都市は気候変動の影響にますます脆弱になっており、地域社会や人々の暮らしが依存する、生命を支える多くの生態系が危機にさらされています。
そのため、都市計画担当者、自治体職員、技術者、デザイナーは、自然に立ち返ることで、こうした影響を緩和する新たな解決策を見つける必要があります。
自然を活用した解決策は、住民の身体的・精神的な健康に良い緑地や自然へのアクセスを提供しながら、大気と水の質を改善し、気温を調節します。
生物多様性と生息地の喪失は世界各地で加速しており、拡大を続ける都市は自然が特に失われた地域の一つとなっています。その結果、地域社会や人々の暮らしが依存する、生命を支える多くの生態系サービスが危機にさらされています。都市は、気温の急上昇、暴風雨、海面上昇など、気候変動の影響にもますます脆弱になっています。インドのデリー市民は最近、50°Cに迫る記録的な高温に耐えました。また、ニューヨーク、ジャカルタ、ムンバイ、バンコクなどの首都が沿岸洪水の影響を受けています。
しかし、世界人口の半数以上が都市に暮らす今、都市には前向きな変化を推進し、世界が直面する気候と生態系の危機への対応に貢献する機会があります。
自然を活用した解決策を示すインタラクティブマップ
最近発表された「BiodiverCities by 2030」インサイトレポートは、都市に対し、空間計画の意思決定に自然を再び組み込み、開発に「自然の層」を取り戻すよう求めています。新たに公開された自然を活用した解決策を示すインタラクティブマップを使えば、計画担当者、プロジェクト技術者、事業主、デザイナーは、都市の自然をどのように回復させるのが最善かを検討し、気候影響へのレジリエンスを高めるとともに、市民が自然界とのつながりを取り戻せるよう支援できます。大気と水の質の改善、気温調節、生息地の補完、炭素隔離など、多くの相乗的な便益が得られます。また、緑地や自然へのアクセスは、身体と心の健康に役立ちます。
このマップは、プロジェクトの開始時から自然への配慮を促し、便益を計画して最大化するとともに、自然を活用した解決策の効果、費用、長期的な維持管理要件への確信を高めます。
都市に自然を取り戻す
ここでは、連動する6段階の意思決定フレームワークを紹介します。プロジェクトサイクルの全段階に自然を活用した解決策を取り入れるための、体系的かつ統合的なアプローチを示しています。
1. 共通のビジョンを確立する。
2. 自然を活用した解決策の選択肢を特定する。
3. 各解決策がもたらすさまざまな便益を定量化し、望ましい選択肢について合意する。
4. 設計を確定し、建設の準備を整える。
5. 建設する。
6. 維持管理、モニタリング、評価を行い、そこから学ぶ。
以下に、こうした対策を成功裏に実施した都市の事例をいくつか紹介します。
ロンドン西部のカウンターズ・クリークでは、持続可能な都市排水システム（SuDS）の設置により、大雨時に合流式下水道へ流入する地表流出水や、地下室の浸水を効果的に減らしました。レインガーデンや植樹ますは、街並みを改善する魅力的な新しい景観要素となっています。地域住民が維持管理を担い、住民の地域への愛着と誇りを育んでいます。
米国ニュージャージー州ニューアークでは、荒廃し放置されていた土地を新たな川沿いの公園に再生したことで、大気の質が改善し、都市のヒートアイランド現象の緩和に役立つとともに、パセーイク川への土砂や汚染物質の流出が減りました。また、ニューアークの住民と川とのつながりも取り戻しています。
香港の下藍田河では、コンクリート水路の一部を撤去し、巨礫、玉石、粗い砂利、水生植物や河岸植生を用いて自然な河川形状を復元したことで、水質が改善しました。この川は重要な飲料水源です。工事完了から6カ月後に行われた調査では、鳥類、トンボ、両生類と爬虫類、淡水魚、水生無脊椎動物の増加が確認されました。
イングランドのヨークシャーにあるエア川流域全体で自然を活用した洪水管理策を実施すれば、リーズ市の洪水リスクを低減し、炭素隔離、生物多様性の向上、社会的便益など、より広範な効果ももたらされます。
都市計画に「システム思考」を取り入れる
マップとフレームワークはいずれも、都市当局が都市の計画と管理に「システム思考」を取り入れるべきだというインサイトレポートの提言を後押ししています。マップ上では、山や農地から都市を経て海岸に至るまで、地域や流域全体にわたる自然を活用した解決策が、経済・社会インフラと自然環境の相互のつながりを示し、より良い成果の実現に自然がどのように貢献できるかを明らかにします。
こうしたシステム全体の視点を構築することで、地域の大気質、洪水リスク、食料貧困、エネルギー貧困、健康とウェルビーイング、さらには炭素削減への影響を基準に、取り組みを評価し、その価値を見定められます。こうした相乗的な便益に価値を割り当てれば、意思決定者は土地利用をめぐる競合する変更の間のトレードオフを定量化し、人間の発展と自然保全の双方を高める解決策をより適切に特定し、説得力のある事業根拠を示すことができます。
自然を活用した解決策への投資を促す
インサイトレポートが指摘するように、自然を活用した解決策を金融市場や民間投資家にとって魅力的なものにするには、生物多様性データを主流化し、投資リスクを軽減する新たなモデルを推進する必要があります。自然を活用した解決策の効果、費用、維持管理と、それらがもたらす相乗的な便益について、時間をかけて証拠を収集すれば、投資家の信頼を高められます。都市当局、地元企業、土地所有者などの関係者間でリスクと利益を公平に分かち合うため、政策や規制によるインセンティブを導入すれば、洪水や気温の急上昇、その他都市が直面する課題に対処する従来型ではない施策への投資を大きく促進できます。
投資判断で自然を優先することで、都市のリーダーは都市のレジリエンスと住みやすさを高め、自然と人々にとって安全で持続可能な未来に貢献できます。
