった後になって初めて、37歳のときに広告代理店 Ogilvy & Mather を設立した。もしオグルヴィが短期的なキャリアの見通しを気にかけていたなら、彼はコンサルティング会社に入っていただろう。

気候変動や人工知能といった課題と並んで、包摂的資本主義は現代で最も差し迫った課題の一つである。しかし、個人がカーニーの言う「自己の感覚……システム全体への感覚を伴う」を備えて初めて、資本主義への信頼を再び取り戻し、機会の平等に基づく包摂的な社会を築くことができる。自己の感覚を育むには、自分が何者であるかを考える必要があり、それは一貫した内省を通じて長年にわたり得られる経験を要する問いである。しかし、私たちはこの経験を予測したり、最適化したり、狙って得たりすることはできない。人生で最も影響力のある瞬間の多くが、ごく些細な状況を通じて生じるとバンデューラが述べているのは正しい。

幸いにも参照できる前向きな事例がある。2015年7月下旬、北米各地から約120人の若いリーダーがカルガリーに集まり、それぞれが各都市ハブを代表して Global Shapers ネットワークの一員として参加した。ふと頭に浮かぶ具体例は、トロント・ハブのキュレーターであるアルジュン・グプタである。彼はトロント・ハブを通じてSick Kids Hospitalのために100万ドル以上を集め、複数の成功した企業を立ち上げてきた。これは、社会の若いリーダーに見られるべき好奇心、無私の精神、意欲を示している。

大まかに言えば、教育は長期的に包摂的な社会を築くための手段である。しかし、それは根本的に重要なことを教えることへの改めての注力を通じてのみ実現しうる。仕事や短期的な成功に焦点を当てることこそが、成長そのもののために成長を追求することへと私たちを導く。学ぶことへのより深い理解は、成長が何のためにあるのかを問うことを可能にする。

私たちには、カーニーのようなビジネスリーダーが必要であり、リン・ド・ロスチャイルドやポール・ポルマンのような人々も同様である。彼らは富の目的について、基本的でありながら根源的な問いを投げかけ続けている。彼らがすでに書いているように、ビジネスは天職と見なされるべきである。しかし、大学の学長や教務責任者、政治家や公務員も同じことをする必要がある。「教育は何のためにあるのか?」「私たちはどのような人間を育てたいのか?」「この対話に私たちはどのように集団として関わるのか?」は、GDPには貢献しないかもしれないが、長期的にはより強力なエンジンを築く助けとなり、さらに重要なことには、機会の平等が存在する社会を築く助けとなるだろう。

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執筆者:エマーソン・チョルバは Gen Y Inc. のディレクターであり、 Global Shaper のメンバーでもある。

画像:2012年5月24日、マサチューセッツ州ケンブリッジのハーバード大学で行われた第361回学位授与式で、ジョン・F・ケネディ行政大学院の卒業証書授与式に臨む学生たち。REUTERS/Brian Snyder

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