20世紀半ばの建築家や都市計画家は、都市の仕組みを再設計する能力と権利が自分たちにあると信じていた。自動車に魅了され、都市への人口流入の増加に直面していたため、ロバート・モーゼスのような計画家や、ル・コルビュジエからフランク・ロイド・ライトに至る建築家たちは、さまざまなユートピア的計画を提案した。そのすべてが実現したわけではないが、実現したものには予期せぬ結果をもたらした。高架の高速道路は近隣地域を分断し、伝統的な都市地区の取り壊しは、犯罪と悲惨さの温床となる高層住宅開発への道を開いた。
「上から」の都市計画は根本的な変化をもたらしたが、同時に、そこに住む人々の多様なニーズに応えられない都市をもたらした。実際、一般市民のニーズを考慮しなかったことが、ジェイン・ジェイコブズとルイス・マンフォードが主導したニュー・アーバニズム運動の台頭につながった。ジェイコブズは、画期的な著作『アメリカ大都市の死と生』において、複合用途の近隣地域を通じてソーシャル・キャピタルを構築することに基づく、より草の根的で人間中心のアプローチによる都市デザインを提唱した。
第四次産業革命によって可能になる、相互に接続された新たなシステムの開発を主導しようとする今、我々は20世紀の計画家や建築家の失敗から学ぶべきである。彼らのユートピア的提案は、過剰なデザインと過少なデザインの両方の例であった。過剰であったのは、すべての利害関係者のニーズを最初の段階で理解し、設計できるという前提があったためである。過少であったのは、デザイナーが時間の経過とともにすべての利害関係者のニーズに対応できるプロセスやプラットフォームを構築できなかったためである。
代わりに、システム・リーダーシップにおけるデザインの効果的な活用へのアプローチは、「なぜデザインするのか」「どのようにデザインするのか」「いつデザインするのか」という3つの問いに答えることに基づくべきかもしれない。
なぜデザインを活用するのか？
デザインの役割は、新しいシステムを全体として定義または規定することではない。都市で見てきたように、それは傲慢な失敗への処方箋である。代わりに、デザインは、システムが進化する中で、人間のニーズや欲求と可能な限り適合するように、システムを形作り、わずかに方向づけるために用いるべきである。言い換えれば、デザインは、システムのさまざまな利用者にとってのシステムの体験を改善する真の機会がある場合に活用されるべきである。
この人間中心の視点は、新たに出現する複雑なシステムに作用する技術的・経済的な力に容易に圧倒されてしまうため、状況の変化に応じて繰り返し見直す必要がある。例として、ソーシャルメディアを通じて何十億人もの人々をつなぐ技術的な可能性は、Facebookのようなテクノロジー・プラットフォームに大規模な経済的利益をもたらし、広告主にも競争上の優位性をもたらした。当初、デザインは、ソーシャルメディア・プラットフォームの体験を可能な限り便利にする上で有用な役割を果たしたが、ソーシャルメディア依存の意図せぬ結果や、フェイクニュースが民主主義に与える影響は、今や新たでより緊急のデザイン課題を提示している。ソーシャルメディアの諸側面は、体験の利便性と、健康、公正、透明性に関する倫理的問題との間でより良いバランスを取るために、再設計される必要がある。ソーシャルメディアが進化を続けるにつれ、新たなデザイン課題にも対処する必要が生じることは間違いない。デザインは、出現する最も重要な問題に焦点を当てるよう優先されれば、複雑なシステムの利用者にとっての体験を向上させることができる。
デザインをどのように活用するのか？
デザインは全体論的で統合的な実践である。分析的な問題解決の形式とは異なる。例えば、椅子のデザインを想像してみよう。デザイナーは、椅子の形状、構造、性能、外観を一つの全体として考慮する。椅子全体、その素材、形状、色を示すスケッチやプロトタイプを作成し、潜在的な利用者が魅力的で快適かどうかを判断できるようにする。顧客に椅子の脚一本だけを見せて、椅子が快適または魅力的であると思うかを尋ねても意味がない。これは当然のことに思えるかもしれないが、デザインは多くの思考やアイデアを一つの全体へと統合することを必要とするため、扱う設計課題が過度に複雑な場合には深刻な困難をもたらす。したがって、複雑なシステムの中で、デザインの全体論的アプローチが有益となりうる箇所や局面を選ぶことが重要である。そこでデザインが、システムの利用者の体験に前向きな違いをもたらしうるが、その複雑さは管理可能である場所である。これらのデザインの「介入ポイント」は、全体論的に取り組めるほど単純でありながら、再設計された場合にシステム全体に好影響を及ぼすほど重要である必要がある。
時に、これらのデザイン介入は、複雑なプロセスにおける重要な局面となることもあれば、複雑なシステムにおける重要な箇所となることもある。『ハーバード・ビジネス・レビュー』の記事「 Design for Action」において、ロジャー・マーティン（トロント大学マーティン繁栄研究所所長）と私は、「介入デザイン」と名付けたアプローチが、イノベーションのプロセスをより効果的にしようとする組織にとって有用であると論じた。我々は、特定の組織とそのプロセス、さらにはその生み出す成果物にデザイン思考を適用することで、アイデアが首尾よく生まれる可能性が高まると提案した。例として自動車産業における試作を考えてみよう。3年から5年後の生産を予定した新型車を開発しようとするデザイナーは、新しいデザインがどの程度根本的であるべきかを決定するという課題に直面する。彼らは、市場に受け入れられるかどうかのデータがほとんどないまま、数十億ドルの投資を伴う新提案について上級経営陣の承認を得なければならない。
デザイナーは、自らの取り組みを支援するために、しばしば2つの形式の介入デザインを用いる。第一に、デザインが完全に仕上がるまで待って上級経営陣に提示することはしない。代わりに、時間とともに次第に洗練されていく一連のプロトタイプを提示する。これにより、経営陣は入力の機会を複数持ちながら、デザインへの受容が徐々に高まっていく過程に参加できるようになる。第二に、デザイナーはしばしば、主要な自動車ショーでメディアの前に展示するためのコンセプトカーを制作する。これらのデザインは、計画された量産車よりも根本的であることが多いが、量産車が発売される何年も前に一般に公開されるため、市場が新製品を受け入れる準備を整え、単に斬新であるという理由だけで拒絶されてしまう可能性を減らすことにつながる。複数のプロトタイプを制作することと、市場にコンセプトデザインを公開することは、ともに、複雑なプロセスをより効果的にするために介入デザインが適用された例である。
介入デザインの概念は、多くの種類のシステムに適用できる。原則は、システムを前向きな方向に形作る上で、デザインが最も効果を発揮しうる箇所を選ぶことである。これらの介入ポイントは、デザインの全体論的な性質が負債ではなく前向きな資産となりうる規模でなければならない。最近のダボスでの技術倫理に関するワークショップでは、参加者がまさにそうした課題に直面した。あるグループは、人工知能へのより倫理的なアプローチをどのようにデザインするかを提言するよう求められた。問題全体に取り組むには規模が大きすぎたが、グーグル・クラウドの主任科学者であるフェイフェイ・リーの指導のもと、同グループは教育システムが興味深い介入ポイントであると特定した。すべてのコンピュータサイエンス専攻の学生向けに、倫理的デザインのカリキュラムを設計することで、AIシステムの最終的な結果に大きな影響を与えることが可能になるかもしれない。
都市デザインの課題に戻ると、建築家のヤン・ゲールは1966年に「公共空間の形態と生活」を研究するための助成金を受けた。ジェイン・ジェイコブズの研究に続いて、彼は公園や歩道の飲食施設など、公共生活の質がより大きな都市体験にどのように影響するかを理解するためにヨーロッパを旅した。その結果得られた原則を数十年にわたって教えた後、彼はデザイン会社ゲール・アソシエイツを共同設立した。同社は、都市規模での介入デザインが大きな影響を及ぼしうることを示し続けている。彼の故郷であるコペンハーゲンは、歩行者や自転車に配慮した施設を備えており、システム全体の性能が、複数の小規模なデザイン介入によって前向きに影響を受けうる例である。歩道のダイニングエリア、自転車道、歩行者エリア、思慮深くデザインされた公共広場は、都市生活の質に前向きな効果をもたらし、また都市の経済的な豊かさにも前向きな影響を与えることがわかっている。ゲール・アソシエイツの活動は、ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコ、ブエノスアイレスを含む世界中の都市にまで広がっている。
プロトタイプをいつ作成し共有するかを決める場合でも、公共公園をデザインする場合でも、カリキュラムを教える場合でも、デザイン思考を適用するための適切な介入を特定することは、システム・リーダーにとって重要な役割である。
いつデザインを活用するのか？
システムの複雑さは、当初から過剰にデザインしたくなる誘惑をもたらす。規制政策デザインにおける伝統的なアプローチはその一例である。長期にわたる検討の後に、将来起こりうる多くのシナリオを可能な限り考慮しようとする詳細な提案を行うと、規制は遅く、扱いにくく、硬直したものとなり、規制対象となる技術の急速な発展にしばしば適合しなくなる。サンフランシスコにある世界経済フォーラム第四次産業革命センターでは、専門家と政府代表からなる学際的なチームが、異なる戦略を試みている。彼らは、ブロックチェーン、ドローン、個別化医療などの最先端技術に対する規制を探るために、より速いペースで、反復的かつ実験的なアプローチを用いている。ある事例では、ドローンを担当するチームがルワンダ政府と協力し、従来型のアプローチを選ぶ大半の規制当局が要すると思われる数年に比べ、数か月でドローンの試作規制を開始した。
IDEOは、同じ最先端技術に対して、その開発サイクルのより早い段階でどのように関わるかという問題を探求してきた。新技術とそれが新たなシステムに与える影響を理解しようとする組織は、2つの課題に直面している。第一に、技術そのものが非技術系のリーダーによってよく理解されていないことが多い。商業応用の事例から学べるものが少ないこともあり、説得力のある事例が出現する頃には、市場の先導者に追いつくには遅すぎることが多い。第二に、新たな最先端技術を探求するリスクは高いと認識されている。大規模な影響をもたらすと期待される一つか二つを見つけるには、多くのアイデアを探求しなければならない。多くの組織は、新技術の探求に対して動きが遅いという板挟みに陥っている一方で、そうした探求のリスクが受け入れがたいほど高いと感じている。
我々の経験では、探求を加速させ、認識されたリスクを減らすには、新たな形態の協働が必要である。IDEO CoLAbはそのような形態の一つである。メンバーは、新興技術や社会システムに関する重要な問いを探求するために集まる。「分散型ウェブは、信頼に基づいて新たな種類の価値をどのように生み出しうるか」といった問いは、一連の迅速なデザインスプリントを用いて探求される。企業のフェローは、工学、デザイン、ビジネスの大学院生と組み、8週間から12週間の期間にわたって、複数回のプロトタイプ制作のサイクルを経る。各プロトタイプは、デザイン、技術、ビジネスの思考の統合を示すことを意図している。その多くは、スタートアップのビジネスアイデアとして提示される。
例えば、あるチームは、自らのエネルギーを追跡し、再生可能エネルギー証書を自律的に作成・取引できる、ブロックチェーンに接続されたソーラーパネルを設計・制作した。企業メンバーからのフィードバックによれば、彼らは、リスクを他者と分担しながら、市場での潜在的な応用をはるかに早い段階で理解できているという。典型的な年間サイクルでは、デザインスプリントにより100を超えるプロトタイプが生まれる。それぞれが、分散型ウェブやAIなどの複雑なシステム技術について、モビリティ、金融サービス、健康、物流といった応用分野における共通理解を深める。副次的な利点としては、既存の組織では惹きつけられないかもしれない技術・創造性に富む人材へのアクセスや、スタートアップの案件の流れに触れる機会が挙げられる。
CoLabのような新たな協働型イノベーションや、X-Prizeその他の「オープン」なプラットフォームのような代替的な協働アプローチは、新興システムをより効果的に探求する可能性を提供する。これらの利点を最大化するために、リーダーは以下の特性の一部または全部を備えたイノベーション・プロセスを探すべきである。
1. スピード。技術やシステムは、従来の研究開発サイクルが追いつけないほど速く進化している。十分な領域を探求するには、デザインスプリントや、複数の並行した探求を実施するアプローチが必要である。
2. 多様性。オープンなプラットフォームを通じてであれ、厳選された協働者チームを通じてであれ、参加者のコミュニティを拡大することは、より幅広い多様な思考を確保するのに役立つ。
3. 完全性。提案される解決策は、顧客の望ましさ、技術的実現可能性、ビジネスの存続可能性の要件のバランスを取るべきである。一つまたは二つに狭く焦点を当てると、拡張可能な成果につながることはまれである。
4. 境界の打破。選択したアプローチが、既存の分野の外で考え、働くことを強いないならば、理想的には他分野の人々との協働を通じてそうするのでなければ、予期せぬ破壊に脆弱な従来型の思考に屈するリスクがある。
5. リスクの共有。知的財産の所有に関する懸念を、協働を避ける口実として使うべきではない。たとえ生まれたアイデアを自ら所有できるとしても、探求する経路を減らすことはより大きなリスクである。一般に、我々の知見では、組織は、より多くのアイデアをより早く得られるのであれば、探求の最初期段階では知的財産の排他的所有を放棄することをいとわない。
デザインは、現在および将来のシステムに影響を与えたいと望む人々にとって有用な道具である。人々と社会のニーズや欲求の充足に焦点を当てることで、イノベーションの取り組みが前向きな影響をもたらすことが確かなものとなる。しかし、第四次産業革命の課題は、これまでのものより複雑である。それらは、デザイン思考を新たな方法で活用することを求めている。状況の変化に応じて反復し再設計する準備を整え、最初から完璧なデザインを達成できると想定しないこと。目の前にある広範な課題をより迅速かつ効果的に探求するために、協働してデザインすること。
最後に、デザインは他者に委ねてよい作業ではない。自らが改善したいと望むシステムのデザインに参加することは、システム・リーダーの務めである。ノーベル賞受賞者ハーバート・サイモンが記したように、「現状を望ましい状態へと変えることを目的とした行動の道筋を考案する者は、誰もがデザインしている」。実際、サイモンは、事実上ほぼすべての人がデザイナーであり、またそうあるべきだと宣言した――そしてこれには、我々の集合的な未来のシステムを担いたいと願う人々も含まれる。
