働き方が進化し、今日私たちが行っていることが今後5年以内にすべて時代遅れになるような変化が起きていることは、周知の事実です。私たちは現在、まだ発明されていないテクノロジーを必要とし、まだ特定されていない問題を解決する仕事に備えています。さらに驚くべきことに、今ある仕事がまったく異なる職務へと変わる可能性もあります。
この10年間で仕事がどれほど変化したかを考えると、ビジネスプロセスがそれに伴って変わっていないことは意外です。実際、多くのプロセスはいまだに時代遅れのテクノロジーや、長年にわたる小規模な修正の積み重ねから生じたレガシーに基づいています。
Knowledge@WhartonとSAPが実施した「Simplifying the Future of Work Survey」によると、組織の合併、新製品の提供、新たな技術プラットフォームの導入、新興地域への進出、あるいはますます多様化する市場への対応に際して、複雑なプロセスが積み重なるのは自然な傾向です。
多くの場合、こうした複雑さの層は短期的なメリットをもたらします。しかし、効率性の低下、柔軟性の欠如、資源の無駄な利用、業務スピードの低下によるコストは、その短期的な利点を大きく上回ることがあります。
プロセスに破綻の兆候が見られないとしても、複雑さは顧客をいら立たせ、ビジネスが潜在力を最大限に発揮する妨げとなっています。今すぐ簡素化すべき理由として、これ以上何が必要でしょうか。Knowledge@Whartonの調査では、ビジネスリーダーの51%が、これ以上の理由は不要だと回答しました。
ビジネス簡素化の文化に向けて従業員を準備する3つのステップ
今後3年間で簡素化の要請がますます重要になるなか、リーダーシップは、簡素化された「働き方の未来」に向けて従業員を準備するため、時間と労力を投じなければなりません。
今日から始められる3つの方法をご紹介します。
1. あらゆる階層のリーダーの賛同を得る
要するに、変革とは期待と責任を管理することであり、トップリーダーが言葉と行動の両面で支える必要があります。ビジネスの簡素化も例外ではありません。従業員のうち、上級リーダーが日々の意思決定や行動を簡素化の意向に明確に沿わせていると考える人は、わずか27%です。さらに悪いことに、83%が簡素化の取り組みは効果的でないと考えています。
リーダーは、簡素化の重要性を理解して伝え、効果的なプログラムを計画し、成果を測定して進捗を評価することで、率先垂範し、簡素化を体現し、自らの責任として取り組む必要があります。経営幹部から工場現場の管理者に至るまで、あらゆる階層のリーダーが日々の責務、やり取り、意思決定に簡素化の原則を取り入れれば、従業員もそれを事業運営の標準的な実践として採用しやすくなります。
2. 組織構造と人材エコシステムが簡素化の目標をどのように反映しているかを評価する
ビジネスの簡素化は、イノベーションや市場の変化への迅速な対応を妨げる官僚的な階層や重複を取り除くためのアプローチとして設計されています。Knowledge@WhartonとSAPのホワイトペーパー「Business Simplification 2015: The Unmet Strategic Imperative」で、組織学習と技術競争を研究対象とするウォートン校の経営学教授、Daniel A. Levinthalは、簡素化に過度に注力すると「革新性を損なうおそれがあります。特定の一連の指標に焦点を当てすぎると、機能不全を招く副次的な結果が生じるでしょう」と警告しています。
一方、SAPのインダストリークラウド部門の最高執行責任者であるDenise Broadyは、顧客中心のアプローチを保つことで、組織と従業員が進むべき道を見失わずに済むと考えています。彼女はこう述べています。「私たちは顧客に奉仕するために存在しています。結局のところ、顧客を中心に据えれば、簡素化のプロセスは容易になります。」
3. 学習する文化をつくる
今後3年間に必要となるスキルを現在すでに備えていると考える従業員は、わずか50%です。さらに、自社が必要な研修を提供できると考える人は、わずか34%です。問題がお分かりでしょうか。人材を真にマネジメントするには、学習面のギャップを埋める必要があることは明らかです。
キャリアを通じた学習を重んじる文化を強化することで、企業は従業員に、自分の才能やスキルが十分に生かされていると実感してもらえます。これは特に簡素化に直面する際に重要です。その過程で職を失うことを恐れるのではなく、新しい運営モデルについてさらに学び、自らの価値を示して業績を向上させる方法を見つける意欲が高まります。
しかし、このような文化は偶然に生まれるものではありません。リーダーシップは、学習機会を提供するために、引き続き時間、資金、労力を投じなければなりません。メンタリング、コーチング、実践型学習、シャドーイングの機会、そしてコラボレーション、クラウドソーシング、オープンラーニング、パフォーマンスおよびナレッジマネジメントを支える教育リソースへのアクセスを取り入れることで、従業員は新たなスキルも既存のスキルも日々の業務に巧みに活用できるようになります。
本記事は、 SAP Community Networkとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味するものではありません。
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著者：Kerry BrownはSAP Community Networkに記事を執筆しています。
画像：円卓会議の前にドアを閉める事務員。REUTERS/Pascal Lauener
