都市化と世界の繁栄が密接に結びつくなか、未来の都市を定義し分析することは、かつてないほど急務となっている。
国連による「経済都市」の定義は、研究の優れた基盤となる。
メガシティの経済力は緩やかに低下しており、小規模な都市がその役割を補っている。
都市は常に、交流の中心にあった。
蒸気機関が登場する前、こうした交流は水路沿いの要所で行われていた。たとえば、中世の商人としてヨーロッパ大陸と地中海の間で商品を取引していたなら、船をヨーロッパの中心にできるだけ近づけ、地中海の最北端まで航行しただろう。そこにちょうどヴェネツィアの街があり、当時、最も豊かな自治体の一つとなっていた。
ヴェネツィアは、今日いっそう当てはまる重要な経済的要因を示す好例である。人口や活動の集積は規模の経済を生み、専門化を通じてイノベーションを育む。これにより、ハーバード大学のエドワード・グレイザー教授が「都市の勝利」と呼ぶ現象が生まれ、 都市は最も繁栄した居住地となる。
2008年以降、世界人口の半数以上が都市に暮らしている。現在、都市居住者は人口の58％、47億人に達し、家計支出全体の83％（51兆ドル）を占める。2028年までに、都市に暮らす人は50億人になる。都市化が明らかに繁栄につながるなか、疑問が浮かぶ。今日の都市はどのような姿をしており、明日はどう変わるのだろうか。
1. 都市とは何か？
都市は相互に比較できる必要がある。都市を構成するものの定義は国によって異なる。人口の最低規模を基準に定義する国もある。インドでは人口5,000人、中国では10万人が都市の基準となる。都市圏によっては、複数の市長がつながり合う別々の市街地を統括している（ドルトムント、エッセン、デュースブルクを含むドイツのルール地方を考えてほしい）。一方、ワシントンD.C.やブエノスアイレスのように、公式の市域が、人々が暮らし、働き、消費する連続した地域よりもはるかに小さい場合もある。
行政区分は世界各地で大きく異なるため、私たちは国連統計委員会が示す都市化の程度に基づいて定義される「経済都市」に注目する。この定義は、（i）建物や道路がある連続した市街地で、森林、農地、水域、裸地によって分断されていないこと、（ii）一つの国の中にあること、（iii）総面積が10 km2を超えること、（iv）人口密度が1 km2あたり500人以上であること、（v）人口が5万人以上であること、から成る。
この方法により、近接して暮らす、経済的に結びついた人々の大きな集団、つまり都市を特定できる。この定義では、世界の都市居住者47億人のうち、30億人が経済都市の境界内に暮らしている。世界には経済都市が6,000以上ある。
2. 世界最大の都市はどこか？
経済都市の定義に基づくと、東京は世界最大の都市ではない。 東京は、多くのランキングで世界最大の都市として首位に立っているが、もはやその座にはない。人口4,500万人の広州が世界最大の都市である。消費支出額では、東京が首位を占めていたが、前の10年間にニューヨークが追い抜いた。2025年、ニューヨークは年間1兆ドルを支出する史上初の都市となる。カナダと同額だ。
中国の大都市がトップ20に躍進し、今世紀に入って広州、北京、上海がランクインしている。この3都市にジャカルタが加わり、2040年までに世界の支出額上位20都市に入る新顔4都市がそろう。
3. 世界経済を動かす都市
都市に暮らす47億人のうち、31億人は消費者である。つまり、世界の中間層に属し、1日12ドルを超える支出をしている。
都市は常に農村部より豊かだった。しかし今、これまで以上に多くの消費者が、より多くの都市に暮らしている。2000年には、人口が30万人を超える都市は1,121あった。現在は1,529都市である。こうした変化は、主に中国とインドを中心とするアジアの都市の台頭によって進んだ。インドでは、消費者が30万人いる都市の数が、四半世紀で12から104に増えた。インドの例を続けると、同じ国にあるからといって、都市の成長や構成が均質とは限らない。ムンバイの住民はニューデリーの住民よりおよそ6歳年上で、ニューデリーの住民の支出額は15％多い。消費者の行動を理解するには、国単位ではなく都市単位で見る必要がある。
4. 未来の都市
大都市は今後も成長を続けるが、総支出に占める割合は縮小している。 2000年、支出額上位5都市（東京、ニューヨーク、大阪、ロサンゼルス、ロンドン）は、世界の支出の10％を占めていた。2040年にはその割合がわずか5％となり、メガシティへの支出の集中度が下がる。大都市は依然として成長しているのに、なぜ相対的な支出力は低下しているのだろうか。小都市が次々と現れて急速に成長し、大都市から支出のシェアを奪っているためだ。2024年の上位100都市を見ると、支出力は15兆ドルに達する。それ以外のすべての都市を合わせても、同じく15兆ドルを占める。2040年までに、上位100都市の支出力は倍増し、その他の都市では3倍を超える。成長に投資するなら、上位100都市の先に目を向けよう。上位1,000都市に注目してほしい。
消費者が30万人を超える都市は1,008ある。どこにあるのだろうか？ そのほぼ半数にあたる488都市はアジアにある。最も都市化が進んだ大陸であるヨーロッパは、179都市で2番目に多い。20年前、消費者が30万人を超える都市の数はヨーロッパが最多だった。アジアでは、急速な都市化に、より高学歴で裕福な若い世代、特にミレニアル世代の増加が重なり、消費都市が急増した。そして、これは始まりにすぎない。2040年までに、アジアではさらに440都市がこの基準に達する。その3分の1は中国、3分の1を超える数はインドにある。
世界経済フォーラムは、世界各地の都市やコミュニティの発展をどのように支援しているのか？
都市変革センターは、都市の未来を形作る課題や機会を理解するため、都市のリーダー、企業、政府をつなぐ。
ピアラーニングと協働を通じて、同センターは都市間の知見共有を促し、共通の理解を実践的でレジリエントな都市ソリューションへとつなげる。
都市は経済を動かす原動力である。多くの都市は、交流が交差する場所として似た形で形成されるが、それぞれに固有の特色がある。都市化の進展には、都市計画など多くの課題が伴う一方、より繁栄する世界で暮らせるという恩恵ももたらされる。
都市の未来を知れば知るほど、この繁栄を分かち合うための備えが整う。
