私たちは「身体のインターネット（Internet of Bodies）」の時代に入りつつあります。埋め込み型、飲み込み型、または身に着ける様々なデバイスを通じて、私たちの身体データが収集されるようになります。
その結果、健康関連データが膨大に蓄積され、世界中の人々の幸福を向上させ、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックとの闘いにおいて極めて重要な役割を果たす可能性があります。
しかし、この技術の可能性を実現するには、プライバシーの問題から実用面の障壁に至るまで、多くのリスクと課題に対処しなければなりません。
上海公共衛生臨床センターの特別病棟では、看護師がスマート体温計を使い、COVID-19患者の体温を測定しています。各患者の体温はセンサーで記録されるため、接触による感染リスクが低減され、そのデータは観察用ダッシュボードに送られます。異常値が検出されると医療スタッフにアラートが送信され、スタッフは速やかに対応できます。また、収集されたデータによって、医療従事者は時間の経過に伴う傾向を分析することもできます。
このスマート体温計は、シリコンバレーを拠点とするスタートアップ企業VivaLNKが設計したもので、医療を変革しつつある数多くのデジタル製品・サービスの好例です。日常のモノをインターネットに接続することで私たちの生活、移動、仕事の在り方を変えた「モノのインターネット（IoT）」の後は、今や「身体のインターネット」の時代です。これは、埋め込み型、飲み込み型、あるいは単に身に着けるデバイスを通じて私たちの身体データを収集し、膨大な量の健康関連情報を生み出すことを意味します。
フィットネストラッカーなど、これらのソリューションの一部はモノのインターネットの延長線上にあります。しかし、身体のインターネットは人体と健康に焦点を当てているため、プライバシーの問題から法的・倫理的な問いに至るまで、固有の機会と課題も生み出しています。
身体をつなぐ
身体のインターネットは未来的に思えるかもしれませんが、多くの人々はすでにウェアラブルデバイスを通じてそれに接続しています。スマートウォッチ分野だけでも、2018年までに130億ドル規模の市場に成長し、2021年までにさらに32%増加して180億ドルに達すると予測されています。スマート歯ブラシや、さらにはヘアブラシも、人々が身だしなみや行動の傾向を追跡できるようにする可能性があります。
医療従事者にとって、身体のインターネットは効果的なモニタリングと治療の新時代への扉を開きます。
2017年、米国食品医薬品局（FDA）は、米国で初めてデジタル錠剤の使用を承認しました。デジタル錠剤には、薬剤に加えて、飲み込める極小のセンサーが含まれています。飲み込まれると、センサーは患者の胃の中で作動し、スマートフォンなどの機器にデータを送信します。
2018年、カリフォルニア州の医療提供機関であるカイザー・パーマネンテは、心臓発作から回復中の患者を対象にバーチャルリハビリテーションプログラムを開始しました。患者はスマートウォッチを通じてデータを担当医と共有し、より的確なモニタリングと、患者と医師の間のより密接で継続的な関係が可能になりました。この取り組みにより、リハビリプログラムの完了率は50%未満から87%に上昇し、再入院率とプログラムコストの低下も実現しました。
こうした技術を通じて収集される膨大なデータは、人間の行動、ライフスタイル、環境条件が健康にどう影響するかについての理解を深めつつあります。また、医療の概念を病院や手術室の枠を超えて、日常生活へと広げてもいます。これは、コロナウイルスのパンデミックとの闘いにおいて極めて重要な役割を果たす可能性があります。症状を継続的に把握することは、感染拡大の防止や新規感染者の迅速な発見につながる可能性があります。研究者らは、スマートウォッチなどの類似デバイスで収集されたデータを、利用者の心拍数や呼吸を追跡することで、ウイルス感染の警告に活用できるかどうかを調査しています。
同時に、この複雑で進化し続ける技術は、新たな規制上の課題も生み出しています。
何が健康情報に該当するのか？
多くの国では、診療記録や血液・組織サンプルなどの個人の健康情報に関して厳格な規制が存在します。しかし、こうした従来の規制は、身体のインターネットによって生成される新しい種類の健康データや、そのデータを収集・処理する主体を十分にカバーできないことが多くなっています。
米国では、健康データ規制の主要法である1996年の医療保険の携行性と責任に関する法律（HIPAA。原文表記はHIPPA）は、医療提供者、医療保険会社、およびそれらの業務提携先のみに適用されます。同法における「個人の健康情報」の定義は、これらの主体が保有するデータのみを対象としています。この定義は、身体のインターネットの時代には不十分であることが明らかになりつつあります。テクノロジー企業も現在、健康関連の製品・サービスを提供し、データを収集しています。バージニア大学の健康法の教授であるマーガレット・ライリー氏は、私とのインタビューの中で、例えば、HIPAAは消費者向けウェアラブル機器から得られる膨大なデータを対象としていない、と指摘しました。
もう一つの問題は、現行の規制が、データそのものが機密性を持つかどうかのみに着目しており、そのデータから機密情報を生成できるかどうかを考慮していないことです。例えば、病院での血液検査の結果は、個人の健康に関する私的な情報を明らかにするため、通常は機密データとして分類されます。しかし今日では、データ分析を通じて、一見機密ではないように見えるあらゆる種類のデータからも、健康状態について推論することが可能です。ハーバード・ロースクールの教授であるグレン・コーエン氏は、私とのインタビューの中で、食料品の買い物リストのような、健康とはまったく関係のないデータであっても、そうした推論に利用され得ると語りました。その結果、従来の規制は、処理される前には機密性があるように見えなかったという理由だけで、機密性が高く私的なデータを対象にできない可能性があります。
データのリスク
機密データを特定し保護することは重要です。なぜなら、そのデータは、私たちが機関や他者からどのように扱われるかに直接影響し得るからです。ビッグデータ分析により、日々の無数の行動や決定が最終的に私たちの健康プロファイルに反映される可能性があります。このプロファイルは、従来の医療提供者だけでなく、テクノロジー企業やその他の主体によって作成・維持される可能性もあります。適切な法律や規制がなければ、そのデータが売買される可能性もあります。同時に、身体のインターネットから得られるデータは、個人や集団の医療、保険、雇用などの資源へのアクセスに影響を及ぼし得る予測や推論に利用される可能性があります。
カリフォルニア大学バークレー校の法律・技術センター所長であるジェームズ・デンプシー氏は、私とのインタビューの中で、これが不公正な扱いにつながりかねないと語りました。同氏は、保険や雇用に関する判断にそうしたデータが用いられた場合、差別や偏見が生じる恐れがあると警告しました。影響を受ける人々は、そのことに気づいてすらいない可能性があります。
一つの解決策は、規制を更新することです。ザンドラ・ヴァハター氏とブレント・ミッテルシュタット氏は、オックスフォード・インターネット研究所の二人の研究者であり、データ保護法は、データの生の状態だけでなく、データがどのように、そしてなぜ処理されるかにより重点を置くべきだと提案しています。両氏は、いわゆる「合理的な推論を受ける権利」を提唱しています。これは、データが合理的で社会的に受容可能な推論にのみ利用されることを求める権利を意味します。これには、現在または将来の健康状態を含め、個人のデータから特定の情報を推論することが社会的に受容可能か、あるいは過度に侵害的かを判断するための基準を設定することが伴います。
実務上の課題
プライバシーや機密性に関する懸念とは別に、身体のインターネットによって生成される膨大なデータを扱う上での実務的な問題も数多く存在します。セキュリティやデータ処理に関する標準の欠如により、多様な情報源からのデータを統合し、研究に活用することが困難になっています。各国や各機関は、この問題を共同で克服しようとしています。米国電気電子学会（IEEE）とその標準化協会は、2016年以来、米国食品医薬品局（FDA）、米国国立衛生研究所（NIH）、ならびに大学や企業などの他の関係者と連携し、接続型ヘルスケアのセキュリティと相互運用性の課題に取り組んでいます。
身体のインターネットが私たちの存在のあらゆる側面に広がるにつれ、私たちは新たな課題に直面しています。しかし同時に、私たちには健康と幸福を向上させ、無数の命を救う、前例のない機会もあります。COVID-19の危機において、この機会を活用し、課題に対する解決策を見出すことは、かつてないほど急務です。これには、政府機関や立法機関が民間セクターや市民社会と協力し、強固なガバナンス枠組みを構築すること、そして推論をデータ保護の領域に含めることが必要です。相互運用性とセキュリティのための技術・規制標準を策定することも、新たに利用可能となったデータの力を解き放つ上で極めて重要となるでしょう。鍵となるのは、国境や分野を越えて協力し、この急速に進化する技術の大きな恩恵を余すところなく実現することです。
