住まいは私たちの暮らしにおいて、さまざまな重要な役割を果たしています。休息を取り、友人や家族と過ごし、最も自分らしくいられる場所です。暮らしの中心にこうした役割があることを踏まえれば、住んでいる家と健康の間に重要な関連があることを研究者が見いだしてきたのは不思議ではありません。
こうしたエビデンスの多くは主観的な指標を用いており、調査で人々に自分の健康状態を、通常は「悪い」から「非常に良い」までの尺度で評価してもらいます。私たちの最近の論文は、客観的な指標であるC反応性タンパク（CRP）値を用いて、住宅と健康の関連を調べ、このエビデンスに新たな知見を加えました。CRPは血液中に見られる指標で、感染やストレスと関連し、値が高い場合は心血管疾患のリスク上昇とも関連します。
民間賃貸住宅の入居者は持ち家の居住者よりCRP値が高く、健康状態が悪いことが示されました。一戸建てに住む人は、アパートや二戸一住宅など、ほかの種類の住宅に住む人に比べてCRP値が低くなっていました。意外なことに、所得に占める住宅費の割合が高い人はCRP値が低いことも分かりましたが、これは賃貸住宅に住む人に限られていました。これらの知見は、現在の住宅をめぐる議論、とりわけイングランドでの議論に重要な意味を持ちます。
住宅の質
本研究で民間賃貸住宅の入居者の健康状態が悪かったのは、この部門の住宅の平均的な低い質を反映している可能性があります。たとえば民間賃貸住宅は、公営賃貸住宅や持ち家よりも湿気が多い傾向にあり、セントラルヒーティングが設置されている可能性も低くなっています。
英国の賃貸住宅部門で住宅の質を改善する取り組みは、議会で難航する傾向にあり、議員が大家でもある場合の利益相反が問われています。それでも、今年3月から英国の大家には、賃貸期間を通じて住宅を居住可能な基準に保つことが義務付けられ、基準が満たされない場合に入居者が救済を求める新たな手段も設けられます。救済手段が用意されます。
公営住宅の入居者について同様に否定的な健康との関連が分析で見られなかったことは、住宅の法定最低基準（ディーセント・ホームズ基準）がすでに設けられていることを踏まえると、こうした新たな保護策が民間賃貸住宅の入居者の健康を改善する可能性を示唆しています。
負担可能性
また、所得に占める住宅費の割合が高いことは、賃貸住宅の入居者の健康と正の関連があることも分かりました。より負担しやすい 住宅と健康の改善との関連を示すエビデンスが豊富にあることを考えると意外な結果ですが、住宅の質との関連をさらに強調している可能性があります。
賃貸住宅の入居者は、質の高い住宅に住み、質の低い住宅による健康への悪影響を避けるために、経済的な負担を抱えざるを得ないようです。この知見は住宅の負担可能性を高める取り組みを後押しし、公営住宅からより高額な「手頃な 家賃の」住宅への移行や、住宅給付の削減に異議を唱えるものです。。
公営住宅
これを裏付けるように、慈善団体のシェルターは最近、公営住宅を大幅に増やすべきだと主張しました。年間107億ポンドと費用はかかりますが、住宅給付の支出削減（英国政府の現在の年間支出は約210億ポンド）と生産性の向上による節約を考慮すれば、310万戸の建設費用は40年以内に回収できると推計されています。
私たちの研究結果は、健康の改善によってさらなる節約が見込めることを示唆しています。また、建設を増やせば、障害のある人に適した住宅が大幅に不足している問題にも対処でき、健康、ウェルビーイング、雇用に影響をもたらす可能性があります。
もちろん、グレンフェル火災が如実に示したように、公営住宅にも問題はあります。しかし、報告書が提案する規制とその執行に加え、「人間の居住に適した住宅法」による改善も相まって、大きな改善が期待されます。
購入権
一方、最近の報告書によると、ロンドンで購入権制度を通じて売却された住宅の40％超が、現在は民間賃貸住宅となっています。この割合は以前の調査結果と同程度です。
公営住宅ストックや政府支出への重要な影響に加え、私たちの研究結果は、この移行が健康に大きな影響を及ぼしている可能性を示しており、イングランドで購入権を一時停止するか終了するよう求める声をさらに後押しします。政府は現在、購入権を拡大する方針ですが、制度はすでにスコットランドとウェールズで停止されています。
安定性
住宅が健康に影響するのは、住宅の質を通じてだけではありません。民間賃貸住宅に住む人の健康状態が悪く、一戸建てに住む人の健康状態が良いという結果は、住宅の安定性、自律性、自己決定と健康を結び付ける先行研究を示唆しています。
民間賃貸部門の入居者は通常、賃貸期間が6～12か月の住宅に住み、何も悪いことをしていなくても退去させられることがあります（「セクション21」による立ち退き）。こうした立ち退きは、安定や自己決定に対する意識を損ないます。セクション21による立ち退きは、「報復的な立ち退き」に使われることもあり、入居者は基準を満たさない住宅に住みながら、改善を求めることを恐れるようになります。こうした状況を考えれば、民間賃貸住宅の入居者が、自分の住む場所を自分の家だと感じにくいのは不思議ではありません。
イングランドでホームレス支援を求める世帯が挙げる理由として、セクション21による立ち退きは現在、最も多いものとなっています。民間賃貸住宅の入居者はあまりにも頻繁に転居を余儀なくされ、中には、強制的に定住できない暮らしを送ることになったと指摘する人もいます。セクション21による立ち退きを終わらせれば、民間賃貸住宅の入居者の安定感や自己決定の感覚、ひいては健康が改善する可能性があります。
同様に、シェルターなどの団体は、民間賃貸住宅の入居者の安定性を高める方法の一つとして、大家がより長期の賃貸契約を標準的に提供するよう運動を続けてきました。この考えは徐々に支持を集めているようです。英国政府は昨年、3年間の賃貸契約の導入について意見を募集しました。
私たちの研究結果は、先行研究の結果と合わせて、住宅政策を総合的に考えることの重要性を示しています。政策では、住宅が人々の暮らしの中で果たす多様で重要な役割を認識し、資産としてではなく、住まいとしての機能を優先すべきです。
