都市化は急速に加速しており、特に中東などの乾燥地域では、都市人口が1960年代以降に倍増しています。
都市は拡大するにつれて気候変動の影響を受けやすくなっており、コンクリートに覆われた景観は環境上の課題をもたらしています。
自然に配慮した都市づくりが、いかに良好な公衆衛生を促進し、より良い未来に向けてインフラ産業を変革する一助となるかをご紹介します。
都市化は近年の数十年間で急速に進んでおり、特に中東のような乾燥した気候の地域では、都市人口は1960年代以降にほぼ倍増しており、世界の都市化率の平均55%を上回っています。
この急速な拡大にはコストが伴います。従来の都市拡大に伴い、都市は気候変動の影響を受けやすくなってきました。コンクリートに覆われた景観は私たちを自然から切り離し、汚染を悪化させ、深刻な環境リスクをもたらしています。
しかし、こうした課題の中にも解決策はあります。都市の構造にグリーン・ブルーインフラを組み込むことで、気候変動に対抗し、より健全で持続可能な都市環境を生み出すことができます。
都市に自然を取り戻すことは、単なる美観の問題にとどまりません。良好な公衆衛生を育み、より良い未来に向けてインフラ産業を変革することにほかなりません。
砂漠を緑化し、住民と地球に恩恵をもたらす
サウジアラビアのグリーン・リヤドプロジェクトなどの取り組みは、都市景観に自然を取り入れることの可能性を示しており、住民と地球の双方に恩恵をもたらします。
この大規模な植林プロジェクトでは、サウジアラビアの首都全体で750万本の木が植えられ、市内全体で気温が2°C下がり、植林が最も密集した地域では最大15°C下がると見込まれています。
こうした推計は、植生被覆が10%増加すると、周囲の気温を2°C下げられるという研究によって裏付けられています。この気温低下により、人工冷房システムが消費するエネルギーも若干削減されると見込まれています。
さらに、本取り組みにより、二酸化炭素濃度を3～6%削減し、粉塵濃度も低減することで、公衆衛生の向上と大気質の改善が見込まれています。また、一人当たりの緑地面積は約30平方メートルに増加し、世界保健機関（WHO）の推奨値である9平方メートルを大きく上回ることになり、市民の身体活動を促進し、メンタルヘルスの向上にもつながる可能性があります。
しかし、このような乾燥した環境では、新たに植えられた緑はどのように生き残り、繁栄できるのでしょうか。まず、グリーン・リヤド計画では、地域環境に適した在来植物種を導入します。さらに、雨水の再利用と雨水管理のプロジェクトにより、再利用水の1日当たりの量を9万立方メートルから約100万立方メートルへ増やすことを目指しています。これにより洪水被害の緩和にも役立つと見込まれています。
生物多様性に長期的な効果をもたらす可能性も併せて考えると、この都市の緑化は地域全体にとって重要な知見をもたらすとともに、リヤドの住民の暮らしの質を向上させるでしょう。
都市の植林による都市の冷却
植林は、主に野生生物の生息地の回復や林業製品の供給のための有用な手法として、長く認識されてきました。近年では、気候変動との闘いにおける重要な手段としても注目されています。炭素を隔離する能力と費用対効果の高さから、植樹は最前線の緩和策となっています。
都市の植林は、環境と社会の双方のニーズに応える点で特に注目に値します。最近の研究では、農村と都市の境界に位置する都市近郊林が、世界全体で最大2,400億本の木を育む潜在力を持ち、微気候への適応を大幅に促進しうることが示されています。
乾燥地域の都市公園が持つ冷却効果は、近隣住民に長期的な暑さの緩和をもたらしうるものです。公園や緑の回廊を通じて地区の樹木被覆率を30%まで高めることで、表面温度を7～10°C下げられることが示されています。
このシンプルな対策は、暑熱ストレスによる早期死亡の大部分を防ぐことと関連付けられており、都市の植林が人命を救う可能性を持つことを裏付けています。
要するに、植林は屋外の環境条件を改善するための最も費用対効果の高い方法として浮上しており、公衆衛生や幸福度に具体的な恩恵をもたらします。都市を冷やし、気候変動の影響を緩和しようと努める中で、都市の植林への投資は、明確で説得力のある解決策といえます。
都市の緑化がもたらす恩恵を最大化する
乾燥地域における都市の植林は、日陰や美観をもたらすだけにとどまらず、全体的な環境の健全性に寄与する重要な生態系サービスを提供します。
樹木被覆が臨界量に達すると、水循環を調整し、大気汚染物質を吸収し、大気中の炭素を除去し始めるため、マクロ気候の状態にも好影響を及ぼします。
都市での植樹の成否は、特に広域の生態系へどのように組み込むかを含め、さまざまな要因に左右されます。都市の植林プログラムを計画・実施する際には、生物多様性への影響と生態系設計の要素を慎重に検討することが不可欠であり、介入の機能性を確保し、すべての恩恵を十分に実現できるようにする必要があります。
砂漠化との闘いにおいて、樹木は根を通じて土壌に窒素を供給し、土壌を健全で肥沃に保つ必須の微生物や菌類の成長を促すという重要な役割も果たしています。
宮脇方式などの革新的な生態系設計の手法は、宮脇方式のように、在来種間の共生関係を活用し、特に水資源の乏しい地域において、維持管理の必要性を減らすとともに、生物多様性と炭素隔離の潜在力を高めるものです。
さらに、透水性の表面を増やすことは、スポンジシティの概念が示すように、洪水リスクの軽減につながります。この概念は中国の都市で先駆的に導入され、世界各地で応用されています。
自然を活かした解決策によって雨水流出を地下貯留システムへ導く取り組みにより、白城、乾安、江安、西峡などの都市は、すでに水の吸収目標に向けて大きな前進を遂げています。
時間の経過とともに、こうした雨水管理システムは灌漑システムへの負担を軽減し、公園や植林地のいずれにも恩恵をもたらすでしょう。
持続可能な未来に向けた自然に配慮した都市
グリーン・リヤドのような大規模な植林プロジェクトが環境、社会、経済にどのような影響を与えるかを正確に理解することは、その恩恵を透明性をもって説明するうえで極めて重要です。そうしてこそ、都市はネットゼロおよび自然に配慮した目標・ターゲットの達成に向けた進捗を証明することができます。
世界経済フォーラムが、Oliver Wymanと協働して発行した新しい『自然に配慮した都市：都市における移行のためのガイドライン』報告書では、自然に配慮した移行の恩恵を都市が享受するための主要なステップが示されています。
これらのガイドラインによれば、都市は次のことによって変革の先駆者となることができます。
都市の境界の内外を問わず、自然の利益のために行動を約束し、自然を以前より良い状態にして引き継ぐこと
この約束を、自然戦略に詳述された正式な目標と明確な科学に基づくターゲットへと落とし込むこと
設定された目標を達成するための行動を実施し、その影響を監視・報告すること
自然に配慮した都市とは、自然に耳を傾けながら都市とそこに暮らす人々を守り、すべての人にとってより良い世界を築くために、世界的な都市の変革を促す都市のことです。
本記事は、『自然に配慮した都市：都市における移行に向けたリーダーの視点』の一部であり、こちらは自然に配慮した都市に関するグローバル委員会による報告書です。多様な都市環境に適応可能な戦略と実践的な解決策を幅広く提示し、自然に配慮した都市開発への転換を支援しています。
「自然に配慮した都市」は、世界経済フォーラムがOliver Wymanと協働して進めるイニシアチブです。
