面接の段階を無事に終え、採用の申し出を受けました。納得できる条件を交渉で取り決め、いよいよ退職に向けた計画を考える時です。上司との面談を設定し、退職の準備を始めます。
この話題をどう切り出しますか。自分が決断に至った経緯を説明し、会社を辞めて別の機会に進むことにしたと伝えます。すると上司からカウンターオファーを提示され、驚かされます。現在の雇用主は、約束されていた昇進がまさに実現するところだったことに加え、あなたが求めていた、遅れていた昇給と責任の拡大について説明します。最終決断を下せるのはあなた一人です。残るのか、それとも去るのか。
カウンターオファー
退職を決めた後、雇用主からカウンターオファーを受けたらどうなるでしょうか。退職を申し出た時にしか条件が良くならないのなら、そこには何かしらのメッセージがあると言えるでしょう。居心地のよい環境に戻るのはとても簡単ですし、もちろん雇用主はあなたに辞めてほしくありません。しかし、本当に予想していなかったのなら、警戒すべき兆候です。雇用主は明らかに市場の動向を把握できておらず、実績に基づいて評価されなかった理由をあなたは考えるべきです。
このような申し出を受けるのはうれしいことですが、必ずしも信頼の証しと受け止めるべきではありません。あなたが価値あるスタッフだから、本当に引き留めたいのでしょうか。それとも、採用にかかる費用を抑えるための昇給だと考えているのでしょうか。管理職の成功がスタッフの定着率で測られるなら、カウンターオファーを出す理由は、会社やあなたのキャリアにとって最善のことではなく、完全に利己的なものかもしれません。
退職を考えた理由を思い返してみましょう。面接を受ける時、その10回に9回は、満足していない理由はお金だけではありません。今の役割に十分なやりがいがないのかもしれませんし、自分に十分な裁量がないと感じているのかもしれません。あるいは、同僚との関係が薄れているのかもしれません。私の30年の経験から言えるのは、カウンターオファーを受け入れて今の職場に残ると決めた人の大半は、6カ月後には結局退職するということです。問題は常にお金だけではありません。
あなたが辞める意思を示した以上、忠誠心は常に疑われることになります。将来何か問題が起きた時に、あなたのせいにされるような弱い立場に置かれる可能性もあります。今後、医師や歯科医の診察を受けるたびに、疑いの目で見られるかもしれません。また、二度と「内輪の人間」の一員だと感じられない可能性を受け入れる必要があります。自分のために交渉した新たな条件を恨む同僚との間で、その汚名を払拭するのは難しいかもしれません。
一般に、カウンターオファーは雇用主があなたの後任を見つける時間を稼ぐための引き延ばし策にすぎないことがほとんどです。そもそも退職したいと思った理由は変わらず残っています。ただ、提示された昇給や昇進によって、短期的には少し耐えやすくなるだけです。昇給交渉をしたり、より大きな責任を引き受けたりするたびに、退職をちらつかせる必要があるのでしょうか。
カウンターオファーを受け入れる上で最大のタブーは、あなたが、懸命に好印象を与えようとしてきた転職先候補への約束を破ったことです。給与交渉を終え、新しいチームに加わるための手続きを進めた後でその約束を破れば、その転職先候補との関係をすべて損なうおそれがあります。採用プロセスの内容や採用担当者が関わっていたかどうかによっては、時間を無駄にさせ、プロ意識に欠ける行動をしたという評判が立つかもしれません。カウンターオファーに心を動かされて残るなら、自分が働く業界での評判と長期的なキャリアへの影響を、よく考えてください。
残ると決めた場合は、正式な手続きとして扱う必要があります。雇用主がより良い条件を約束して翻意を促した後、何も変えないこともあります。気がつけば、採用の申し出を失ったまま、振り出しに戻っています。そんな立場に自分を追い込む必要はありません。転職先候補に迷惑をかける前に、すべての合意事項に署名し、正式に合意したことを必ず確認してください。
信頼できる企業がカウンターオファーを出すことはめったにありません。そうした企業は残念に思いながらもあなたの退職を受け入れ、会社への貢献に感謝し、今後の成功を祈ってくれるでしょう。どのキャリアにも、新たな課題に挑み、会社を去る時が訪れます。自分の直感を信じ、決断を貫く自信を持つことで、この転機に伴うキャリアへの悪影響やストレスを減らしましょう。
正しい決断をし、退職に向けた計画を引き続き進められることを願っています。
この記事は、 LinkedInとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：James Caanは連続起業家です。
画像：スイスフラン高を受けた輸入価格の低下を顧客に転嫁することについての円卓会議を前に、事務員がドアを閉める。2011年8月10日、ベルン。REUTERS/Pascal Lauener
