急速なデジタル技術の進歩と気候変動の脅威により、多くの企業リーダーが自社の将来に懸念を抱いています。
今後10年を生き抜き、成長するには、すべての企業に根本的な変化が求められます。
企業リーダーがこの課題に効果的に対応できるよう、変革の軸となり、長期的な存続可能性への道筋を示す6つの戦略を紹介します。
急速に変化する今日の世界では、混乱が自社に影響を及ぼすかどうかではなく、いつ及ぼすかが問題です。
以下の調査によると、PwCが2024年1月に発表した調査世界のCEOの45%が、特に気候変動による混乱やAIの進歩に直面する中で、大幅な刷新を行わなければ自社は今後10年を生き残れないかもしれないとの懸念を示しました。この懸念は業界や企業規模を問わず世界的に広がっており、急速なデジタル技術の進歩や前例のない気候変動の脅威に適応する圧力を反映しています。
「変化を受け入れ、それを活用する能力が、21世紀の勝者と敗者を決める」と、EDHECビジネススクールの先見性・イノベーション・変革学教授兼チェア・ディレクター、ルネ・ロールベック氏は述べています。2023年のグローバル・フューチャー・フィットネス調査およびそれ以前の研究で、ロールベック氏は「Future FITness」の高い企業は競合他社を上回り、収益性が33%高く、時価総額の成長率が200%高いほか、業界クラスター内で最も優れた企業群に入る確率が44%高いことを明らかにしました。
したがって、CEOの不安の背景にある現実は複雑でも、メッセージは明快です。今後10年を生き抜き、成長するには根本的な変化が求められます。この環境では、変革を一度きりのプロジェクトではなく、継続的な道のりと捉える積極的なリーダーシップが必要です。
2つの主要課題
企業は多くの課題に適応しなければなりません。とりわけ、気候リスクと技術的混乱という二重の課題への対応が必要です。
1. 環境面の圧力
気候変動は、企業の社会的責任の範囲を超え、事業運営戦略に関わるものとなっています。消費者、規制当局、ステークホルダーは、企業が持続可能な慣行を標準的な要件として採用するよう、ますます求めています。2024年9月の調査で、ベイン・アンド・カンパニーは、過去2年間に気候変動への懸念を強めた消費者が60%に上ると報告しています。さらに、B2B顧客の3分の1超はサステナビリティに関するニーズが満たされなければ仕入先を切り替える意向があり、3年後には約60%がそうする意向を示しています。こうした状況から企業には、倫理上の要請であると同時に競争上の必要性として、責任ある慣行を示すことが求められています。
2. デジタルによる混乱
一方、技術の進歩が加速する中、課題は二面性を帯びています。特に人工知能などの分野におけるデジタル変革は、成長を促す手段であると同時に、導入が遅れる企業にとって潜在的な脅威でもあります。デジタルツールをうまく統合すれば、機敏性や効率性、顧客体験を高められます。しかし、こうした進歩を見過ごせば、技術に精通した消費者が増える市場で企業が時代遅れになるおそれがあります。
ビジネスを再考し、将来に備える6つの戦略
企業リーダーがこの変革を迫る重要課題に効果的に対応できるよう、変革の軸となり、長期的な存続可能性への道筋を示す6つの戦略を紹介します。
1. 内側から刷新する
刷新とは、ビジネスモデルを微調整するだけではありません。企業の日々の業務を支える基本原則やプロセスを見直すことです。そのためには考え方を変え、適応力を受け入れる文化を育み、変化に対して成長志向で臨む必要があります。業務の中核にレジリエンスを組み込むことで、リーダーは、技術の変化、規制の変更、新たな市場ニーズなどから生じる課題に、組織が機敏に対応できるよう備えられます。
2. メガトレンドを活用してレジリエンスを高める
今日のビジネス環境は、相互に依存するメガトレンドによって形作られています。気候の変化、技術の進歩、規制の変更、消費者行動の変化は、互いに深く結びついています。例えば、サステナビリティに関する規制要件は環境に配慮した製品への需要を促す一方、グリーンエネルギーやAIにおける技術革新は業界標準を塗り替える可能性があります。こうした複雑な動きを乗り切るため、世界経済フォーラムの「Strategic Intelligence」プラットフォームなどのツールを活用すれば、これらのトレンドがどう交差し、互いに影響し合うかについて貴重な知見を得られます。こうした相互依存関係を理解し、見通しを立てるリーダーは、十分な情報に基づいて判断し、変化が起こる前にその兆しを予測しやすくなります。
3. 環境に配慮した取り組みで成長する
PwCは、世界のGDPの55%が自然および生態系サービスに依存していると推計しています。環境リスクへの対応は、カーボンニュートラルの達成だけにとどまりません。レジリエンスを築くため、企業は水の保全、生物多様性の保護、資源の持続可能な利用を検討すべきです。生態系を回復させるために自然のプロセスを活用したり、環境への影響を最小限に抑えた製品を設計したりするなど、自然を基盤とする解決策は、持続可能な成長を支えながらリスクを軽減する方法となります。こうした取り組みは天然資源を守り、生態系の健全性を重視する消費者との信頼を築き、価値を生み出すことにもつながります。
4. 明確で透明性のある方針でAIを活用する
AIは目的そのものではなく、手段として活用しましょう。企業にとってAIは、業務の効率化、顧客との関係強化、イノベーションの促進につながる機会をもたらします。ただし、AIの取り組みが倫理基準に沿い、従業員の信頼を損なわないようにすることが重要です。AIの利用方法や意思決定における役割、労働力への潜在的な影響について透明性をもって伝えることで、AIを混乱の原因ではなく、人々の力を引き出すツールにできます。明確な指針を定め、AIを組織の中核的価値観に沿わせることで、企業は信頼を築き、事業を損なうのではなく強化するためにAIを活用できます。
5. 協働を通じてイノベーションを促す
今日の複雑な環境を乗り切るには、協働が必要です。志を同じくする企業、業界団体、イノベーターとのネットワークを築けば、新たな視点を得て、知識の共有を促し、イノベーションを進められます。例えば、サステナビリティに取り組む仕入先との協業は、環境に配慮した慣行への企業の姿勢を強め、テクノロジー企業との提携はデジタル変革の取り組みを加速させる可能性があります。こうしたネットワークを通じ、企業は知見やリソースを共有し、互いにより効果的に変化へ適応できます。混乱が絶えない時代に、変化に単独で対応できる企業はありません。協力することで、互いの成功や失敗から学び、集団としてレジリエンスを築けます。
6. 自社の目的を見いだし、それに沿って行動する
最後に、明確で偽りのない目的は、企業が何を大切にしているかを示し、変化の時代に進むべき方向を示す羅針盤となります。自社の目的を言葉にし、それに忠実でいられる企業は、混乱を乗り切り、忠実な顧客を獲得し、意欲ある従業員を惹きつけやすくなります。目的を軸とする企業は、サステナビリティ目標、技術導入、長期戦略を、ステークホルダーにとって真に重要なことに沿わせやすくなります。
レジリエンスと成長に向けた道筋を描く
企業の存続可能性と持続的成長には、CEOがイノベーションと責任ある行動に取り組むことが欠かせません。倫理を重視し、将来を見据えた変革を優先する企業リーダーは、相互のつながりが強まり、環境意識が高まり、技術が主導する経済の中で、自社が成長できる立場を築けます。問うべきなのは、単に「自社は生き残れるだろうか」ではなく、「将来のニーズに応えるため、自社はどう進化するのか」です。
今後10年に成功する企業とは、混乱を変革の機会と捉える企業です。サステナビリティ、デジタルへの適応力、協働によるイノベーションを業務に組み込めば、組織は今日の市場の不確実性を乗り切り、レジリエンスと持続可能性を備えた世界経済に欠かせない存在となれます。
リーダーが先を見据えるとき、なすべきことは明らかです。生き残るだけでなく、繁栄するために適応することです。意図を持った戦略と責任ある変革への取り組みにより、企業は将来に確かな居場所を築き、株主、従業員、そして奉仕する地域社会に持続的な価値を生み出せます。
