ハッキングやオープンイノベーションのモデルは、アフリカをはじめとする開発途上地域の経済が限られた資源を最大限に活用するのに役立っています。
アフリカには、若者がものを生み出す活気ある文化があります。この分野で過去15年間、幅広く活動してきた経験から、イノベーションはしばしば資源の不足と純粋な必要性から生まれると感じています。仕事は到底全員に行き渡るほどなく、制約がイノベーションを生み出すのです。今日、アフリカで育つ多くの若者に残された選択肢はわずかです。工夫する、適応する、あるいは乗り越えることです。
この文化は、 問題解決者とイノベーターの世代 を育んできました。課題に直面しながらも、機能する解決策を見つける若者たちの世代です。この考え方を支えるため、開発途上国では企業と起業家の協働が、起業家精神を育むエコシステムの形成に役立っています。若い起業家だけでなく企業もこのエコシステムから恩恵を受けます。企業は創造的なアイデアを得る一方、従業員には専門知識を生かし、社会に影響をもたらす有意義な機会を提供できます。
こうしたエコシステムの中には、アフリカをはじめとする地域の資源制約のある環境にとりわけ適したイノベーションモデルがいくつかあります。
ハッキングでイノベーションを実現する
ハッキングは、限られた資源を集中させてアイデアや解決策を迅速に開発することで、イノベーションを促します。開発途上国では、こうした取り組みが開発を加速させる助けとなり、追いつくだけでなく、先導する機会をもたらします。
最近立ち上げられたケンタッキー州ルイビルの FirstBuild マイクロファクトリーを例に挙げましょう。GEと Local Motors の提携によって、メーカー、学生、エンジニアが未来のスマート製品を共同で創り出すためのオープンなコミュニティスペースが設けられました。私が所属する Youth for Technology Foundation （YTF）は、米国の低所得地域（ルイビルのウェストエンドを含む）や開発途上国の農村地域で活動しており、最近、FirstBuildの 初めてのハッカソンに参加しました。
メーカー、技術者、エンジニア、アーティストたちは、未来の住まいを考案するために夜通し取り組みました。3Dプリンター、レーザーカッター、ウォータージェット、CNCフライス盤、溶接機や手持ち式電動工具、はんだ付けステーション、木工機器など、思いつく限りのあらゆる工具を利用できました。
チームは昼夜を問わず、実用性のある魅力的な製品を生み出すために取り組みました。手洗いにかけた時間を検知するセンサー付き蛇口、キッチンキャビネット型の温室、Wi-Fi対応のスロークッカーなどが、特に気に入った製品です。すでにある家電製品をハッキングして、顧客体験を大きく向上させる新たな製品を作り出したのです。開発途上国の起業家も同じアプローチを取り、深刻な構造的課題に工夫を凝らすことで、それらを解決するだけでなく、より優れたものを生み出す解決策へ一気に進むことができます。
アイデアを育てる
問題を知る最善の方法は、解決策を作ることです。オープンイノベーションも、特定の問題に情熱を持つ人々が集まり、実行可能な解決策を生み出すモデルです。YTFがオープンイノベーションは機能すると考える主な理由は、エンジニアリングの課題について普段は考えない、まったく異なる人々の集団の力を活用できるからです。
オープンイノベーションによる解決策は、適切な問いを投げかけることから生まれます。10歳のジャズミンには、脳波に反応するロボットの猫耳、 Necomimi cat earsを分解するなど、仕組みを理解するために、自身のプロジェクトのアイデアを2つ提案する機会がありました。
イノベーションを実行に移すもう一つの重要な要素は、 マイクロファクトリーの活用です。マイクロファクトリーは地域化を重視し、まず小規模かつ地域に根ざした基盤で製品を試すことで、企業がリスクを抑えながら一部製品を大規模生産へ移行できる機会をもたらします。企業はマイクロファクトリーを通じて、より速くイノベーションを起こし、消費者が求める製品を、求めるタイミングで市場に投入できます。
FirstBuildのようなマイクロファクトリーが、ルイビルだけでなく、特にアフリカをはじめとする開発途上国など、どこにでもある姿を想像するのは難しくありません。人々が学び、イノベーションを起こし、共有できる場所。少女たちが安心でき、「ものづくり」が格好いいと思われる場所です。これを実現し、テクノロジーの未来として奨励するには、誰もが力を尽くす必要があると分かっています。それでも、私たちが切望するイノベーションをもたらすために取り組む価値があると確信しています。
（上部のGIFと動画：提供 FirstBuild）
本記事は、 Ideas Laboratoryとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Youth for Technology Foundation創設者、Njideka Harry
2013年7月15日、ケニアの首都ナイロビの中央ビジネス地区にあるSafaricom携帯電話ケアセンター内で、従業員がM-Pesaとして知られるモバイル送金サービスの顧客登録を行う。REUTERS/Thomas Mukoya。
