新しい概念ではありませんが、組織が最適な活用方法を模索するなか、近年ゲーミフィケーションが広がりを見せています。試行錯誤の時期を経て、その実際の効果に気づき始めた企業も少なくありません。多くの場合、顧客との交流や競争・ゲームの精神を育み、事業全体の収益向上につなげることで、顧客体験を高める手段として用いられています。しかし近年は、別の分野、より具体的には従業員自身に向けた社内施策としても活用されています。実際、 ガートナーの報告書 は、世界の大手企業1000社の40%が今年、事業運営のあり方を変革するためにゲーミフィケーションを利用すると予測しています。いくつかの組織の経験から分かるように、ゲーミフィケーションは、従業員が失敗への恐れを克服する支援など、深刻な課題への対処にも活用できます。
ゲーミフィケーションが特定の恐れをどう解消できるのかを理解するには、まずその概念を明確に理解するのがよいでしょう。 ゲーミフィケーションの第一人者、ゲイブ・ジッカーマンによれば、それは「ゲームデザイン、ロイヤルティ、行動経済学を用いて人々を巻き込み、行動を変えるプロセス」です。つまり、あまり楽しいとは思われないテーマや活動に、ゲームをする喜びを応用するものです。失敗を好む人はほとんどいませんし、失敗した理由に向き合うとなればなおさらです。これは扱いに慎重さが求められる、デリケートなテーマです。そう考えると、ゲームが従業員の失敗への恐れに向き合う助けになるとは意外に思えるかもしれません。しかし、実際にそうした取り組みが行われており、多くの場合、良い成果を上げています。
この考えを取り入れ、実践に移した組織の一つが、DirecTVです。衛星テレビ会社である同社は最近、ITプロジェクトでいくつかの失敗を経験し、こうした不備への向き合い方に取り組む必要があると判断しました。IT部門のリーダーたちは、IT従業員が失敗について動画を作成・視聴して話し合える ゲーミフィケーションを取り入れた学習プラットフォーム を設ける案を考案しました。プラットフォームを作って動画を掲載するだけでは不十分でした。IT部門のリーダーたちは、従業員が実際に利用し、自分たちの動画も投稿するよう促す方法を考える必要がありました。動画には機密性の高い内容が含まれる可能性があるため、強化された ネットワークセキュリティ のもとで、すべてを非公開で行う必要がありました。利用した従業員にポイントやバッジを付与するのが、ゲーミフィケーションの仕組みです。プラットフォームで最も多くのポイントを獲得した従業員には、賞品も贈られました。その結果、ITスタッフの利用率は大幅に上昇しました。実際、プラットフォームの開始から間もなく、参加率は97%に達し、大半の従業員が体験について肯定的なフィードバックを寄せました。
DirecTVのゲーミフィケーションを通じて、従業員は 失敗について率直に話し、なぜ失敗が起きたのかを議論し、全体的な業績を改善できました。DirecTVのIT部門のリーダーによると、その後のプロジェクトは、スタッフ全体の成功度が高まるにつれて、はるかに円滑に完了するようになりました。この経験を踏まえ、他の組織も自社のスタッフの失敗への恐れを取り除くためにゲーミフィケーションを活用することを検討できるでしょう。この目標の達成に役立つ要素をいくつか押さえておくとよいでしょう。第一に、ゲーミフィケーションのプラットフォームは直感的に使える必要があり、すべての行動が包括的な目標(この場合は、失敗への恐れに向き合うこと)に結び付いていなければなりません。第二に、新規参加者がプラットフォームを始めやすく、競争にも加われる仕組みが必要です。経験を積み、ポイントを蓄積した他の従業員と競うのは気後れすることがあるため、新規参加者にも勝つチャンスがある、適切な入り口が必要です。第三に、利用者のフィードバックに基づいて、プラットフォームを継続的に調整すべきです。プラットフォームを作った後に手を加えない制作者は、やがて参加率の低下と熱意の衰えを目にすることになるでしょう。最後に、社会的な交流や競争を促さないゲーミフィケーションのプラットフォームは、存在する価値がありません。
ゲーミフィケーションによって、従業員は安全で楽しいと見なされる環境で失敗に向き合えます。人は失敗を楽しまず、その可能性さえ避けようと多大な努力をすることがよくありますが、成功するにはリスクを取らなければならない場合もあります。ゲーミフィケーションで従業員がこの恐れを克服できるよう支援すれば、企業は将来の成功と、より自信に満ちた職場環境を実現できます。主流から少し外れているように思えるかもしれませんが、失敗への恐れをゲームに変えることは、懸命に挑戦して結果が伴わなくても問題はないと従業員が学ぶにつれ、実際に大きな利益をもたらす可能性があります。
本記事は Smart Data Collectiveとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:Rick Delgadoは、Smart Data Collectiveのフリーランス寄稿者です。
画像:2008年11月18日、ニューヨーク証券取引所のフロアで働くトレーダー。REUTERS/Shannon Stapleton。




